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総合事務用品メーカーのプラスは、プロジェクタ投影タイプのシート型電子黒板「UPIC」の専用ソフトを大幅にリニューアル。教育シーンのニーズに応える新機能を搭載した新製品「UPIC2」として、2015年1月上旬に発売する。
学研ホールディングスは11月27日、100％出資の新会社「学研教育アイ・シー・ティー」を設立したと発表した。学研グループ各社のコンテンツ・システム・ノウハウを集約し、「学校・塾・家庭」に向けサービス提供するという。
文部科学省は11月19日、 教育の情報化サイトに「教育のIT化に向けた環境整備4か年計画パンフレット－学校のICT環境を整備しましょう！－」を公開した。5月に掲載された資料がリニューアルされている。
インテルは11月26日、教育市場における最新の取り組みについて記者説明会を開催した。同説明会ではゲストとして内田洋行とグーグル担当者も登壇、両社の教育市場における取り組みも合わせて紹介された。
シンドバッド・インターナショナルは11月19日、会員制eラーニングサービス「スタディ・タウン小学生」において、映像授業「平成27年中学入試用・理科 日本一タイムリーな時事問題」の配信を開始した。
河合塾の大学入試情報サイトKei‐Netは11月25日、「受験校決定のポイント」と題して、受験校の決め方や受験スケジュールの立て方についてのアドバイスを紹介。受験校を比較検討する際に活用できる用紙「サクセスプラン」もダウンロードできる。
パイオニアVCは11月25日、滋賀県草津市内の全小中学校に導入された3,200台のタブレット端末を授業で活用するための仕組みとして、ビジュアルコラボレーションサービス「xSync （バイシンク）」を同市に提供したと発表した。
つくば市教育委員会と日本マイクロソフトは11月19日、教育現場によるICTの利活用の効果を研究する実証研究協定を締結した。実証研究は、つくば市立春日学園とつくば市立竹園学園竹園西小学校でそれぞれ2016年3月まで実施される予定。
大学の部の最優秀賞には、関西学院大学 3回生 小笠航さんの「TPPM（Take Part in Projection Mapping）」が選ばれた。その後、急きょ学部長特別賞も発表された。
立命館大学主催「あいちゃれ 2014」全国高校・大学ソフトウェア創作コンテストの入賞作品の最終選考と表彰式が22日、開催された。高校生の部の最優秀賞には、東京都の豊島高校2年生 佐藤怜君が応募した「ReaLet-Manu」が選ばれた。
矢野経済研究所は、3Dプリンターの市場調査を2014年7月から10月までの間実施し、調査結果を発表した。2013年の国内3Dプリンター出荷台数は3,600台にとどまったが、本格導入は2014年からになると予測している。
ワオ・コーポレーションは、幼児・キッズ向け知育アプリ「ワオっち！」シリーズの最新作「もっと！あそベビぷらす」の提供を開始した。対象年齢は2～4歳で、料金は無料。
中学受験を目指す小学生が電子辞書を持っている割合（家族共用も含む）は、学年が上がるにつれて高まり、6年生では44.8％に上る。また、上位クラスほど所有率が高い傾向にあることが、浜学園が11月18日に公表した調査結果より明らかになった。
甲南大学と富士通研究所は11月20日、協働学習を支援するスマート教育の実証実験を11月より開始したと発表した。タブレットやプロジェクターを自動的に連携させることで、講義資料の自動一斉配布・消去やグループ内の協働学習などを実現する。
ニューヨーク市の教育局は、市内の1,800校にてChromebookおよびGoogle Apps for Educationを採用したと発表。市内の学校に通う約100万人の児童生徒が、Chromebookにアクセスできる環境が整うことになる。
Z会は、Institution for a Global Society（IGS）と共同で、小6～高2生と保護者を対象に、11月23日（日）梅田教室、29日（土）横浜教室にて、特別無料セミナー「国内外トップ大学が求める人材とは？」を開催する。事前予約制。
