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ラックは、突き抜けた技術力を持った若者を応援する2016年度「ITスーパーエンジニア・サポートプログラム“すごうで”」の支援対象者に、東京都在住の中学3年生、山内奏人氏（15歳）を決定したと発表した。
カドカワは、2016年4月に開校を予定している「N高等学校」における「双方向教育システム」や、ネット上でより良い学園生活を過ごすための「コミュニティ形成」といった、施策の詳細を公開しました。
大学生らを対象に総合的な人材育成事業を行うベネッセi-キャリアは3月23日、大学生向けの学生生活サービスとして、アプリ「おしえてmyキャンパス」をリリースした。GPS位置情報を利用した大学生・院生限定の匿名型Q＆Aアプリで、学生同士が気軽に情報交換できる。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツが、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に「情報モラル教育についてのアンケート調査」を実施、児童・生徒の63.6％が誹謗中傷の書き込みなどのトラブルに巻き込まれた経験があることがわかった。
レイセオンジャパンは、世界12カ国のミレニアル世代（18～26歳）におけるサイバーセキュリティ職への関心を国際比較した調査「Securing Our Future：Closing the Cybersecurity Talent Gap」のうち、日本の結果を公開した。
IDC Japanは3月22日、「2016年国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2015年の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年比8.1％減の4,792万台。2016年は、デタッチャブルタブレットの出荷増がパソコン市場減退を補足し、前年比8.2％減の4,401万台と予測されている。
西日本電信電話四国事業本部（以下NTT西日本四国事業本部）とミラボは、子育て支援分野に関して提携し、3月22日より子育てモバイルサービスを「跳べTOBE子育て応援ナビ」として、愛媛県砥部町で提供開始した。今後四国全域の自治体でサービスの展開を図る
子どもの通学やお稽古通いなどで気になる連絡手段。定番の“キッズケータイ”から、最新の腕時計型デバイスまで、携帯各社の子供向け製品を比較。あわせて、鉄道会社が運営する子どもの見守りサービスをご紹介する。
親子へ「スマホマナーやトラブル回避術」を楽しく伝える啓蒙活動を行っているKUROCK NETWORKが、30代・40代の男女330人を対象に行った「大人から見た子どものスマホ利用に関する意識調査」の結果、80.3％が子どものスマホ利用に不安を感じていることが明らかになった。
増進会出版社の大岡信ことば館では3月26日より、企画展「スクウェア・エニックス×Z会 Works of VISUAL WORKS ―デジタルアートの最先端―」を開催する。映像制作集団「ヴィジュアルワークス」の作品や制作工程を紹介。デジタルアートの最先端に迫る。
YouTubeは、次世代の人気クリエイターを発掘し、支援する企画「YouTube NextUp 2016」を日本で開催する。応募は3月22日から受け付けており、選考結果は5月2日にYouTubeクリエイターブログ上で発表される。
日本スマートフォンセキュリティ協会（JSSEC）は、中高生向けの「大学生と生徒たちが一緒に考えるセキュリティワークショップ」の開催レポートを公表した。92％の生徒が満足し、77％の生徒がスマホの正しい使い方について考えるきっかけになったと回答している。
米アップル（Apple）はカリフォルニアのアップルキャンパスにて、現地時間21日（日本時間22日）に行われたスペシャルイベントで、9.7インチ液晶を搭載する「iPad Pro」を発表した。新iPad Proは「Apple Pencil」や「Smart Keyboard」に対応する。
米アップル（Apple）はカリフォルニアのアップル本社にて、現地時間21日（日本時間22日）に行われたスペシャルイベントで4インチ液晶を搭載する「iPhone SE」「iOS 9.3」を発表した。
女子小学生のスマートフォン使用率が1年間でおよそ2倍に増加し、初めてパソコンの使用率を越えたことが、KADOKAWAアスキー・メディアワークスと角川アスキー総合研究所が共同で実施した「子どもライフスタイル調査2016春」の結果より明らかになった。
娘の高校の先生が緊急連絡網で生徒からメールアドレスを集めようとしたところ、「メアドなんて使ってないよ」と暮らすから猛反発をうけた。
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