advertisement
advertisement
伊藤手帳は2022年1月13日より、1学期（ワンセメスター）単位で使える手帳「ワンセメ手帳」の販売を開始する。「CF手帳制作プロジェクト」に参加した大学生が発案し、伊藤手帳が製品化した。価格は前期と後期の2冊セット1,480円（税込）。
ヤマハ発動機は、幼児2人同乗基準に適合した24型子供乗せ電動アシスト自転車『PAS クルー』のリヤチャイルドシートとカラーリングを変更し、2月14日に発売する。
首都圏の私立中学校入試がスタートした。2022年度も各学校は新型コロナウイルス感染症の影響を受けており、開成中学校は罹患者や濃厚接触者を対象に追試験を実施することを公表し、女子学院中学校は面接中止を決めている。各学校の対応をまとめた。
シュアーイノベーションは、0歳～12歳までの子供がいる男女を対象に「子供のお年玉に関する実態調査」を実施。令和時代の「お年玉」の総額や、使い道の傾向が明らかになった。
ホワイト企業の調査・評価を行うホワイト企業総合研究所は2022年1月4日、2023年卒版「一流ホワイト企業ランキングTOP100 」を発表した。2年連続で1位となったのは「グーグル」。ついで、2位「Facebook Japan」、3位「アマゾン ウェブ サービス ジャパン」となった。
小田急電鉄はダイヤ変更を行う2022年3月12日、小児IC運賃を全区間一律50円とする運賃改定を行う。小児用の通学定期券やフリーパスの料金も低廉化し、子供の日常からお出かけを応援。小児用ICカードの普及を目指したキャンペーンも展開する。
アクサ生命は、全国の20～69歳の男女を対象に「金融リテラシーと健康リテラシーに関する意識調査2021」を実施。金融リテラシーが高いと思うアニメキャラクターとして、ドラえもん、江戸川コナンの名が上位にあげられた。
受験日と生理日が重なったこと、または重なりそうになったことがある女性の中で、不安があった人は85.1％にのぼることが、エムティーアイが2021年12月21日に公表した調査結果から明らかになった。
文部科学省は2022年1月7日、各教育委員会等に対し、新型コロナウイルスの懸念される変異株、オミクロン株に対応した学校における感染症対策に係る留意事項について通知した。
JAグループは「みんなのよい食プロジェクト」の一環として、バケツを使って手軽に米づくりが体験できる「バケツ稲づくり」27万セットを子供たちに配布する。2022年1月11日より、先行予約申込受付を開始する。
子供の手洗いについて、78％が不安や悩みをもっていることが2022年1月6日、エーザイコンシューマーhhc事業部が実施した調査結果から明らかになった。普段の除菌については、92％の親が対策に「慣れてきた」と実感している反面、60％は「気の緩み」も自覚していた。
CyberOwlが運営する塾や習い事に関する総合情報サイト「テラコヤプラスbyAmeba」は2021年12月28日、中学受験についてインターネット調査の結果を発表した。「中学受験のために学校を休ませるか休ませないか問題」では、「賛成」41.0％、「反対」38.0％と、意見が分かれた。
フレイザースイート赤坂東京は、「受験生宿泊プラン（自習室付き）」の販売を開始した。プラン対象期間は2022年1月28日～3月5日。広い会議室を自習室として24時間利用可能。
日本赤十字社は、コロナ禍の生活が若者の将来への不安に与える影響を調査し、2022年1月6日に結果を公表した。若者の半数が、コロナ禍で「何もしたくなくなる、無気力」な気持ちに変化し、3人に1人が「関係構築」「対人スキル」への影響を不安視していた。
スポーツ庁は2021年12月、2021年度全国体力・運動能力、運動習慣等調査の結果を発表。前回調査した2019年度に比べ、体力合計点について小中男女ともに低下したことを明らかにした。
東京商工リサーチ（TSR）は2021年12月、企業データベースから社長の居住地を抽出し、ランキングにまとめた。2021年の「社長の住む街」の全国トップは、2020年に続き東京都「港区赤坂」であることがわかった。
