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先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年10月14日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第192回の配信を公開した。お茶の水女子大学附属中学校の渡辺光輝先生をゲストに迎え、ICTの積極的な活用や社会とつながる国語の授業実践に迫る。
iTeachers TVは2024年10月9日、八千代リハビリテーション学院の古井雅也先生による教育ICT実践プレゼンテーション「教育と業務効率化の両立～ICTで実現する学びと業務の進化～」を公開した。教育と業務効率化の観点から、ICT活用の実践や成果を紹介する。
イギリスの高等教育専門誌「Times Higher Education（THE）」は2024年10月9日（日本時間）、THE世界大学ランキング2025（THE World University Rankings 2025）を発表した。日本の大学のトップは「東京大学」28位で、前年の29位からランクアップした。
芦屋市教育委員会は、官民一体となって芦屋市の教育について考えるイベント「Ashiya Education Day in autumn」を2024年10月に開催する。Day1は10月19日に広く一般参加も受け付けるパネルディスカッションを開催。Day2は10月25日に教育委員会と教職員のみを対象とした公開授業を実施する。Day1は現地およびオンラインを選択して参加可能。申込みは10月11日まで先着順で受け付ける。
武蔵野大学は、2024年10月3日に行われた理事会において、2025年3月に任期満了となる西本照真学長の後任に、小西聖子（こにしたかこ）副学長・人間科学部教授（69歳）を選任したと公表した。1924年の法人創立以来、初の女性学長の就任となる。任期は2025年4月1日から4年間。
千葉県は2024年9月30日、2024年度（令和6年度）千葉県内留学生数調査結果を公表した。県内の留学生総数は前年比約1.4倍の1万5,940人となり、コロナ流行前の2019年度を上回り過去最多となった。特にネパールとミャンマーからの留学生が急増している。
矢野経済研究所は2024年10月2日、教育産業市場に関する調査結果を発表した。主要15分野における国内の教育産業全体の市場規模は、2023年度は2兆8,331億7,000万円。2024年度は政府の賃上げ促進政策などを背景に、教育への投資回復が一定程度進み2兆8,619億7,000万円と予測。
佐賀大学は2024年9月30日、国公立大初の「コスメティックサイエンス学環」（仮称）を設置構想中であることを発表した。広範囲に化学、生物学、皮膚科学、薬学、工学など複数の学問を融合しながら、化学物質の有効性や安全性を幅広い視点から学ぶ。2026年4月の開設を目指す。定員30名。
国際ロボットコンテスト「WRO Open Championship Italy 2024」が2024年9月25日から28日、イタリア・ブレシアにて開催され、沖縄代表のAMICUS R2Kチームが3位に入賞した。日本からは4チーム出場したという。
文部科学省は2024年9月30日、2023年度（令和5年度）日本語教育実態調査の結果を公表した。留学生など日本語学習者数は引き続き増加し、前年度比4万3,362人増の26万3,170人。一方、教える側の日本語教師は、ボランティアが50.3％を占めていることが明らかとなった。
2024年10月1日、東京医科歯科大学と東京工業大学が統合し、東京科学大学が設立された。初代理事長に大竹尚登氏、学長に田中雄二郎氏が就任。大学の略称は「Science Tokyo」を広く使い、グローバル展開を目指す。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、通信教育の顧客満足度調査を実施し、2024年10月1日イード・アワード2024「通信教育」を発表した。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2024年9月30日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第190回の配信を公開した。広尾学園中学校・高等学校の金子暁先生をゲストに迎え、他校に先駆けて1人1台ICT環境を実現し、廃校寸前から人気校に押し上げた副校長の本音に迫る。
上智学院は2024年9月30日、理事会において、総合人間科学部教育学科の杉村美紀教授を次期学長とすることを決定した。上智大学創立以来、初の女性学長が2025年4月1日に誕生する。任期は2029年3月31日までの4年間。
第32回「子どもの権利条約フォーラム2024」が2024年11月9日と10日、立教大学の池袋キャンパスにて開催される。子供の権利に関する講演や子供参加企画などを予定。会場内には出張プレーパークを用意する。参加無料、申込みはフォーラム特設サイトより受け付ける。
埼玉県教育委員会は2024年9月26日、2027年度（令和9年度）埼玉県公立高等学校入学者選抜実施基本方針を公表した。新たに受検生全員に提出を求める「自己評価資料」や記載内容を変更する「調査書」の新様式を公表するとともに、学力検査の取扱いなどを示している。
