チエルは2018年2月13日、クラウド型教材「スーパー英語TOEICテスト・TOEFLテスト対策コース」を全国の高校や大学を対象に発売する。WindowsとMacのパソコンのほか、スマートフォンやタブレットにも対応している。
東京大学発スタートアップのアイデミーは、オンラインAIプログラミング学習サービス「Aidemy」のスマートフォンアプリバージョンを今春リリースすると発表した。ユーザーの要望に応え、Pythonや機械学習、ブロックチェーンなどの先端技術をスマホで学べる環境を提供する。
京浜急行電鉄と富士通は2018年1月25日から2月28日まで、IoT技術を活用したまちなか見守りサービスの実証試験を神奈川県横浜市金沢区富岡・能見台エリアで行う。IoTを活用し、子どもから高齢者まで安心して暮らせる環境を提供する。
ヤマハは、合唱の授業や練習用のデジタル音楽教材「合唱練習vol.1」と「合唱練習vol.2」を2月中旬に発売する。Windowsパソコンやタブレットで画面を操作しながら練習を進めることができる。価格は4ライセンス版が各7,500円（税別）。
サイバーエージェントは、小学生向けオンラインプログラミング学習サービス「QUREO（キュレオ）」を2018年2月19日より提供すると発表した。利用料は月額1,240円（税込・12か月プラン）」より。2月19日には事業者向けの導入説明会も開催される。
米Microsoftは2018年1月22日（現地時間）、STEM教育の加速を目指した教育分野における新展開を発表した。新発表はたとえば、「Office 365 Education」の強化やMinecraft（マインクラフト）の化学版など。
任天堂は、段ボール製の工作キットを組み立て、Nintendo Switchと組み合わせてピアノやロボットなどが作れる「Nintendo Labo（ニンテンドー ラボ）」を2018年4月20日に発売する。また、親子向け体験イベントを2月に東京と大阪で開催する。
講師センター特化型オンライン英会話の先駆けとして「ぐんぐん英会話」を提供するぐんぐんは、ベネッセホールディングスとの資本業務提携を締結したと発表した。2020年度からの英語教育改革に向けて、中学・高校を中心に英語オンラインレッスン提供を拡大していくねらい。
アドビシステムズは2018年1月16日、慶應義塾大学SFC研究所ファブ地球社会コンソーシアム内の高大連携教育ワーキンググループの企業メンバーとして、創造的人材育成を促進する高校・大学向けの授業レシピ開発に参画したと発表した。
“富士（ふじ）の国（くに）”づくり推進会議と富士山世界遺産国民会議は、子どもたちが浮世絵を通じて富士山の文化的価値を学ぶ教材「富士の国づくり キッズ・スタディ・プログラム」の無料配信を開始した。
ベネッセコーポレーションは、2020年度からの新学習指導要領の全面実施と大学入試改革をふまえ、2018年4月より小学生から高校生向け「進研ゼミ」において英語の教材・サービスを強化する。
ベネッセホールディングスとソフトバンクの合弁会社Classi（クラッシー）は、東京工業大学の徳永健伸研究室と協力し、自動で問題を作成する仕組みを実用化するための実証研究を2018年1月から開始する。利用者の拡大に伴い、より多くの問題を自動作成することを目指す。
アルクテラスとZ会は2018年1月5日、学習ノート共有アプリ「Clear」を使って東大受験生向けに過去問を解説する「東大ノート」を提供開始した。収録年数は2013年～2017年の5年間分、価格は科目ごとの単品が500円、セット（文科・理科科目コース）が2,000円。
