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河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2月19日、全国の「2015年オープンキャンパス情報」を公開。検索機能により、目的の大学のオープンキャンパスについて日程等の情報を見ることができる。
大阪大学は2月19日、2015年度入試の合格者発表を「掲示」でも行うとホームページに公表。掲示による発表は10年ぶりになるという。当日は吹田キャンパスで、大勢の歓喜に沸く学生たちの様子が見られそうだ。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。2月20日は京都産業大学、神田外語大学、関東学院大学、北海道情報大学、京都外国語大学を紹介。京都外国語大学の学生団体が運営する語学のキュレーションメディアがiOSアプリの提供を開始など。
文科省は2月19日、大学の設置認可以降の意見等の履行状況や、施設の年次計画の実施状況、経営の実態に関する調査結果を公表した。調査の結果、109の学校法人に是正意見や改善意見が出されたものの、全体的には設置計画が着実に履行されていた。
共立女子大学・共立女子短期大学は、平成28年（2016年）に創立130周年を迎える。明治19年（1886年）の創立以来、女子教育の歴史と伝統を築き、女性に専門知識と高度な技術を習得させることで「女性の自立」を支援し続けてきたという。
就活生を持つ保護者の質問に、キャリアコンサルタントで就活情報サイト「MyCareerCenter web」を運営する高嶌悠人氏が答える連載「保護者の就活」。第5弾では、就職活動のスタートについて聞いた。
文部科学省では、今後10年間で3万1,800人の教職員定数改善を計画していることが、初等中等教育分科会の作業部会が公表した資料からわかった。拡大する教員への役割を分担し、教育の質の向上や「チーム学校の推進」を目指す。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。2月19日は千葉商科大学、中央大学、大阪学院大学、阪南大学の情報を紹介。中央大学の学生が「2014年度春季復興支援インターン」に参加など。
大阪市は2月17日、平成27年度当初予算主要事業について発表した。タブレット端末40台を全小中学校に整備するほか、電子教材等を活用する環境の整備、「塾代助成事業」助成対象者を市内在住の中学生の約8割に拡大することなどを盛り込んでいる。
英会話教室を運営するイーオンは、小学校から大学までの教育機関を対象に、同社の英語指導ノウハウを活かしたサービスの提供を行う法人部門「学校教育課」を、3月1日に新たに開設することを発表した。
広島県は、公立高校一般入試の志願状況を2月18日に発表した。全日制84校151学科・コースが対象となる一般入試には、11,727人の定員に対し14,319人が出願し、志願倍率は1.22倍となった。
臨海セミナーは、2015年度の東京都、埼玉県、千葉県（後期）の公立高校の入試当日に解説をホームページで公開する。既に、神奈川県、千葉県（前期）の入試問題の解説を公開しており、今後入試順に公開していく。
文部科学省は2月17日、学校施設における非構造部材の耐震対策の推進に関する調査研究（第2回）の配布資料を公開した。資料は「学校施設の耐震化ガイドブック」改訂の概要で、東日本大震災の被害調査結果や新たな基準等をふまえ、分かりやすいものにしていく。
慶應義塾大学経済学部の武山研究会は、企業との産学協同でサービスデザインを手がける学部生ゼミ。2014年はベネッセと連携し、小学生を対象に実証実験を行いながら、大学生が教育の新規サービス開発に取り組んだ。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。2月18日は札幌大学、北海道情報大学、青山学院大学、聖徳大学、大妻女子大学、中央大学、東京家政大学、法政大学、テンプル大学ジャパンキャンパスの情報を紹介。
東京都は2月17日、平成26年度の都内私立中学校および高等学校転・編入試験（第3学期末）についてとりまとめ、公表した。平成27年1月23日現在、中学校99校、高等学校114校が転・編入試験を実施する。
