すららネットは9月30日、クラウド型学習システム「すらら」に算数・数学で描画過程まで評価・フィードバックができる作図機能「スマート・プロッター」を搭載した。小中高生向け教材では日本初。コンパスや定規の正しい使用が、デジタル教材でも評価可能となる。
Web会議システムを開発・販売するSOBAプロジェクトと教育支援事業を行うNT教育研究所は、ICTを活用した遠隔教育事業「個別指導塾 同立ネット」を10月5日から開始する。対象は、小学生～高校生。料金は、1授業1,500円、月6,000円から。
サンワサプライは9月27日、iPadやタブレットを自由な位置で操作でき、デスクやベッドサイドに設置できるアームスタンド2種「100‐LATAB002／003」を発売した。価格は、それぞれ4,148円（税別）。直販サイト「サンワダイレクト」で購入できる。
大日本印刷と東京大学出版会、丸善雄松堂の3社は9月28日、大学教員オリジナル教材の制作を支援するサービスを本格展開すると発表した。著作権を処理するメニューを充実させ、教材の制作メニューと価格を体系化した。
学習管理システムのMoodle（ムードル）の正式パートナーのイオマガジンと、学校や企業向けにレディメイド教材を提供している富士通エフ・オー・エムが共同で、大学や企業向けの教材とMoodleとのセット販売を開始する。2016年10月より販売開始予定。
デジタルハリウッド大学は、10月8日に教育シンポジウム「世界を変えようとするバカたちの集い」を開催する。対象は、おもに今までの教育に違和感を感じ始めている保護者と教員。事前予約が必要だが、参加費は無料。
東大阪市にある近畿大学附属高等学校は、9月29日に西日本の高等学校では最大規模となる、秋の恒例行事の体育祭を開催する。会場は、2016年4月に竣工された近畿大学附属高等学校の人工芝のグラウンド。雨天の場合は、30日に順延となる。
New Education EXPOは11月～12月、名古屋・大阪・東京で「教育の情報化セミナー」を開催する。自治体職員や小中学校の教職員を対象としており、参加費は無料。事前申込みをWebサイトで受け付けている。
国内スタートアップappArrayはそんなユーザーに向けて、AIキャラクターと英会話の練習ができるアプリ「SpeakBuddy」をリリースした。
アイティオーエスは、立体的なものの考え方を訓練できる3Dプリンター教育支援ソフト「作ってみよう！」を発売した。作成したものは3Dプリンターで印刷ができ、図工や算数、技術家庭の授業などさまざまな教科で活用できる。
iThings研究所は、Apple社が提供する最新Apple TVで動作する新しいタイプのハイブリッド電子黒板アプリ「iThings teachers TV／iThings Remote」の新バージョンを開発し、9月26日より無償提供を開始した。App Storeからダウンロードできる。
オンライン資格試験サービス「資格スクエア」を運営するサイトビジットと、米国の司法試験予備校「BARBRI」を運営する BARBRI INTERNATIONAL LIMITED、アジア教育支援機関であるGlobal EduGate,LLCの3社は9月23日、米国司法試験対策コースの提供を目的に業務提携した。
日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）と三菱総合研究所は共同で、2025年の日本の学びとMOOCの姿を考える検討会を実施した。MOOCとは、誰でも無料で高等教育をオンラインで受講できる教育サービス。
サイエンスとプログラミングの学びを融合した学習教室「サイエンス＆プログラミング教室Laccolla（ラッコラ）」は、10月よりシミュレーションを用いた中級コース「感じる生命コース」を開講する。申込みはWebサイトで受け付けている。
2015年4月、教師と生徒、そして保護者の3者間コミュニケーションを円滑にする学校SNSとして提供が開始された「Classting（クラスティング）」の活用方法や効果について、佐賀市立大和中学校の中村純一教諭に話を聞いた。
小学生以下の子どもを持つ保護者の約半数が、小学校でのプログラミング授業が「必要」と感じていることが、エンジニア人材サービスを展開するVSNの調査により明らかになった。また、スマートフォンを使いこなす子どもは4割以上にのぼった。
