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明光ネットワークジャパンは2024年6月23日、高校1～3年生を対象に、明光義塾の映像授業「MEIKO MUSE」の英語講師 宮塚透先生によるオンライン特別講義「共通テスト英語攻略の入口」を開催する。参加費無料。明光義塾の通塾生以外も参加できる。
センター試験から共通テストに代わり本質の理解が求められる「数学」。現高校1・2年生はどのような心構えで準備を進め、戦略的に学習を進めていくことが望ましいのか。河合塾と河合塾マナビスで多くの生徒に指導している数学科講師・森本啓夫先生に、高1・2年生の数学の学習のおもな悩み、出題傾向と対策、大学受験への心構えを聞いた。
大学通信は、2023年の企業ごとの大学別就職者数をランキング形式で発表している。第4弾は「鉄道」業界として、JR東海、JR西日本、JR東日本の大学別就職者数を紹介する。3位には日本大学、大阪大学、早稲田位大学がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトから確認できる。
駿台グループの医学部予備校プロメディカスは、講演会「医学部合格への道」を2024年7月14日に大宮ソニックシティで開催する。プロメディカスの医学部受験に精通した講師が医学部対策について語るほか、3つの大学の過去問を参照しながら勉強法を指導する。参加費無料。対象は高校3年生とその保護者。申込みは7月11日まで。
難関大学に進学するために私立中学受験を検討する家庭もある一方で、公立中高だからこその学校生活を送りながら東大合格を勝ち取る受験生も多くいる。公立中高を経て、東大合格を果たした駿台予備学校 横浜校出身の2名に、幼少期の学び、公立校での生活、夏休みの過ごし方をはじめ、合格までの軌跡について語ってもらった。
埼玉県教育委員会は、2026年（令和8年）4月に開校予定の新たな県立高校6校の「校名アイデア」募集を開始した。魅力ある県立高校づくりに向け、埼玉県電子申請・届出サービスまたは応募用紙による郵送、ファックス、メールにて広く校名アイデアを募る。締切は7月26日。
日本英語検定協会は2024年6月24日、Webサイトで「2024年度第1回検定一次試験」の合否結果閲覧を開始する。団体責任者は午前11時以降、個人は正午以降、英検公式サイト内の受験者マイページにて順次公開する。
埼玉県は2024年6月14日、姉妹州であるアメリカ・オハイオ州へ派遣する奨学生の募集を開始した。留学期間は2025年春学期（1月～5月）。対象は、県内在住または高校・大学・大学院に在学中、県内在勤の人。応募締切は8月9日午後5時厳守。
旺文社は、国公立大・私立大合格を目指す受験生向けに「タイパを重視した学習効率向上に向け、勉強方法と計画の見直し」を特集した月刊「螢雪時代7月号」を2024年6月14日、年内入試で合格を目指す「螢雪時代7月臨時増刊 大学入試 推薦＆総合型合格対策ガイド」を6月28日に刊行する。
東大に合格するような子供が育つ家庭では、親のさまざまな工夫が行われている場合が多い。東大生の親はテストに対してどんな対応をしていたのか100人アンケートの結果から見えてきたことを共有する。
AI教材「atama＋（アタマプラス）」を開発・提供するatama plusは、AIを活用し個別最適な学びを届ける「進学個別atama＋塾」のフランチャイズ展開を開始すると発表した。長野県を中心に29教室を展開する「超個別指導塾まつがく」代表・林部一成氏ら立ち上げパートナーと共に、6月より順次全国で開校していく。
東京都は2024年6月13日、2024年度（令和6年度）第1学期末に実施する都内私立中学校および高等学校の転・編入試験について公表した。中学校は海城、豊島岡女子学園など94校、高校は成城や広尾学園など111校（うち全日制は102校）が転・編入試験を行う。
教育広報社は2024年7月から8月にかけて、「第27回 私立医科大学進学相談会」を開催する。開催地は東京・広島・大阪・仙台・福岡・名古屋。入退場自由で入場無料。予約なし入場可。Webサイトより参加予約して来場すると、各会場先着予約100名に図書カード1,000円分をプレゼントする。
大学通信は、2023年の企業ごとの大学別就職者数をランキング形式で発表している。第3弾は「不動産」業界から、野村不動産、三井不動産、三菱地所の3社の大学別就職者数を紹介する。3位には、京都大学、一橋大学などがランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトから確認できる。
TOMASは2024年7月28日、医学部を目指す中学生、高校生、既卒生とその保護者を対象とした「医学部個別受験相談会」を東京国際フォーラムで開催する。医学部受験生に役立つ講演やセミナーなどが行われる。入場無料。参加申込はWebサイトにて受付中。
国立大学協会は2024年6月13日、国立大学のグローバル化のための戦略と具体的取組み・指標を定めた「国立大学グローバル化アクションプラン－国際社会における共創へのリーダーシップを発揮するために－」を公表した。
