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学校法人立命館は2025年4月21日、京都市北西部の衣笠エリアでの「KINUGASA Redesign Project」始動を宣言する記念セレモニーを北野天満宮・紅梅殿で開いた。6月1日には、アート・イベント「KINUGASA ART VILLAGE FESTIVAL」を同エリアと立命館大学衣笠キャンパスで開催する。
教育におけるリーディングカンパニーの若手社員に、就職活動当時の思い出、入社後の働き方、これからのキャリアビジョンなどについてインタビューする本企画。今回は、リソー教育の若手社員のお二人。入社10年未満の若手ながら講師研修や担任業務など重要な役目を担うお二人の話から、リソー教育における仕事のリアルをお届けする。
文部科学省は2025年4月18日より特設ページを設け、「子供の読書キャンペーン ＃あなたと読みたい1冊」を実施している。著名人のおすすめ本の紹介とメッセージを掲載。今回は、新たに動画による本の紹介や、魅力的な図書館の取組紹介をWebサイトやSNSで発信する。
就職活動を視野に入れ始めた、あるいは渦中の大学生の皆さんに、教育・EdTech業界の企業情報を紹介する本企画。27卒・28卒予定の大学生の皆さんは、ぜひチェックしてほしい。本記事では、リソー教育人事部・新卒採用担当の木村大悟さんにお話を聞いた。
就職活動を視野に入れ始めた、あるいは渦中の大学生の皆さんに、教育・EdTech業界の企業情報を紹介する本企画。27卒・28卒予定の大学生の皆さんは、ぜひチェックしてほしい。本記事では、市進人材・研修室・室長の若田部道彦さんにお話を聞いた。
就職活動を視野に入れ始めた、あるいは渦中の大学生の皆さんに、教育・EdTech業界の企業情報を紹介する本企画。27卒・28卒予定の大学生の皆さんは、ぜひチェックしてほしい。本記事では、早稲田アカデミー人材開発部・採用課 課長の山田梨絵さんにお話を聞いた。
LINEみらい財団は2025年4月14日、GIGAスクール端末を用いた情報モラル教育の効果を測定する調査の2回目を実施した結果をまとめた調査報告書を公開した。調査では、災害時の情報信頼性の理解が33％向上し、写真や個人情報発信時のリスク意識が変容したことが明らかになった。
安田教育研究所は2025年5月15日、広尾学園にて「グローバル＆steam教育セミナー」を開催する。トランプ2.0や生成AIにより世界の秩序が変化しようとしている今、新時代に活躍できる人材育成のヒントとなる「非認知能力」や「英語によるsteam教育」について、IGS会長の福原正大氏が伝える。先着80人限定、申込締切5月11日。
就職活動を視野に入れ始めた、あるいは渦中の大学生の皆さんに、教育・EdTech業界の企業情報を紹介する本企画。27卒・28卒予定の大学生の皆さんは、ぜひチェックしてほしい。本記事では、駿河台学園 総務人事部・総務人事課 採用担当の中田悠貴さんと、鈴木和夏さんにお話を聞いた。
日本国内の総人口が前年比55万人減の1億2,380万2千人となったことが2025年4月14日、総務省が公表した人口推計（2024年10月1日現在）から明らかとなった。総人口は2008年をピークに2011年以降、14年連続で減少。日本人の減少幅は過去最大となっている。
総務省統計局は2025年4月11日、科学技術週間（4月14日～20日）にちなんで、科学技術について広く一般の人々に理解と関心を深めてもらうため、2024年科学技術研究調査の結果を紹介した。科学技術研究費総額は3年連続増で過去最高。研究主体別では、企業についで、大学等の研究費が多い。
京都大学理学部は2025年5月7日～15日、理学探究活動推進のための高大連携事業「COCOUS-R2025」の参加校を募集する。対象は同大の理学部を志望する女子中高生で、1校あたり1チーム（1名～3名）のみ。参加費無料、申込みは教員より受け付ける。
子供の教育に興味や関心をもつ人のためのコミュニティ「EDUBASE」は2025年5月10日午後9時から、「桃太郎電鉄 教育版」の新機能を紹介するオンラインイベントを開催する。参加無料。事前申込制。
さいたま市は、不登校等児童生徒支援センター「Growth」の2025年度学生ボランティア（スキルアップメンター）を募集している。謝礼は1日6,000円（交通費込）または教員採用選考試験に係る推薦書のいずれか。活動は月4～8回程度、オンラインまたは対面で学習支援や教育相談の補助などを担う。
文部科学省は2025年4月11日、2025年度「特定分野に特異な才能のある児童生徒への支援の推進事業」について採択団体を公表した。3つの事業で計4団体を採択。そのうち、愛媛大学は2つの事業で採択された。
部活動中の落雷事故を受け、文部科学省は2025年4月11日、全国の教育委員会や学校設置者などに向けて、落雷事故の防止を依頼する事務連絡を出した。指導者が落雷の危険性を認識し、落雷の兆候や対応に留意するよう、あらためて求めている。
