Z会を通じて総合教育サービスを展開する増進会出版社は1月18日、オンライン教育サービスを提供するCoursera Inc.と業務提携契約を締結したと発表した。2017年春より両社の共同ブランドのWebサイトにてサービス提供する。
城南進学研究社は12月1日、講談社パルとの間で業務提携に関する契約を締結した。講談社パルの愛知県内2教室において「くぼたのうけんコース」を導入する。
オンライン英語学習サイト「EnglishCentral」を提供するEnglishCentral(イングリッシュセントラル)は11月30日、業務提携を結んでいる桐原書店と資本提携したことを発表した。高校英語における発話教育の充実化を目指す。
増進会出版社は11月30日、KDDIと個人・家庭向け市場への展開に関する業務提携契約を締結した。2017年2月より、Z会の通信教育サービス「iPadスタイル」とKDDIの端末・通信サービスを組み合わせた「どこでもZ会プラン」の提供を開始する。
坪田塾を運営するビビッドは11月25日、坪田塾が教育改革プロジェクトをスタートするにあたり、全国から提携企業100社を募集すると発表した。第1弾として、新たな地域密着型進路指導プロジェクト「世界を支える人財を育てる会」を立ち上げる。
ソーシャル学習アプリ「Clear」を展開するアルクテラスは11月22日、増進会出版社および朝日学生新聞社と資本業務提携を締結したことを発表した。Clearを通じ、受験生や中高生向けの志望校合格をサポートする学習サービスを提供する。
オンライン英会話サービス「ネイティブキャンプ」を運営するVJソリューションズは、ニュートンプレスとTOEICテスト対策教材使用に関し業務提携する。ニュートンプレスによるTOEICテスト対策教材を利用したレッスンを提供予定。
「スマホ家庭教師manabo」を運営するマナボは11月1日、「Z会」などの通信教育事業などを手掛ける増進会出版社との資本業務提携を締結。あわせて2.5億円の第三者割当増資を実施した。
オンライン資格試験サービス「資格スクエア」を運営するサイトビジットと、米国の司法試験予備校「BARBRI」を運営する BARBRI INTERNATIONAL LIMITED、アジア教育支援機関であるGlobal EduGate,LLCの3社は9月23日、米国司法試験対策コースの提供を目的に業務提携した。
学研ホールディングスのグループ会社の学研教育みらいと、国内IoTスタートアップのMoffが、園(保育園・幼稚園)向けのICT教育ソリューション分野で業務提携し、提携第1弾となる製品の開発および販売について発表した。
ツイートを発端に話題となった「おじいちゃんのノート」を製造販売する中村印刷所と、ジャポニカ学習帳のショウワノートが、水平開きの小学生向けノートの共同開発を開始した。2017年春の商品化を目指す。
電通が運用するベンチャーファンド、電通ベンチャーズ1号グローバルファンド(以下、電通ベンチャーズ)は、子ども向けプログラミング学習プラットフォーム「Tynker」(ティンカー)を開発したNeuron Fuel, Inc.(米国、以下ニューロンフュエル社)への出資を発表した。
学研ホールディングス(学研HD)と市進ホールディングス(市進HD)は7月1日、提携業務の拡大を発表した。埼玉地区の学習塾事業を協業して経営の効率化と安定化を図り、進学実績や業績・在籍生徒数で埼玉県ナンバーワン塾を目指していく。
日本バスケットボール選手会は、日本サッカー協会と「JFAこころのプロジェクト」での連携に合意した。JFAこころのプロジェクトでは、現役Jリーガーやなでしこリーグ選手、サッカー関係者、他種目の現役選手や関係者を、「夢先生」として小学校に派遣している。
検定教科書や学習参考書などの出版を手がける桐原書店は、オンライン英語学習サイトを運営するイングリッシュセントラルと業務提携し、検定教科書に準拠した英語の4技能型デジタル教材を発売する。1か月あたり83円(税別)という低価格で、「話す英語」が身につくという。
携帯電話販売最大手のティーガイアは5月17日、関西の学習塾大手のウィザスとタブレット・ソリューション事業で提携を開始すると発表した。教育業界に向けて、タブレット導入前コンサルティングから運用支援までを網羅したワンストップソリューションを提供していく。