NTTベトナムとNTT東日本は、ベトナムの電気通信事業者Vietnam Posts and Telecommunications Group（VNPT）と共同で、日本の教育ICTソリューションを使ったトライアルをベトナムの小学校で2018年1月31日より開始する。
チエルは2018年2月13日、クラウド型教材「スーパー英語TOEICテスト・TOEFLテスト対策コース」を全国の高校や大学を対象に発売する。WindowsとMacのパソコンのほか、スマートフォンやタブレットにも対応している。
佐賀県多久市と多久市教育委員会、ソフトバンク コマース＆サービス、日本マイクロソフトの4者は2018年1月26日、「児童生徒の学び方と教職員の働き方改革プロジェクト」を開始した。2019年3月末まで実施する。
日本デジタル教科書学会は2018年2月3日、小金井市立前原小学校で「Minecraftで創造性や問題解決能力を育む ～学校教育との接点を考える～」を開催する。参加費は学会員が無料、学会員以外の教育関係者は500円。申込みはWebサイトより受け付けている。
日本エイサーは2018年1月24日、教育機関向けにNTTドコモのLTE通信モジュールを内蔵した「Acer Chromebook 11 LTE」を2018年春に発売すると発表した。インテルCeleronプロセッサー搭載の軽量モデル。
好学出版は2018年2月15日、新学習指導要領の小学校英語に対応した教材「CORE English」を発売する。テキストとワークブックのほか、豊富な音声を収録しており、学校の学習内容や進度に合わせて学習することができる。価格は1,560円（税別）。
サイバーエージェントは、小学生向けオンラインプログラミング学習サービス「QUREO（キュレオ）」を2018年2月19日より提供すると発表した。利用料は月額1,240円（税込・12か月プラン）」より。2月19日には事業者向けの導入説明会も開催される。
米Microsoftは2018年1月22日（現地時間）、STEM教育の加速を目指した教育分野における新展開を発表した。新発表はたとえば、「Office 365 Education」の強化やMinecraft（マインクラフト）の化学版など。
デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所が、小・中・高校、塾・予備校の英語教育に関わる教員・講師を対象に実施したアンケートによると、英語4技能すべてに対応した授業を実施している学校は45％であることが明らかになった。
経済産業省は2018年1月16日、就学前教育・学校教育・リカレント教育の現場が目指すべき「未来の教室」の姿とEdTech開発の方向性や導入に向けた課題を検討するため、「『未来の教室』とEdTech研究会」を設置すると発表した。1月19日には第1回研究会を開催する。
デジタル教材の学習履歴を使って指導する授業を行っている中学校が39.3％にのぼることが、ベネッセ教育総合研究所の「中学校の学習指導に関する実態調査報告書2017」より明らかになった。
2017年12月17日（日）、富士通ラーニングメディア 品川校で、「F@IT Kids Club（ファイトキッズクラブ）」の中間発表会が行われた。プログラミングを6ヶ月間学んだ子どもたち（小学生）が、一緒に学んだ友だち、講師、保護者の前でその成果を発表する場である。
“富士（ふじ）の国（くに）”づくり推進会議と富士山世界遺産国民会議は、子どもたちが浮世絵を通じて富士山の文化的価値を学ぶ教材「富士の国づくり キッズ・スタディ・プログラム」の無料配信を開始した。
ユニアデックスは、「教育委員会向けネットワーク分離ソリューション」パッケージの提供を開始したと発表した。
ベネッセホールディングスとソフトバンクの合弁会社Classi（クラッシー）は、東京工業大学の徳永健伸研究室と協力し、自動で問題を作成する仕組みを実用化するための実証研究を2018年1月から開始する。利用者の拡大に伴い、より多くの問題を自動作成することを目指す。
CA Tech Kidsは2018年1月10日、小学校6年生の理科の授業向けにプログラミングを用いた学習活動のカリキュラムを開発したと発表した。全国の小学校の授業で実施できるよう、公開研究授業の成果をもとに教員向け研修の開発や提供も計画している。
