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デジタルアーツは2021年1月28日、教育関係者向けの情報リテラシー授業をオンラインで開催する。児童・生徒が巻き込まれやすいネットトラブルを疑似体験できるほか、フィルタリングについても解説する。参加費は無料。参加申込はWebサイトで受け付けている。
日本英語検定協会（英検協会）は2021年1月8日、新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言の発出を受けて、今後の方針を発表した。宣言下においても、対象区域の1都3県（東京・埼玉・千葉・神奈川）での各種試験は予定どおり実施する。
学校に寄せられるさまざまなクレーム。保護者や地域からのクレームに先生はどのように対応するのが良いだろうか？クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。
文部科学省は2021年1月7日、「教育活動の実施等に関するQ&A」を更新した。学校行事や修学旅行、部活動、オンライン指導の著作権、児童虐待防止などに関して最新情報に更新し、Q＆A方式で文部科学省の考えなどを紹介している。
雑誌プレジデントファミリーの情報サイト「中学受験部」は2021年1月13日、「緊急事態宣言で中学受験はどう変わるのか」をテーマにオンライントークイベント・セミナーを開催する。申込締切は1月12日午後3時。
1都3県を対象とした緊急事態宣言では、不要不急の外出や移動、特に午後8時以降の外出自粛の徹底を求めている。緊急事態宣言の期間は受験シーズンに入っていることから、2021年1月8日時点の塾や予備校の対応状況をまとめた。
新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、文部科学省は2021年1月5日、大学や専門学校などに感染防止徹底と学修機会確保の両立に向けた対応を求める通知を出した。対面授業と遠隔授業を効果的に活用した質の高い学修機会の確保などを求めている。
保護者満足度で表彰する「イード・アワード2020 通信教育」において、昨年に続き多数のコースで最優秀賞を受賞したZ会。最優秀賞を受賞した幼児コース、小学生向けコースで教材制作を担当する小林祥子氏、鳥越賢氏にサービスの特長や今後の展望について聞いた。
文部科学省は2021年1月7日、緊急時におけるICTを活用した児童生徒の学習活動の支援について、民間事業者に緊急の協力要請を行った。全国の教育委員会などに対しては、ICTを活用した児童生徒の学習活動の支援について通知を出し、積極的な取組みを求めた。
東京都教育委員会は2021年1月7日、都立学校の対応について発表した。緊急事態宣言が解除されるまで、高校生は分散登校を実施するほか、すべての部活動や学年を超えて一堂に集まって行う行事、修学旅行など宿泊を伴う行事を中止する。
WizWeは、英語4技能（リスニング・スピーキング・リーディング・ライティング）に対応した、学習塾・中高・大学専門向けのメンターサポート付きオンライン学習「Smart Habit for School」の提供を開始した。費用は、1人あたり月額990円より。
熊本県は、GIGAスクール構想実現に向けて県独自の「ICT活用研修パッケージガイドブック集」を作成した。GIGAスクール構想対応の体系的なガイド集は全国初。「ICT活用研修パッケージガイドブック集」はWebサイトで公開されている。
文部科学省は2021年1月6日、「地域社会に根ざした高等学校の学校間連携・協働ネットワーク構築事業（COREハイスクール・ネットワーク構想）」の公募を開始した。対象校種は国公私立の高校・中等教育学校。委託先は学校設置者。
教育情報サイト「リセマム」は2021年4月、会員校コミュニティ「リセマムフレンドシッププログラム」を発足する。それに先立ち、特設ページを開設した。
LINEは2020年12月24日、無償のプログラミング学習プラットフォーム「LINE entry」と連携したLINE FRIENDSコーディングロボットが販売開始されたことを発表。あわせて、LINE entryにおいて初めて、ロボットを使って学習できるプログラミング公式教材を追加した。
英語学習書「読まずにわかる こあら式英語のニュアンス図鑑」の著者こあらの学校は本書を先着順で1,500冊プレゼントする企画を開始した。申込みは、学校や塾などの教育に関連する機関、団体に限る。
