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デジタルものづくり協議会は、教育版マインクラフト（Minecraft Education）を使った作品コンテスト「第8回マイクラカップ」を開催する。2026年度は「みんなが輝く！ β世代の未来のまち ～人口・年齢のバランスが変わる社会をどう生きる？～」をテーマに、高校生以下の子供たちが人口問題やまちづくりについて考える。作品の応募締切は9月7日午後5時。
クラスターと青山学院大学は、メタバースプラットフォーム「cluster」上に整備した「青山学院大学VRキャンパス」を2026年4月1日に一般公開した。正課科目の授業での活用を見据え、青山キャンパスと相模原キャンパスをバーチャル空間上でつなぐ新たな学びの環境を提供する。
J:COMとジェイコム少額短期保険が実施した「子供の最新スマホ事情2026」によると、約6割が中学1年生までに子供へスマホを持たせており、物価高の影響で維持費や買い替え費用への負担感が高まっていることが明らかになった。
NEST LAB.は2025年9月、全国の中高生と修士・博士号取得者の専門講師がオンラインでつながる研究支援プログラム「NEST LAB. ドクターコース」の学校への導入を開始した。
デジタル人材共創連盟は、中高生などのデジタル関連活動のモチベーションの維持・向上を目的としたデジタル学園祭3回目「全国情報教育コンテスト」の最終審査会を、2026年3月14日にSHIBUYA QWS（渋谷キューズ）で開催する。
総務省は2月から5月にかけて、2026年「春のあんしんネット・新学期一斉行動」の取組みを実施する。新入学・進級の時期にあわせ、関係府省庁や民間団体などと連携し、子供のインターネット利用に関するトラブル防止を図る取組みを推進し、保護者や学校関係者への周知啓発を強化する。
イードの教育情報サイト「リセマム（ReseMom）」は、より多くの読者に教育関連ニュースや進学情報を届けることを目的に、新たに「ReseMom 中国語版」（簡体字）サイトをオープンした。
菅公学生服は2026年1月27日、中学・高校生1,200人の生成AI利用実態調査の結果を明らかにした。中高生の約8割が生成AIを使った経験があり、特に女子の利用頻度が高いことがわかった。生成AIとは文章や画像、音声などを新たに生み出す人工知能であり、学校教育のデジタル化にともない利用が広がっている。
アルプス システム インテグレーション（ALSI）は2026年1月26日、クラウド型次世代Webフィルタリングサービス「InterSafe GatewayConnection」において、YouTubeのカテゴリ単位で視聴可否を設定できる機能および期間指定でフィルタリングルールを設定できる機能を追加したアップデート版の提供を開始した。
「第7回Minecraftカップ まちづくり部門 全国大会・表彰式」が、2026年2月15日に東京大学で開催される。教育版マインクラフトを活用し、子供たちが協働で社会課題に挑む国内最大級の作品コンテストで、全国および海外から選抜された小中高生28チーム、計199名が出場する。
千葉大学予防医学センターの中込敦士准教授らの研究チームは、日本における生成AIの利用実態を全国規模で調査し、その結果を公表した。生成AIを利用している人は全体の約2割にとどまり、個人的要因や社会的地位要因、利用可能な資源的要因によって明確な利用格差が存在することが明らになった。
AirPangaeaは2025年1月15日、日本とアジアの中高生同士が毎週オンラインで1対1の対話を行い、友人関係を深めながら英語力と国際感覚を育むオンライン留学プログラム「TOMODACHI留学」の正式提供を開始した。月額8,800円(税別)から利用できる。
高校生の学習や生活習慣、大学受験の話題等、リセマムが選ぶ2025年「高校生」重大ニュースを発表する。
ベネッセコーポレーションが運営する通信制サポート校「ベネッセ高等学院」は、セガ エックスディーのサポートのもと、「勉強×リズム」を楽しむスマホゲーム「Risdom（リズダム）」の初の全国大会となる、「リズダム Championship 2025 powered by ベネッセ高等学院」の決勝大会を、2026年1月10日にTUNNEL TOKYOで開催する。
コクヨは2025年12月19日、勉強アプリ「CarryCampus（キャリーキャンパス）」ユーザーを対象に実施した「家庭学習に関する実態調査」の結果を公開した。中高生の家庭学習におけるデジタルツール活用の実態を調査したもので、デジタル端末への手書き学習やAI活用の広がりが明らかになった。
福井大学子どものこころの発達研究センターは2025年11月20日、子供のスクリーンタイムと注意欠如多動症（ADHD）症状、脳構造の関係を解明したと発表した。世界最大規模の約1万人の子供を対象とした縦断研究により、スクリーンタイムが長い子供ほど2年後のADHD症状が強く、脳の皮質が薄くなる傾向があることがわかった。
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