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2015年2月に閉館した国立総合児童センターこどもの城が、これまでに実践してきた活動の中から、子どもの育成を支援するプログラムをWebページで公開している。カテゴリー別に活動プログラムや指導者用テキストなどを掲載しており、子どもの健全育成に活用できる。
小学生の子どもを持つ保護者の64％が小学校での作文指導の時間を不十分に感じていることが、小学館集英社プロダクションのドラゼミ教育研究所が発表した調査結果より明らかになった。
神奈川県は、子どもの体力・運動能力の向上を図る「子ども キラキラプロジェクト」を開始。5月末より「体力テストキャラバン隊」を派遣するなど、県内の小学校においてさまざまな取組みを実施していくという。
情報通信政策フォーラム（ICPF）は、スマートフォンやタブレットを活用した学習サービス「勉強サプリ」の責任者であるリクルートマーケティングパートナーズの中野慧氏によるセミナーを、6月17日に東洋大学白山キャンパスで開催する。
文部科学省は5月26日、平成26年度英語教育改善のための英語力調査の結果を公表した。全国の高校3年生を対象に英語に関する4技能を測り、教育の成果と課題を検証。調査では、「書くこと」「話すこと」の課題が大きいことがわかった。
日本教育工学会は、教育関係者や研究者、学生、教育関連企業などを対象としたワークショップ「ICT環境と子どもたちの学びを考える」を7月5日に、北星学園大学（北海道札幌市）で開催する。参加は無料で、事前の申込みが必要。
5月25日（月）に、慶應義塾大学 三田キャンパスで開催されたデジタル教科書教材協議会（以下、DiTT）シンポジウム「未来の教科書をみんなで考えよう！」で、パネルディスカッションが行われた。
5月25日（月）に、慶應義塾大学 三田キャンパスにて、デジタル教科書教材協議会（以下、DiTT）シンポジウム「未来の教科書をみんなで考えよう！」が開催され、教科書会社、IT企業などから約170名が参加した。
文部科学省は5月25日、教育の情報化サイトに「ICTを活用した学びの推進プロジェクト」第1次募集の採択先を掲載。指導力アップコースに7地域、ICT活用実践コースに13地域が指定され、2年間の実施期間を予定している。
1975年に登場して以来、愛され続けるキャンパスノート。発売40周年にあたる今年は「HAPPY Campus YEAR！」と銘打ったイベントやキャンペーンの数々を1年間にわたって行っている。そのひとつが、学校や塾限定のオリジナルキャンパスを作れるものだ。
総務省は5月22日、教育委員会向けに策定した「教育ICTの新しいスタイル クラウド導入ガイドブック2015」を公表した。クラウドに関する基礎知識や、教育現場でクラウド導入を検討する際の留意点をまとめている。
文部科学省は5月21日、都道府県・指定都市による独自の学力調査の実施予定状況について発表した。平成27年度は、東京都など38の都道府県教育委員会、横浜市や大阪市など15の指定都市教育委員会が独自の学力調査を実施する。
東京都教育委員会は5月21日、平成26年度に発生した都内公立学校の体罰実態調査の結果を公表。体罰や行き過ぎた指導、その疑いのある事案について、計468校から報告があった。また、児童・生徒による申告がもっとも多く、全体の半数以上を占めている。
文部科学省は5月19日、教育の情報化サイトに「授業がもっとよくなる電子黒板活用」のパンフレットと場面集を掲載した。これから電子黒板を活用する教員や、活用の仕方がよくわからない教員を対象に、効果的な活用方法を紹介している。
文部科学省は、3月24日に発表した「児童生徒の情報活用能力調査の結果」に基づき、指導改善のポイントをまとめたパンフレット「情報活用能力育成のために」を教育の情報化サイトに掲載した。
JOBAは、帰国生が多く志望する、または帰国生の受け入れを積極的に行っている小・中・高校の先生を招いた進学相談会「JOBA学校フェア」を7月25日に、ベルサール六本木で開催する。参加は無料で、受験学年にかかわらず参加できる。
