パイオニアVCは5月20日に開幕した第6回教育ITソリューションEXPO(通称EDIX)で、電子黒板、タブレットをはじめとしたさまざまなデバイスからのデータを連携させる、協同学習支援プラットフォーム「xSync」を紹介している。
大日本印刷(DNP)は5月19日、教育関連事業に本格的に参入することを発表した。ICTを活用した学習教材などを開発し、新たな学習スタイルを提案していくとしている。2020年度までに教育関連事業で100億円の売上を見込む。
すららネットは、「すらら」を学習している小学生・中学生・高校生を対象に、ICTを活用したアクティブラーニング型イベント「すららソーシャルラーニング」を開催する。「宿題は廃止すべきか」というテーマについて、議論を交わしレポートを作成する。
第30回教育再生実行会議が5月14日、総理大臣官邸で開催された。「第七次提言(案)」が手交され、これまでの提言の進捗状況に関する議論や自由討議が行われた。
パイオニアVCは、安価で簡単に協働学習を実現できる「xSync Stick」を6月下旬より発売開始する。わずか10センチのスティック型パソコンに、協働学習に特化したソフトが組み込まれており、プロジェクターや大型モニターに接続するだけで利用できる。
愛知工業大学は2015年4月、八草キャンパスにアクティブ・ラーニングルームを新たに設置した。2015年度の入学式が執り行われた4月2日には見学会も開催。新たな学生たちの学びの場として、多様な学習形態に対応していくという。
教育サービスを提供するクラスティングは、教師と生徒をつなぐ学校SNS「Classting(クラスティング)」の日本向けサービスを開始した。同サービスの利用は現在無料で、Webサイトから無料利用登録を行うことで利用が可能。
近畿大学生物理工学部は、アクティブラーニングに対応したCALL(Computer Assisted Language Learning)教室に、新たにタッチパネル機能付きの「協働テーブル」を導入したことを発表した。
金沢工業大学(KIT)は、平成27年度より、授業当日の夕方に学生同士が得意分野を相互に教え合う新たなアクティブラーニングを導入すると発表した。全308科目の7%にあたる22科目から導入を開始し、将来的には全科目での推進を目指しているという。
法政大学は、市ヶ谷キャンパス内にアクティブラーニングのための空間「ピア・ラーニング・スペース」を4月1日にオープンした。大型モニターやPCなどが整備され、法政大学の学生であれば自由に使うことができるという。
文部科学省は3月31日、平成26年度「学術情報基盤実態調査」の結果を公表した。平成25年度の図書館資料費の総額は、電子ジャーナルにかかわる経費の増加から、前年度より1.4%増え、705億円となった。「機関リポジトリ」を持つ大学は、半数近くにまで増えた。
河合塾グループの河合塾学園ドルトンスクール(東京)は3月26日から、新小学4~6年生を対象とした「イングリッシュコース」を開講する。日本文化を英語で紹介するショートムービー制作などを通して、英語力を身につけるアクティブ・ラーニング型セミナーとなっている。
河合塾グループの日本教育研究イノベーションセンター(略称:JCERI)は東京大学大学総合教育研究センターと共同し、高大連携の新たな発展のため「高校におけるアクティブラーニング」を推進する研究プロジェクトを発足させることを発表した。
教育現場での導入が求められて久しいアクティブラーニングについて、東京工業大学電気電子工学科長の千葉明教授は、実際に現場で行われ成果を得た取組みと手法を発表した。
アクティブラーニング型などの一方向的な講義形式ではない授業を実施している高校は47.1%に上り、実施していない高校(33.5%)を上回ることが、リクルートマーケティングパートナーズが1月29日に発表した調査結果より明らかになった。
名古屋商科大学や三重大学など7大学が参加する研究チームは11月19日、「アクティブラーニング失敗事例ハンドブック」を公開した。21の事例を基に失敗の原因と結果、対策について、50ページにわたってまとめている。