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Kei-Netが2016年度入試情報に「センター試験出願ガイド」を掲載。9月29日から出願が開始する大学入試センター試験について、出願前に行うこと、出願書類の書き方、出願時に決めることなどをアドバイスしている。
秋田にある国際教養大学（AIU）は、中学校・高等学校で英語教育に携わる人を対象にした「ティーチャーズセミナー」を、10月24日・25日の2日間開催する。定員は250名。参加費は無料で、事前申込みが必要。
大分県教育委員会は9月1日、平成27年度全国学力・学習状況調査結果（全国学力テスト）の結果を公表した。平均正答率とともに、県内の小中学校で全国平均を超えた学校数、各市町村別の平均正答率を一覧にして公開した。
早稲田大学は9月1日、文化構想学部・文学部の2017年度入試より、英語の外部検定試験を利用した新たな入試制度を実施すると発表。新入試の募集人員として、文化構想学部で70人、文学部で50人を募集する。
イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンは、10月3日から11月8日までの期間、東京・大阪など全国主要7都市にて、中学生から社会人までを対象にした「EF秋の留学フェア2015」を開催する。
東京都教育委員会は、8月18日に開催した「平成27年度 公立中学校における進路指導のための都立高校説明会」にて配布した資料をホームページ上に公開した。
アルクは「夢をかなえる英単語 新ユメタン0 中学修了～高校基礎レベル」「夢をかなえる英単語 新ユメタン1 大学合格必須レベル」などシリーズ4冊を、9月1日に同時発売した。それぞれCD付きで、価格は1,512円（税込）。
日本数学検定協会は、2015年1月23日に華厳宗大本山「東大寺」に奉納した数学の額「算額」の解答を募集し、7月31日に締め切り、優秀解答を選出した。問題2で「文ちゃん」さんの解答が優秀解答に選出された。
全国の公立学校にあるタブレット台数が、前年度の2倍以上に増えたことが8月31日、文部科学省による実態調査の速報結果から明らかになった。教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、全国平均6.4人。
文部科学省は、平成27年度全国学力・学習状況調査結果の取扱いおよび活用について、各教育委員会や学校法人へ通知した。各学校などにおいて課題の検証や教育指導の改善に役立てることが重要としている。
IDC Japanは8月31日、2015年第2四半期（4～6月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比13.4％減の169万台。家庭向け需要が縮小したのに対し、ビジネス向けは好調に推移した。
文部科学省は8月28日、平成28（2016）年度の国立大学の入学定員（予定）を発表した。入学定員は前年度比306人減の95,971人。改訂による増減は分野別にみると「社会」で25人、「理」で15人減らす。一方、「教育」では207人増やす予定。
文部科学省は8月末、「24時間子供SOSダイヤル」やそのほかの悩み相談ダイヤルについて改めて周知を行った。保護者や地域の大人が先導を切り、子どもたちへの浸透を図りたい。
秋田県は4月に実施した平成27年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果概要を公表した。小中学校あわせた10教科のうち6教科で、都道府県別の平均正答率が1位となった。同県教委は、家庭、地域、学校、大学等のオール秋田でつくった教育環境の成果としている。
京都大学と富士通は、効果的な教育手法の確立や学生の自主的な学習促進に役立てるための共同研究について発表した。学習エビデンスデータを活用した新しい教育・学習実現のための研究だという。
日本教育工学会（JSET）は、9月21日から23日の3日間、電気通信大学にて「第31回全国大会」を開催する。事前の参加受付はすでに終了しているが、当日参加も可能だ。
