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2025年度の受験生の興味のある業界1位が「医療・福祉」であることが2025年4月2日、Studyplusトレンド研究所の調査結果から明らかとなった。現時点で希望している就職先は約5割が「特にない」と答えている。
日本フィランソロピック財団は2025年4月1日、2025年度「音成和子育英基金」給付型奨学生の募集を開始した。鹿児島にゆかりのある学生が対象。応募受付は5月18日まで。
文部科学省は2025年4月1日、3人以上の子供がいる多子世帯の大学授業料を無償化する減免制度の創設などを規定した「大学等における修学の支援に関する法律の一部を改正する法律」を施行した。
ジー・プランは、ビッグローブと共同で運営する贈り物・ギフトの口コミサイト「オクルヨ」において「入学祝いに関する意識調査」の結果を発表した。自分の孫や親戚へ贈る入学祝いは「現金」がもっとも多く、「ギフト券」「電子マネー」なども人気があることがわかった。
cielo azulは、教育ローンを利用したことがある人を対象に「教育ローン」に関する調査を実施した。借入金額は「100～200万円未満」がもっとも多く、返済期間は「9～10年」が最多であることがわかった。審査の難易度については、約7割の人が「易しい」と感じている。
東京都医学総合研究所などは2025年3月19日、英国ロンドン大学キングスカレッジと共同で実施した、メンタルヘルスの男女格差について結果を発表した。女子の抑うつ症状は男子よりも重く、成長とともにその格差が拡大することなどが明らかになった。
厚生労働省は2025年4月1日から7月31日、多くの新入生がアルバイトを始める期間において全国の大学生などを対象に「アルバイトの労働条件を確かめよう！」キャンペーンを実施する。労働条件の確認を促し、必要な知識をまとめたリーフレットの配布や出張相談などを行う。
ソニー生命保険は2025年3月13日、大学生以下の子供をもつ男女を対象に実施した「子供の教育資金に関する調査」の結果を発表した。8割以上の親が教育資金に不安を感じており、6割強が老後の備えより子供の教育費にお金を回したいと考えていることが明らかになった。
物価高におけるバイト代が「少なすぎる」と感じる学生が49.0％にのぼることが2025年3月12日、Studyplusトレンド研究所が発表した調査結果から明らかとなった。スキマバイトについては働いたことがある学生がわずか3.6%にとどまり、興味関心と実態は異なることがわかった。
2025年3月12日、日本フィランソロピック財団は、2025年度「浦龍利・道雄 医志奨学金」医学生支援型の奨学生募集を開始した。対象は国内の国公立大学医学部に在学する1年から5年次の学生で、山口県内の指定校を卒業した者。奨学金は給付型で、年額150万円が支給される。
ウェザーニューズは2025年3月11日、防災・減災への意識の実態や変化を調査した「減災調査2025」の結果を発表した。2024年8月に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、全国平均で約6割の認知があり、特に東海から西日本太平洋側では7割以上の地域が多い結果となった。
リクルートは2025年3月6日、首都圏に住む人を対象にした「SUUMO住みたい街ランキング2025 首都圏版」を発表した。調査はWebアンケート形式で実施され、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県に居住する20歳から49歳の男女1万人が回答した。
グリーンモンスターは2025年3月5日、闇バイトの勧誘やSNS型ロマンス詐欺を体験して学ぶ「投資詐欺体験チャット」を、Webサイト上で公開した。新生活を迎える大学生や新社会人などの若年層から、投資詐欺に対して注意が必要なシニア層まで、幅広く活用できる内容となっている。
大学生を対象とした「がんばれ！日本の大学生 応援給付金」の募集が開始された。キーエンス財団が、日々努力する大学生を支援する目的で2020年に始めたもので、2025年度は3,500名を対象に一時金30万円を給付する。応募者の経済状況は問わず、4年制の学部・学科に所属する学生が対象となる。応募締切は4月16日午前10時。
ヤーマン奨学財団は、2025年度の奨学生募集を開始した。東京都内の大学に在籍する理系女子学生を対象に、奨学金を給付することで、女性技術者の育成と活躍を支援することを目的としている。2024年度には87名の応募があり、予想を上回る関心が寄せられた。
スタディプラスのStudyplusトレンド研究所は、2025年3月4日、「大学受験・進路に関するアンケート」の結果を発表した。調査では、大学パンフレットを10冊以上請求した人が35.5%にのぼり、そのうちの6割が特典を目的としていることが明らかになった。
