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中学受験には欠かせないツールといわれるプリンタ。「プリンタは自宅にもあった方が良いの？」「プリンタを買うならA4？それともA3対応？」など、プリンタ購入に悩まれているご家庭必見。自宅でプリンタを活用し、お子さんを合格に導いた4名の保護者にインタビュー。どんなメリットがあったのか話を聞いた。
やる気スイッチグループは2024年8月8日、未就学児から15歳の子供をもつ837名の保護者を対象に「生成AIと習い事に関する意識調査」を実施し、その結果を発表した。保護者の42.2％は生成AIに対して不安を感じており、そのうち77.9％が「自ら考えるチカラの低下」について懸念していることが明らかになった。
Kids Code Clubは、経済的な事情を抱える全国の小中学生向けに、PC・Wi-Fiの貸与とオンラインでのプログラミング学習支援を無償で行う「デジタル探求プログラム2024」の募集を開始した。応募は、2024年8月7日、8日、10日のいずれかのオンライン説明会への参加が必須。
エンジニアという職業について、中高生の56.7％が「名前は知っているが、どんな仕事をしているかは知らない」と回答していることが2024年7月30日、レバテックルーキーの調査結果から明らかになった。憧れる職業は「社会に必要とされている仕事」が最多となった。
「中高生国際Rubyプログラミングコンテスト2024 in Mitaka」は2024年7月16日、作品募集を開始した。ゲーム部門とWebアプリ・IoT部門（ゲーム以外のプログラム作品）の2部門で募集。テーマは自由。個人またはグループで応募する。締切は9月30日。
IT分野のジェンダーギャップの解消を目指すWaffleは2024年7月より、女子およびノンバイナリーの中高生を対象にしたIT教育プログラムとキャリア支援を提供する「Waffle Camp ホームタウン」を全国6都市にて無償開催する。
全国の高校生を対象とした、第5回全国高等学校AIアスリート選手権大会「シンギュラリティバトルクエスト2024」の地区予選が2024年9月15日に開催される。既存の5種の大会登録は9月10日まで受付。2024年度は新たに「STREAMチャレンジ」2種が競技に追加され、全7競技でAI／ICTスキルの全国の頂点を目指す。
日本の教育機関における情報漏えいの46％が書類（紙媒体）によるものであり、発生原因の47.5％が紛失・置き忘れによるものであることが2024年7月2日、NordVPNの調査チームが発表した調査結果から明らかになった。情報管理のデジタル化とセキュリティ対策が喫緊の課題となっている。
「U-22プログラミング・コンテスト2024」および「U-22キービジュアルコンテスト」の応募受付が、2024年7月1日に開始した。若手プログラマー・クリエイターを対象としたコンテストで、次世代のIT人材の発掘・育成を目的としている。応募締切8月30日。
エル・コミュニティは2024年7月1日より、日本の中高生を対象にしたサイバーセキュリティ教育プログラム第4回「CyberSakura」の参加チーム募集を開始する。参加者は実践的に学べる「練習会」とチーム対応でスコアを競う「競技会」に参加できる。参加費無料。
Metaは2024年6月6日、未成年の性的コンテンツを削除し、拡散を防ぐプラットフォーム「Take It Down」の日本語版ローンチ記念イベントを開催した。
「早寝早起き朝ごはん」全国協議会が主催する小中高生向けアプリコンテストが2024年7月1日より開催される。こんなアプリがあったら「早寝早起き朝ごはん」が楽しくできるというアイデアや実際に動くアプリを募集する。
2024年の子供向けプログラミング教育市場規模は253億円にのぼることが、GMOメディアと船井総合研究所の共同調査より明らかになった。6年連続で成長しており、2030年には1,000億円超の市場規模になる可能性があるという。
ソフトバンクロボティクスは、子供たちが人型ロボット「Pepper」やAIを活用してSDGsの社会課題に取り組む教育プロジェクト「STREAMチャレンジ」を第5回全国高等学校AIアスリート選手権大会 「シンギュラリティバトルクエスト2024」の新部門として2024年7月から開催する。
AI教材「atama＋（アタマプラス）」を開発・提供するatama plusは、AIを活用し個別最適な学びを届ける「進学個別atama＋塾」のフランチャイズ展開を開始すると発表した。長野県を中心に29教室を展開する「超個別指導塾まつがく」代表・林部一成氏ら立ち上げパートナーと共に、6月より順次全国で開校していく。
学校給食費の無償化は1,794自治体中、約3割にあたる547自治体が実施していることが2024年6月12日、文部科学省が公表した学校給食に関する実態調査の結果から明らかとなった。一方で、食材費に相当する金額の合計額（公立校のみ）推計は約4,832億円にのぼり、予算の確保も課題となっている。
