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レゴエデュケーションの正規代理店であるアフレルは、家庭学習専用ロボットプログラミング教材を使ったロボット作品を募集する「夏休みロボットアイデアコンテスト2018」を開催。2018年9月6日まで応募を受け付ける。5歳から中学3年生までを対象に2部門で作品を募集。
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は2018年8月6日、「先生と教育行政のためのICT教育環境整備ハンドブック2018」を発刊した。送料のみで冊子を注文できるほか、Webサイトにて無料でPDFデータをダウンロードすることもできる。
東洋経済新報社は2018年8月6日、週刊東洋経済の合併号「ザ・名門高校」を発売した。地域のトップ校や特色ある有力校、都立高など、全国各地の名門高校に迫る1冊。各地域の高校勢力図や、国立難関大への合格実績データなども掲載。定価は740円（税込）。
東急百貨店本店は2018年7月26日～8月22日まで、子どもたちが楽しく体験し学べるイベント「キッズサマーフェスティバル」を開催している。8月4日以降は、連載30周年を迎える「少年アシベ」とのコラボイベントや、東京電機大学によるサマーサイエンスフェスタなどを実施。
広島県三原市、RoFReC、シャープら6団体は2018年8月2日、三原地域において児童生徒および地域住民がICT、IoTを楽しく学び地域の発展を目指すことを目的に「MIHARAプログラミング教育推進協議会」を発足した。総務省「地域におけるIoTの学び推進事業」実証事業採択事業。
パナソニックは2018年8月1日、1000万人以上（2018年7月現在）の会員が登録するコミュニティサイト「CLUB Panasonic」が提供するスマホ向けアプリ内において、親子で集めて学べるゲームコンテンツ「Pamigo Park（パミーゴパーク）」の提供を開始した。
文部科学省は平成30年8月2日、平成30年度学校基本調査について速報値を公表した。小中学校の在籍者数は過去最低となり減少の一途をたどっている一方、大学（学部）の進学率や大学における女子学生の割合、女性職員の割合などは調査開始以来過去最高を更新した。
夏休みの宿題の定番ともいえる「読書感想文」。子どもの読書感想文で母親が手伝うことの1位は「本選び」であることが、楽天ブックスが全国の小学生の子どもを持つ母親1,000人を対象に実施した「小学生の夏休みの読書感想文に関する調査」により明らかになった。
日本ロボットが運営するプログラミング教育事業「ビジとれキッズ」は、Sphero社のボール型ロボット「SPRK+」を使ったプログラミングサマーキャンプを2018年8月に東京と静岡の2会場で開催する。対象は小中学生で、各会場とも計60名を募集する。
東京・お台場にあるトヨタのクルマのテーマパーク「MEGA WEB」は、2018年8月18日と19日の2日間、小学1年生から6年生を対象とした「夏休み自由研究対策イベント」を開催する。クルマや化学、スポーツなど7つのプログラムを実施。一部をのぞき当日先着順で参加可能。
文部科学省は2018年7月30日、スロバキア・チェコの2か国で開催された「第50回国際化学オリンピック」において、参加生徒ら4名が金・銀・銀メダルを受賞したことを「夢・化学－21」委員会、日本化学会と共同で発表した。金メダル受賞者は筑波大附駒場3年生の石井敬直さん。
すごろくやは2018年8月5日、ボードゲームの魅力を存分に楽しめる大型ボードゲームイベント「すごろくや祭」を開催する。300種類以上の新作・名作ゲームの遊び放題スペースやミニ大会、講座などを実施。前売券はすでに完売。当日券が若干数用意される。
やる気スイッチグループホールディングスが運営する幼児教育の「チャイルド・アイズ」は、小学校受験を目指す親子向けの合同面接特訓（模擬面接＆指導）を2018年8月26日と9月2日の2日間開催する。チャイルド・アイズ通塾生以外も参加可能。
1,000万人の絵本ためしよみサイト「絵本ナビ」は2018年7月24日、子どもの発想力がぐんぐん伸びると話題の絵本「コップってなんだっけ？」のみどころ紹介記事と「全ページためしよみ」を公開した。テレビでも反響の大きかった絵本を全ページ見ることができる。
福岡県は2018年7月27日、2019年度（平成31年度）福岡県立高等学校入学者選抜に係る特色化選抜の実施について公表した。2019年度より新たに実施する特色化選抜は、太宰府、田川、早良など10校で実施。面接などの選抜は2019年1月23日および24日、内定通知は1月28日に行う。
文部科学省は、全国各自治体で実施した「学校給食費の無償化等の実施状況」および「完全給食の実施状況」についての調査結果を、平成30年7月27日に発表した。平成29年度に学校給食費の無償化を小中学校ともに実施している自治体は全国で76自治体、4.4％にとどまった。
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