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日本通信は22日、ヨドバシカメラとともに限定で「基本料0円SIM」パッケージを提供することを発表した。ヨドバシカメラ全店およびインターネット通販サイト「ヨドバシ・ドット・コム」にて3月1日より一斉発売を開始する。
米メイン州のアウバーン市教育委員会は、教育現場でのiPad活用が幼児の学力にどう影響するかを調査し、結果を発表した。同調査では、iPad利用者と利用していない生徒の学力向上レベルを比較し、iPadは幼児の成績向上につながるという結果が出たという。
米調査会社Nielsenによると、12歳以下の子どものタブレット端末利用率が高まっているという。12歳未満の子どもがおり、タブレット端末を所有している家庭を対象に行った調査では、約7割の子どもがタブレットを利用しているという結果が出た。
慶應義塾大学大学院は8日、ショッピングエリアなど屋内混雑度の共有を目的としたアプリ「aitetter」を開発したことを発表した。同日より、Androidアプリケーションとして無料公開する。
富士通は2月3日、企業や教育機関などに向けたAndroid OS搭載のタブレット端末「STYLISTIC（スタイリスティック） M350/CA2」の販売を開始した。価格はオープンで、同社の直販サイトでの販売価格は34,800円となる。
立命館大学、京都市、ソフトバンクテレコムなどによる産学公連携プロジェクトは6日、立命館大学が行う防災イベントのなかで、エリアワンセグによる災害時情報配信実験の公開イベントを実施することを発表した。
小学館アカデミーは、「i暗記」アプリを配信しているレッドフォックスとともに企画した暗記学習用アプリの体験版を無償提供している。その第2弾として、四字熟語、漢字トレーニング、単位換算の3本を1月31日に配信開始する。
Z会とNTT東日本は、新たなデジタル通信教育「デジタルZ」を提供開始。対応アプリ第1弾として、6歳から8歳を対象にした「はじめてまなぶえいご」を4月に発売すると発表。
総務省は26日、NTTドコモに対し、同社が提供する携帯電話サービスにおいて生じた複数事故を踏まえ、再発防止策を含む対策等を早急に講じ、その実施結果を報告するよう指導した。
米カルフォルニア州の中学校で、iPadを利用したデジタル教科書利用者と、紙の教科書利用者の試験的比較調査を行い、結果を発表した。同調査ではiPad利用者が約20ポイント高い成績を残したという。
米アップルは19日（現地時間）、ニューヨークでイベントを開催し、新しいiTunesUアプリを発表した。
アップルは19日（日本時間20日）、「教科書の再発明」と位置づけたiPad用アプリiBooks2とiBooks Author、そして「カリキュラムの再発明」と表した新たなiTunes Uを発表。教育ICT分野における同社の意気込みを物語った。
米アップルは19日（現地時間）、ニューヨークでプレスイベントを行い、iPad向けのアプリとして「iBooks 2.0」を発表するとともに、電子書籍を制作できる「iBooks Author」を無償で提供することを明らかにした。
筑波大学は19日、企業との連携教育プロジェクト「大規模情報コンテンツ時代の高度ICT専門職業人育成」において、学生が開発したスマートフォン向けライフログアプリ「REAL10（リアジュー）」を公開した。Android Marketより無償ダウンロードが可能。
イードは、教育情報サイト「リセマム」において1月12日よりスマートフォン向けの情報配信を開始した。iPhoneやAndroid端末などスマートフォンから、PC版と同じURLで利用できる。
NTTラーニングシステムズの学習コンテンツプラットフォーム「Manavino（マナビノ）」で、初心者でもネットでマンガの描き方を学べるオンラインスクール「＠マンガ塾」のサービスが開始された。
