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学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。5月13日は北海道情報大学、学習院大学、東京農業大学、東洋学園大学、明治大学、関東学院大学、金沢工業大学、佛教大学、立命館大学の情報を紹介する。
関西大学商学部は、全国の高校生・大学生を対象にビジネスプラン・コンペティション「KUBIC2015」を開催する。個人もしくは8名以内のグループで応募可能で、6月13日まで受け付けている。書類審査通過者は、10月3日に開催される本選会へと進む。
技術系人材サービスのフォーラムエンジニアリングが、理系学生らに向けて期間限定のクイズサイトをリリースした。高IQ団体「JAPAN MENSA」が作成した難問に挑戦、解答者には抽選で賞品が贈られる。6月15日まで。
厚生労働省は7月から9月にかけて、大学生・大学院生を対象としたインターンシップを実施する。実施期間は1～2週間程度、各局課（室）によって実施時期が異なる。応募は所属する大学を通じて、必要書類3種類を同省まで6月3日必着で郵送する。
5月11日、財務省主計局は財政制度分科会で義務教育予算、国立大学の運営費交付金、科学技術関係予算に関し議論を行った。検討事項は、小中学校で合理的な教員数減を計画することや、国立大学の授業料値上げなど。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。5月12日は駒澤大学、佛教大学の情報を紹介。駒澤大学がサークル発表会を開催、また、佛教大学の学生が「ネパール災害復興募金活動」を行っている。
明治大学は、同大学の中野キャンパスと隣接する帝京平成大学と関連する公共機関（区役所、警察、消防など）との連携により、学生及び地域の人々との自助・共助意識の啓発を目的とした「allなかの防災ボランティア体験デー」を13日に実施する。
就活生を持つ保護者の質問に、キャリアコンサルタントで就活情報サイト「MyCareerCenter web」を運営する高嶌悠人氏が答える連載「保護者の就活」。第46弾では、OBOG訪問ができない場合の対処について聞いた。
厚生労働省は5月11日、医師と歯科医師、保健師、助産師、看護師、診療放射線技師、臨床検査技師国家試験の問題と正答を公開した。すべて同省のホームページに掲載されている。医師国家試験の合格率は91.2％、歯科医師国家試験の合格率は63.8％。
県内就業者の奨学金返還額を補助する新制度を山口県が創設した。対象は、日本学生支援機構の無利子奨学金を受けている理系大学院と薬学部の学生。県内製造業への通算8年以上の就業で奨学金返還額（2年間の貸与額）を全額補助する。平成27年度は、全国から20人を募集する。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。5月11日は学習院大学、清泉女子大学、明治大学、大阪工業大学、北海道情報大学、千葉工業大学の情報を紹介する。学習院生涯学習センターがオリンピックに関する特別講座を開催など。
厚生労働省は5月8日、第29回管理栄養士国家試験の合格発表を行った。受験者19,884人のうち合格者は11,068人で、合格率は55.7％だった。発表は、同省のホームページや各試験地の臨時事務所国家試験担当窓口で行った。
就活生を持つ保護者の質問に、キャリアコンサルタントで就活情報サイト「MyCareerCenter web」を運営する高嶌悠人氏が答える連載「保護者の就活」。第45弾では、逆求人について聞いた。
長野県が若手人材と県内企業のマッチアップ事業の一環として「若鮭アカデミー」を開始した。第1回の実施日程は6月19日から21日の3日間。受付は5月18日から6月7日までで、定員は15名。参加費は社会人2万5000円、大学生1万5000円。
「就職ジャーナル」が大学2年生に実施したアンケートで38％の学生が「入学してからクラスメートと差がついた」と感じていることがわかった。大学入学後の1年間の過ごし方で、大学2年次の学生生活に大きな差がうまれているようである。
日本学生支援機構（JASSO）は、大学院博士課程の学生に対し、新たな免除制度を導入すると発表した。新制度では、博士課程に進学する段階で、優秀な学生を奨学金返還免除候補者として決定する。進学前に返還免除が決定するので、安心して研究活動に専念できるという。
