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Z会東大マスターコースは、2015年1月の「高3・受験生講座」開講にさきがけ、11月から高校2年生を対象とした「新受験生スタートダッシュ講座」と「冬期講習」を開講すると発表した。
子育てに関する情報収集は「ママ友」がもっとも多く49.6％、次いで「インターネット」44.3％、「テレビ」42.8％などであることが、ニッセンが10月29日に発表した「育児に関する意識調査」結果より明らかになった。
大阪市教育委員会は10月28日、平成26年度「全国学力・学習状況調査」（全国学力テスト）の詳細な分析結果を公表した。また、大阪市教育振興基本計画に基づいた「学力向上に向けた大阪市の取組」を紹介している。
くもん出版は、「くもんの幼児ドリル」シリーズを、1977年の創刊以来初めて、装丁・内容ともに全面改訂して10月14日から販売を開始した。同シリーズは、累計発行部数7,000万部を超える。
東京工業大学は工学部電気電子工学科の授業で、インフォテリアのモバイル向けコンテンツ管理（MCM）システム「Handbook」を採用し、学生個人のスマートデバイスを活用した「アクティブラーニング」を実現することで、学生の学習満足度が大きく向上したという。
全国大学生活協同組合連合会（大学生協）は、9月の本の売上げベスト10を公開した。早稲田大学と慶應大学、同志社大学の1位は「会社四季報業界地図 2015年版」（東洋経済新報社）だった。就職や資格関連の本が上位にある大学が多かった。
オービタル・サイエンシズ社が開発したアンタレスロケットが10月28日（現地時間）、米国バージニア州NASAワロップス飛行施設で打上げ直後に爆発した。ロケットには、千葉工業大学の流星観測カメラシステム「メテオ」が搭載されていた。
文部科学省は10月28日、全国の公立学校を対象に津波対策の状況を調査し、結果を取りまとめて公表した。津波による浸水が想定される学校は全国に2,860校あり、そのうち施設整備の安全対策について検討中がまだ4割あった。
河合塾が提供する大学入試情報サイト「Kei-Net」は10月28日、2016年大学入試情報として、入試変更点と入試全体スケジュールを公表した。東京大学はセンター試験を課す推薦入試、京都大学は特色入試を新たに実施する。
東京都は10月27日、都職員の給与の状況を公表した。職員給与費は、平成25年度普通会計決算で1兆760億円で、前年度に比べ42億円（0.4％）減少した。平成26年4月1日現在、小中学校教育職の平均給与月給は444,448円（同41.2歳）となった。
京都大学花山天文台で、第52回花山天体観望会「太陽」が11月15日（土）に開催される。小学生以上が対象で定員は100名。参加費は大人1,300円、小中高生700円。要事前申込み。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。10月29日は文教大学、大妻女子大学、杏林大学、大正大学、玉川大学、東京家政大学、明治大学、阪南大学の情報を紹介する。
四谷大塚は、10月19日に実施した小学6年生対象の「第4回合不合判定テスト」の偏差値一覧をWebサイトに公開した。難関校の合格可能性80％偏差値は、男子が筑波大駒場（74）、開成（72）、女子が桜蔭（72）、女子学院（70）、慶應義塾中等部（70）など。
日本英語検定協会の英語教育研究センターは10月28日、「小学校の外国語活動および英語活動等に関する現状調査」を発表した。外国語活動で問題や課題に感じていることは、「教員の指導力・技術」が最多となった。
長野県教育委員会は、平成27（2015）年度高校入学志願者第1回予定数調査の結果を発表した。調査は10月9日、県内の中学3年生を対象に、前期選抜、後期選抜それぞれについて、志望校1校を調査した。
埼玉県教育委員会は10月28日、平成27（2015）年度の埼玉県公立高校入試における募集人員を発表した。前年度と比べて中学校卒業予定者数が217人減少することから、全日制では募集人員を320人減らし、142校で計3万9,680人募集する。
