advertisement
advertisement
学研プラスは、「頭のよくなるゲーム『ピタンゴ（pitango）』」（以下「ピタンゴ」）を12月1日に発売する。定価は1,728円（税込）。対象は小学校中学年から大人までと幅広く、年末年始の集まりや誕生パーティーなど、コミニュケーションツールとしても役立つ。
アメリカ政府は、バーチャルリアリティー（以下、VR）の教育現場での活用に注目し、その活用方法を模索するうえで、「VRエデュケーション プロジェクト」助成金を交付することを決定した。
代ゼミライセンススクールは11月24日より、「統計検定で学ぶ！統計学」を開講する。数学II・Bを履修済みの高校生・大学生・社会人・教員を対象に、全24回の講義を提供する。講座料金は、3分野セット受講で2万5,000円（税込）。
河合塾グループの日本教育研究イノベーションセンター（JCERI）は、東京大学の中原淳准教授との共編で「アクティブ・ラーナーを育てる高校 ―アクティブ・ラーニングの実態と最新実践事例―」を学事出版より刊行した。
文部科学省は、平成28年度「私立大学研究ブランディング事業」の支援対象校の選定結果を公表した。申請のあった198校から審査で、慶應義塾大学、明治大学、上智大学など40校が選定された。
神奈川県教育委員会は11月25日、高大連携の取組み発展のための県立高校生学習活動コンソーシアムを形成し、31大学を含む46機関・団体との連携と協力に関する協定を締結する。
文部科学省は11月21日、教育振興基本計画部会（第8期～）委員懇談会の配付資料を公表した。青少年意見募集事業の結果（概要）によると、これまでに受けてきた教育で印象深い、または受けてよかったものは「学力の向上」「部活動」をあげる者が多かった。
千葉大学の2016年度（平成28年度）に実施された入試問題のうち、前期日程の英語で出題された「オウムはどこへ消えた？」が話題だ。プラスチックのオウムを欲しがる息子と父親のやり取りは、衝撃的な結末を迎える。
チエルとすららネットは、小中学校向けeラーニングドリル教材を共同開発し、2017年4月に発売すると発表した。「学習分析」と「適応学習」の機能を合わせ持った学校向けeラーニング教材を共同展開していく。
ソーシャル学習アプリ「Clear」を展開するアルクテラスは11月22日、増進会出版社および朝日学生新聞社と資本業務提携を締結したことを発表した。Clearを通じ、受験生や中高生向けの志望校合格をサポートする学習サービスを提供する。
大阪府は12月11日、「OSAKAスマホサミット2016」を開催する。府内の中高生60名がスマートフォンなどのインターネット機器を適切に利用できるよう取り組んできた成果を発表するほか、トークセッションも行われる。「OSAKAスマホアンケート2016」の結果速報も公表された。
11月22日午前5時59分ごろ、福島県沖を震源とする地震が発生。午前8時14分には宮城県、福島県に津波警報が発令された。地震に伴い、宮城県教育委員会は地震の影響による臨時休業等の措置状況を発表。
イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン（EF）は11月17日、世界最大の国別英語能力指数レポート「EF EPI 2016」を発表した。日本は72か国中35位となり、前年の調査から5位もダウン。日本の英語能力は、アジア内で最大の降下となった。
英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（Times Higher Education、THE）は11月16日（現地時間）、世界でもっとも就職に強い大学ランキングを発表した。アジア首位は東京大学。上位150大学中、10位にランクインした。
日本PTA全国協議会は11月16日、財務省の試算した教職員定数削減に反対する緊急要望について決議した。平成38年度までに教職員定数を約4万9,400人削減する意見に対して、教育環境の充実を促進する立場から強く反対し、要望書を提出する。
東京大学と日本経済団体連合会（経団連）は11月16日、ベンチャー企業を連携して創出・育成する「東大・経団連ベンチャー協創会議」を発足すると発表した。産学官連携のベストプラクティスを確立し、将来的には他大学や企業などへの展開も目指していく。
