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ショートアニメ「ざんねんないきもの事典」新シリーズが、2019年7月29日からNHK Eテレにて放送が決定した。2週にわたって放送される。
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて、大会組織委員会やスポーツ庁、東京都教育委員会はオリンピック・パラリンピック教育を推進している。東京都教育委員会は、都内の全公立・私立学校を対象に直接観戦する機会を提供する。
「第60回自然科学観察コンクール」の作品募集が始まった。対象は小・中学生でグループやクラス単位での研究作品の応募も可。応募締切は2019年10月31日（当日の消印または宅配便受付印有効）。
長崎県教育委員会は2019年6月18日、令和2年度（2020年度）公立高等学校・県立中学校生徒募集定員を発表した。全日制の課程の募集定員は、県立8,680人、市立240人の計8,920人。前年度（2019年度）の募集定員9,040人より120人減少した。
埼玉県教育委員会は2019年6月19日、令和2年度（2020年度）埼玉県公立高等学校および県立中学校の生徒募集人員を公表した。全日制公立高校の募集人員は前年度（2019年度）より760人減の3万7,280人。
日本英語検定協会は、2019年6月30日に行われる第1回実用英語技能検定（英検）の二次試験A日程について、大阪周辺でG20大阪サミット開催による交通規制が行われるため、時間に余裕を持って試験会場に向かうよう注意を呼びかけている。
警察庁と全日本交通安全協会、三井住友海上福祉財団、日本交通安全教育普及協会は、「令和元年 交通安全ファミリー作文コンクール」を開催。2019年6月20日から9月10日まで作品を募集する。
アイエスエイは2019年7月31日と8月20日の2日間、海外大学進学を志望する中高生とその保護者を対象とした「海外大学奨学金進学ガイダンス」を開催する。アイエスエイが唯一取扱認証を受けた給付型奨学金プログラム「Go Campus」を中心に海外大学進学について紹介する。
内閣府は2019年6月18日、令和元年（2019年）版「子ども・若者白書」を公表した。日本の若者の「自己肯定感」は諸外国の若者に比べて低く、欧米など6か国との比較でもっとも低かった。外国留学を希望する若者の割合も諸外国の若者と比べて低い水準にあった。
文部科学省は2019年6月17日、外国人の受入れ・共生のための教育推進検討チームによる報告を公表した。重点的に進めるアクションとして、外国人児童生徒等への教育の充実、外国人に対する日本語教育の充実とともに、留学生の国内就職促進・在籍管理の徹底をあげている。
マツダは、東日本大震災被災児童自立支援プロジェクト「サポート・アワー・キッズ」の「第9回海外ホームステイプログラム」を支援する。
語学コーチングスクール「PRESENCE（プレゼンス）」は2019年7月23日より、Web会議システム「Zoom」を利用した全国の中高校生向け夏期集中コース「PRESTO（プレスト）」を開講する。TOEFLコース、TOEICコース、英検コースの3コースで、夏休み期間中に全8回の講義を実施。
東京都私立学校審議会は2019年6月17日、東京都知事あてに私立学校の設置等に関する8件の答申を行った。本郷中学校・高等学校やかえつ有明中学校・高等学校の収容定員に係る学則変更が認可された。
愛知教育大学は日本学術振興会とともに、「ひらめき☆ときめき サイエンス～ようこそ大学の研究室へ～KAKENHI」を実施する。3プログラムが用意され、小・中・高校生の参加者を募集している。
ビー・エム・ダブリュー（BMWジャパン）は、2017年に開始した日本科学未来館および全国科学館連携協議会の共催にて全国で実施される子ども向けワークショップ「自動運転で動く車のしくみ」に、2018年に続いて2019年も協賛する。
ドゥクエストは2019年6月17日、市販教材の目次・問題をAIが自動で日割り計画する勉強計画アプリ「ViCOLLA」を提供開始した。価格は無料だが、一部アプリ内課金あり。App Store、Google Playにて購入できる。
