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中南米を中心に感染が多数報告されている「ジカ熱」について、厚生労働省は2月2日、ホームページ上で海外の流行地へ出掛ける人に向け、注意を呼びかけた。国内での感染例はないが、流行地域への渡航には注意が必要だという。
東京都は1月28日、インフルエンザが流行注意報レベルとなったことを発表。神奈川県、埼玉県、千葉県も注意報を発令しており、1都3県で広がりをみせている。東京都では、インフルエンザによる学校閉鎖等が124件発生し、15-16年シーズンで累計158件へと急増した。
写真をもとに、プロのイラストレーターが描いた似顔絵付きの名前シール「似顔絵お名前シール」を2月1日から全国のショッピングモールや家電量販店など約12,000店で注文受付を開始する。入園・入学準備はもちろん、ギフトなどにも利用できそうだ。
国立感染症研究所は1月26日、伝染性紅斑（でんせんせいこうはん、ヒトパルボウイルスB19感染症。通称『りんご病』『りんごほっぺ病』）の年間患者報告数が過去10年で最多となったことを発表した。
JCBとキッザニアを運営するKCJは、2月から5月の「5のつく日」の全12日間、キッザニア内で支払いに使用できるプリペイドカード「e-KidZo（イーキッゾ）カード」の利用1回につき2円を、東日本大震災の被災地域への支援金として拠出する。
文部科学省は1月22日、平成27年度の学校保健統計調査（速報値）を公表した。高校でむし歯とアトピー性皮膚炎が過去最低となった一方で、裸眼視力1.0未満の割合はいずれの学校段階でも前年度より増加。小学校では過去最低の30.97％となった。
日本科学未来館は「こどもグリーンパワーサミット」を、2月6日・7日に開催する。再生可能エネルギーで遊べるプレイ・コーナーのほか、特別授業や、小学生の親子で参加する「親と子のこどもエネルギークイズ選手権」などさまざまなプログラムが実施される。参加無料。
カーAV取付キットなどを販売するカナック企画（本社・東京都葛飾区）は、「町工場見本市2016」に新幹線をデザインした子ども用ヘルメットを出展。そのヘルメットが人気を集め、予想以上の売れ行きだという。
厚生労働省は1月22日、平成28（2016）年の第2週（平成28年1月11日～17日）のインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり報告数は4.11と前週から倍増。全国の保健所地域では、新潟県と北海道で警報レベルを超えている。
認可保育園の次年度入園申込みの結果が出るこの時期、希望が通らなかった人もいるだろう。そこで、保育園に子どもを預けるのではなく、子どもの成長を見守りながら仕事ができるシェアオフィス「子連れコワーキングスペース」の体験レポートをお届けする。
「子どもの成長を見守りながら仕事する」そんな働き方をかなえる環境がある。子どもが過ごす場所と親が仕事する場所が隣接したシェアオフィス「子連れコワーキングスペース」だ。近年、会員制の子連れコワーキングスペースが大都市を中心にオープンしている。
コンビは、新生児から7才頃まで使えるロングユースのチャイルドシート「ママロン」に衝撃吸収素材を搭載した新製品「ママロン エッグショック CF」を2月上旬より発売する。
埼玉県は1月21日より、「子育て応援マンション認定制度」を改正する。子ども3人以上の世帯が子育てしやすいマンションの普及を促進するために多子世帯に配慮した認定基準を追加するほか、既存物件の認定基準の緩和が行われる。認定の有効期間は5年間で、更新可能。
厚生労働省は1月15日、平成28年第1週（平成28年1月4日から1月10日まで）分のインフルエンザの発生状況を発表した。定点あたり報告数が流行開始の目安である1.00を上回ったことから、全国的な流行シーズン入りとなった。
1月17日、首都圏在住者を主なターゲットとして、地方の魅力や移住・交流に関する様々な情報を発信するイベント「JOIN 移住・交流＆地域おこしフェア」が東京ビッグサイトで開催される。同イベントを主催するのは一般社団法人移住・交流推進機構（JOIN）。
ルイ・ヴィトン（LOUIS VUITTON）と国際連合児童基金（以下、ユニセフ）が1月11日、世界各地の子どもたちを支援するために、グローバル・パートナーシップを締結した。
