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Kids Publicが運営する遠隔医療相談サービス「小児科オンライン」は、シンガポール在住の日本人家族向けサービスとしてニチイインターナショナルクリニックとの連携を開始すると発表した。LINEやSkypeを通して日本人医師に直接相談ができる。
「LINE」の利用率が6割を超え、「YouTube」に迫る勢いであることが1月19日、ジャストシステムが運営する情報サイト「マーケティング・リサーチ・キャンプ」の調査結果から明らかになった。「Instagram」の認知率も9割まで増えている。
文部科学省は1月18日、平成27年度の学校給食実施状況等調査の結果を公表した。公立学校の給食費の平均月額は微増傾向にあり、小学校は4,301円、中学校は4,921円。都道府県によって、3,000円代から5,000円代までと差もみられた。
タニタは、2018年5月より「健康給食＠川崎プロデュースby TANITA」として、神奈川県川崎市立中学校の全52校のメニューを監修する。タニタが給食の定番メニューを監修して提供するのは、全国で初めて。
NTTドコモは1月20日より、25歳以下を対象とした「ドコモの学割」を実施する。適用条件を満たすと、1年間毎月の基本使用料が最大1,500円割引され、シェアパック子回線の場合、スマートフォンを月額1,500円から利用可能となる。
赤本でおなじみの教学社は1月17日、第2回「受験川柳」の結果を発表した。応募総数3,434句の中から特に優れた7句が選ばれた。優秀賞は、清水ゆん作「鉛筆も わたしも尖る 受験の日」が輝いた。受賞7作品の記念しおりが全国の主要書店で配布される。
WJOスターコーポレーションは、名入れキーホルダー「どうぶつのおともだち」の販売を開始した。キーホルダーのデザインは絵本作家の大森裕子氏。身の回りの物に付ける名札としても利用できる。価格は1セット3,000円（税込）。
平成26年度に支出された地方教育費は、前年度比4,224億円増の16兆946億円と5年ぶりに増加したことが、文部科学省の平成27年度地方教育費調査（確定値）よりわかった。また、在学者1人あたりの学校教育費は小学校が94万円で過去最高となった。
子どもがもっとも混同しやすい都道府県は、「鳥取」と「島根」であることが1月16日、ベネッセ教育情報サイトによる調査結果から明らかになった。2位は「滋賀」と「佐賀」、3位は「愛知」と「愛媛」と、同じ漢字を使った都道府県名が特に混同しやすいようだ。
厚生労働省は1月16日、「平成28年放課後児童健全育成事業（放課後児童クラブ）の実施状況」を発表した。クラブ数は増加しているものの、登録児童数も年々増加傾向にあり、待機児童数は1万7,203人と過去最高を記録した。都道府県別では、東京都が最多だった。
ダッドウェイは車のシートベルトに簡単装着できる子ども向けのブースターシート「mifold（マイフォールド）」を2月1日に発売することを発表した。
サンスター文具は、0～3歳の小さい子どもをもつママ向けのアンパンマン文具ブランド「スマイルプラス」の第2弾として、ミニノートやマスキングテープなどの新商品全28アイテムを2月中旬に発売する。子どもの「きろく」や「しつけ」など、育児に役立つラインアップだ。
林野庁などは1月28日、「平成28年度 学校の森・子どもサミット冬大会」を日本生命日比谷ビルで開催する。サミットでは、全国から集まった小中学生が森林を活用した体験活動について発表する。一般観覧の申込みは1月26日まで。
日本郵便は1月15日、2017年（平成29年）の「お年玉付き年賀葉書」の当選番号を発表した。1等には、セレクトギフト（1万点以上の商品・旅行・体験プラン等からの選択）または現金10万円が贈られる。
エリアによって交通機関の乱れがあった平成29年度（2017年度）センター試験初日の14日。気象庁予報部の午後4時44分発表によると、1月15日は長野県や関東地方北部の山沿いを中心に降雪が予想されているため、引き続き警戒が必要。
葛西臨海水族園は、首都圏直下型地震などの大地震を想定した避難訓練「お・さ・か・な」大作戦2017の参加者を募集する。訓練は3月8日に開催され、定員は700名で参加費は無料。参加には年齢、性別は関係なく、往復はがきに必要事項を明記して、2月20日必着で申し込む。
