歴史あるプログラミング・コンテスト「U-22プログラミング・コンテスト2016（プロコン2016）」の参加者募集が7月1日より始まる。今年のプロコンでは、「プロダクト」「テクノロジー」「アイデア」の3つの評価ポイントで審査する。最終結果発表は10月2日。
学研プラスが運営する、小中学生向けのWebサイト「学研キッズネット」が4月1日にリニューアルオープンした。新たに立ち上げた保護者向けサイトでは、立命館大学の陰山英男教授や、宮本算数教室の宮本哲也先生らが執筆を担当、ママ記者による地域情報も発信していくという。
リクルートマーケティングパートナーズは、同社が提供する「スタディサプリ」初の産学官連携プロジェクトとして、2015年9月より福井県の小中学校で実施した導入実験の結果を発表した。
東京都教育委員会は、委員会Webサイト内の「ネット・携帯電話」のページに、平成27年度の活動報告や指導資料などを新たに掲載した。子どもたちがインターネットを安全に利用するための取組みや指導資料のほか、ICT活用推進校の実践事例集などが公表されている。
マイナーな箱庭制作ゲームだったはずが、ここ数年、大きなムーブメントとなり、各所で話題となっているゲーム、それが「Minecraft」だ。自由に街や公園を作れることなどから、老若問わず、世界中で静かな人気を集めている。
学びエイドは4月1日、予備校講師による講義動画を視聴できる高校生向けサービス「学びエイド」および塾・高校向けサービス「学びエイドマスター」を正式リリースしたことを発表した。一部有料化するなどさらなるサービス拡充を図っている。
日本電子出版協会（JEPA）が主催するJEPAセミナー「教育ICT：アメリカ最新動向2016」を4月27日に開催する。参加費はJEPA会員社は無料、非会員社は3,000円。石坂芳実氏を講師に迎え、アメリカにおける教育ICTの状況や標準規格を紹介する。
システム・テクノロジー・アイは3月30日、同社の文教向け学習管理システム「iStudy LMSアカデミックエディション」とパイオニアVCの提供する電子黒板・協働学習ソフトウェア「xSync（バイ シンク）」を連携させ、新たに文教市場へ参入すると発表した。
文部科学省は3月30日、平成27年度「学術情報基盤実態調査」の結果を公表した。学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニング・スペースが設置されている大学は411校と全大学の52.8％にのぼり、初めて過半数を超えたことが明らかになった。
3月26日、島根県松江市で高校生以下の若者を対象としたプログラミング競技会「スモウルビー・プログラミング甲子園（スモウルビー甲子園）」の決勝大会が開催された。将来のIT産業を担う若者の育成を目的に開催されたもので、今回が第1回目となる。
新入学や新入園などを迎える4月、新たに子どもに英語を習わせたいという保護者が増える時期ではないだろうか。「自分は英語が話せないけど…」と不安を抱える英語初心者の保護者に向けた無料アプリ「親子de英会話」が4月にリリースされる。
河合塾グループのK会本郷教室は4月より、中高生を対象とした情報科学講座を開講する。東京大学・東京大学大学院に在籍する国際情報オリンピックのメダリストらを講師に迎え、全29講にわたりプログラミング技能を習得する。
保育現場と家庭を繋ぐアプリ「mimory（みもりー）」を導入した経緯や効果、そして保護者からの反応を、つるみAsa保育園の佐藤千景園長に聞いた。
大日本印刷（DNP）と放送大学・中川一史教授は、学校で行われる小テストをデジタル化し、解答結果の集計・分析を容易にする学習管理システムの実証研究を、日本マイクロソフト協力のもと杉並区ほかの複数の学校で開始すると発表した。
日立製作所と日立ソリューションズ・クリエイトは3月28日、滋賀県草津市の公立小中学校全20校の教職員約800名が利用できる教材共有システムを構築したと発表した。4月1日より本格的に稼動を開始する。
大阪市は、平成28年4月より市立小中学校全校において、タブレット端末等のICT機器を活用した授業を一斉に開始する。対象校422校のタブレット端末総整備台数は2万1,113台。プレゼンテーションや児童生徒間での活発な意見交換などができると見込まれる。
