advertisement
advertisement
上越教育大学、金沢エンジニアリングシステムズ（KES）、FAPは2020年8月31日、Society5.0に対応可能な人材育成を目的とした「小・中学校向け 地域課題解決型 学習基盤システムの試作」の共同研究および実証実験を開始すると発表した。
理化学研究所と東京工業大学、大阪大学は2020年9月13日から22日、第26回SuperCon 2020の本選出場予定者である高校生・高専生がスーパーコンピューター「富岳（ふがく）」を体験するオンラインイベントを開催する。
東京大学卒の2人組ユニット「SpesDen」は、このほど法人化し、生徒が能動的に考えて行動する教育プラットフォームを創るべく活動している。2020年6月にPBL授業を支援する授業動画検索サービス「okedou PBL」をリリースした。
学究社は2020年8月28日より、小中高生を対象に、パソコンやスマートフォン・タブレットからいつでもどこでも受講できるオンライン家庭教師「家庭教師Camp」のサービスを開始した。
立命館アカデミックセンターは2020年9月13日、ウェビナー講義「【ウィズコロナ時代をどう生きるかII】子どもの未来が変わる授業―自由な発想の育て方」を開催する。受講料は1,500円。
ノジマは2020年8月25日、9歳からの小学生向けに、ロボットプログラミング通信学習教材「プログラミングファーストセット」を発売した。価格は6万8,200円（税込）。申込みは、専用サイトにて受け付けている。
文部科学省は2020年8月28日、学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果として、3月1日時点の速報値を発表した。教育用コンピューター1台あたり児童生徒数は平均4.9人。最高は佐賀県の1.8人、最低は埼玉県・愛知県・千葉県の6.6人であった。
新型コロナウイルスによる休校中、82％の家庭が子どもたちの学びに何らかの不便を感じ、学校再開後もICTを使った学習の継続を希望する保護者が81％にのぼることが、ボストン コンサルティング グループの調査結果より明らかになった。
やる気スイッチグループは2020年8月25日、アジア太平洋地域でオンライン英語学習サービスを提供するAI ENGLISHと提携し、日本国内の保育施設や小中学校・高等学校向けのオンライン英語学習プログラムの展開を開始すると発表した。
アバストは2020年8月28日、世界12か国を対象としたオンライン授業に関する調査結果を発表した。外出自粛期間中のオンライン授業について、満足していると回答した日本の保護者はわずか24％で、12か国中もっとも低かった。
茨城県の大井川和彦知事は2020年8月27日、定例の記者会見で県立高等学校改革プランを発表した。友部高校をIT専科高校にするほか、つくば工科高校を改編して科学技術科を設け、石下紫峰高校と結城第一高校に外国人生徒の支援体制を構築する。
2020年8月12日、ソニー・グローバルエデュケーション（SGE）は、英国のラズベリーパイ財団とSTEAM／コンピューターサイエンス教育ソリューションパッケージの開発・普及における協業を行うと発表した。
福井大学医学部附属教育支援センターと永和システムマネジメントは、クラウド型教育プラットフォームG Suite for Educationと連携する遠隔授業支援システム「F.MOCE」を開発した。教育関係者に向けて、アプリケーション、ソースコードを無償で公開している。
ミントフラッグとファンファンラーニングは、オンライン英語アトラクション「マグナパーティ」 および英語学習アプリ「マグナとふしぎの少女」の紹介動画をYouTubeにて公開した。
iTeachers TVは2020年8月26日、2020夏休みスペシャルとして「夏休み特別企画 3ミニッツ祭り」を公開した。「コロナに負けないICT活用」をテーマとした全3回の企画で、これまでゲスト出演した先生・学生が登場する。
立命館は2020年8月25日、西日本電信電話（以下「NTT西日本」）、NTTドコモの両社と、ICTを活用し、教育・学術と地域社会とをつなぐ「ソーシャルコネクティッド・キャンパス」創造に関する連携協定を締結した。
