兵庫・大阪・京都の39校が参加「私立中学校・高等学校 進学相談会」6/15
兵庫・大阪・京都の注目校が川西に集結する「2013年度 私立中学校・高等学校 進学相談会」が6月15日にアステホールにて開催される。同相談会では、各学校ごとにブース形式で入試担当者に直接個別相談することができる。
中央大学、理工学部に「人間総合理工学科」を来春新設
中央大学は6月7日、理工学の分野を横断的に学ぶための「人間総合理工学科（設置申請中）」を、来年4月に理工学部に新たに開設すると発表した。
おいしい水の里でアイスクリーム製造などの工場見学
お菓子販売、ワイナリーなどを展開しているシャトレーゼは6月6日、「2012年度シャトレーゼ工場見学」について発表した。学料金は無料だが、予約定員制となっており、申込みはホームページまたは電話で受け付けている。
都立桜修館の躍進の要因を探る…首都大がシンポジウム7/6
首都大学東京では、「高大連携公開シンポジウム 東京都立桜修館中等教育学校1期生：躍進の要因を探る」を7月6日に同大学南大沢キャンパスで開催する。主な対象者は高校教員・大学教員だが、誰でも参加可能。
夏休み子ども体験プログラム「阪急阪神 ゆめ・まちチャレンジ隊」
阪急阪神ホールディングスは6月6日、小学生対象の夏休みの体験学習プログラム「阪急阪神 ゆめ・まちチャレンジ隊2012」の開催について発表した。7月30日からの夏休み期間中に実施するさまざまな体験プログラムの参加者を募集する。
広島県の39校が参加「私学フェスタ」福山会場7/16
広島県私立中学高等学校協会は、私立中高進路相談会「2012年度 私学フェスタ」を7月16日に広島県民文化センターにて開催する。各学校の学習発表ステージイベントのほか、学校紹介、個別相談コーナーなどが予定されている。
受験掲示板サイトのインターエデュと小学館が資本・業務提携
学究社の子会社である受験・教育系掲示板サイト、インターエデュ・ドットコムが出版社小学館と資本・業務提携することで基本合意に至ったと発表。今後は、お互いの協力のもと、収益基盤の拡大と強化、収益力の向上を目指すという。
京都大学、高校生対象の工学部オープンセミナー7/29
京都大学では、高校生のための工学部オープンセミナー「ひと・社会・工学－工学のいまを知る－」を7月29日に開催する。「確率統計からの情報学－デジタルを支えるアナログ」、「廃棄物からエネルギーを回収しよう！」など4つの講義が行われる。
【中学受験 合格者の声】慶應義塾中等部、合格は人生の大きな成功体験
今春、晴れて私立中学校に合格、進学した新中学1年生とその保護者に、受験勉強、合格の喜び、今後の抱負を聞く「中学受験 合格者の声」。気になる入学時の諸費用についても質問した。なお、「本人」と記してある個所以外は、保護者のコメントとなっている。
Z会の中学受験コース、頻出分野や志望校別の6年生向け短期集中講座
Z会の通信教育・中学受験コースでは、難関国私立中学を受験する小学6年生のための短期集中講座「受験重点演習」を8月より、「志望校別演習」を11月より開講する。
日本学生支援機構、地方公共団体などの奨学金制度一覧
独立行政法人 日本学生支援機構は6月5日、「地方公共団体・奨学事業実施団体が実施する奨学金制度に関する情報提供について」と題した奨学金制度一覧をホームページに掲載した。
環境情報の有効活用するLiveE!サイエンスコンテスト
ユビテックは6月5日、高校生・大学生・若手研究者を対象とした環境情報の有効活用コンテスト「LiveE!プロジェクト第1回サイエンスコンテスト」の開催について発表した。
国立科学博物館、被災地で「科博コラボ・ミュージアム」
独立行政法人 国立科学博物館は6月5日、岩手県・宮城県・福島県の被災地域での「科博コラボ・ミュージアム」の実施について発表した。恐竜アロサウルスの全身骨格標本や地元にゆかりのある標本資料の展示や関連するテーマの講演会・体験教室を実施する。
パソコンの組み立てを見学＆実習「手づくりレッツノート工房」8/25
パナソニックでは、オリジナルパソコンの組み立てを行う小・中・高校生向けのイベント「手づくりレッツノート工房2012」を8月25日に、同社のITプロダクツビジネスユニット神戸工場で開催する。
入試改革や国立大再編成など、文科省「大学改革実行プラン」
文部科学省は6月5日、入試制度の改革や国立大学の再編成などを盛り込んだ「大学改革実行プラン」を公表した。今年度から実行を開始し、平成29年度までの次期教育振興基本計画期間5年間で計画的に取り組んでいくとしている。
仕事と家庭が両立できる職場の実現など、H24年版「子ども・子育て白書」
内閣府は6月5日、平成24年版「子ども・子育て白書」をホームページで公表した。同白書は、少子化社会対策基本法第9条に規定する「少子化の状況及び少子化に対処するために講じた施策の概況に関する報告書」で、政府が毎年国会に提出しなければならないとされているもの。
