若者の車離れが起きている中で、子育て家族の71.2%が車を所有していることが子育て・育児支援のポータルサイト「こそだて」の調査より明らかになった。また、子育て家族の1番欲しい(必要な)もの1位は「子ども乗せ自転車」だった。
子どもたちがスマホで、いじめの匿名通報ができる「Kids’ Sign(キッズサイン)」を川越市が自治体で初めて導入したことを、サービスを提供するアディッシュが発表した。川越市内の公立中学校22校、市立高校の1校に導入され、いじめの早期発見、抑止に取り組む。
中学生のスマートフォン所有率は40.9%で、2015年より3ポイントアップしていることが7月4日、MMD研究所の調査結果から明らかになった。小学校高学年から子どもにスマートフォンを持たせ始めるケースが多く、理由では「塾や習い事に通い始めたから」がもっとも多かった。
今や高校生の必須アイテムになりつつあるスマホ。 一方、スマホを長時間使い続けることによる健康被害も問題になっています。 その1つがこの「スマホ老眼」。
小学生の7割強、中学生の8割強、高校生の約8割が、おこづかいを「もらっている」ことが、金融広報中央委員会の調査により明らかになった。また、おこづかいが不足した経験は、学年段階が上がるにつれて増える傾向にあった。
ICT総研は6月28日、「タブレット端末市場に関する市場動向調査」の結果を発表した。2015年度の国内出荷台数は、前年度より24万台減の895万台。2016年度からは再び拡大に転じる見込みで、2016年度は951万台、2018年度は1,118万台と推計されている。
前回の女子高生たちのスマートフォン事情を探る企画に続いて、今回は都内の大学に通う女子大生3人組に覆面インタビュー。同じダンスサークルに入り、全員ひとり暮らし、そして就職活動中だという彼女たちは、普段どんなふうにスマホを使っているのだろうか。
東京都教育委員会は、都内公立学校のうち20校を「平成28年度情報モラル推進校」に指定したと発表した。推進校では情報モラル教育の充実を図るため、ICT機器を積極的に活用して指導事例を作成するとともに、公開授業などを実施し、他校への普及・啓発を行う。
ベルによる「電話の発明・特許取得」が1876年。それから120年以上後の1998年に、先進国では1人当たり1台の「ICT装備量」に、ようやく到達した。「ICT装備量」とは、パソコン・携帯電話・スマホなどの端末を、装備としてカウントした数値だ。
警視庁は5月25日、「子どもの携帯電話やインターネット利用について」をホームページに掲載した。平成27年に都内の小中高校生らを対象に行ったアンケート調査を分析したもので、中学生の26.5%、高校生の33.0%が「高依存群」に分類されていた。
愛知県は、スマートフォンなどを実際に使用する体験型の教室「保護者のための体験!体感!スマホ教室」を、6月1日から2017年2月28日まで開催する。教室は申込者が指定する学校や公民館などを訪問して行う。費用は無料。
大阪市旭区は5月24日、小中学生のスマートフォンなどの使用ルールを発表した。ゲーム機や携帯電話、スマートフォンなどについて、夜遅くや長時間は使用しないよう定めている。子どものスマホ利用を制限するルール作りは、全国に広がりつつある。
Google for Educationは5月20日(現地時間)、子どもから大人まで科学に興味のある者を対象にした、Android対応の新科学アプリ「Science Journal(サイエンスジャーナル)」を発表した。
スマートフォンとは【ひとことで言うと】「指先のタッチで画面操作が可能な携帯電話。iPhoneとAndroid端末により大きく普及した」
環境省は5月13日、「環境省熱中症予防情報サイト」において今夏の情報提供を開始した。全国約850か所の「暑さ指数(WBGT)」の実況値や予測値を確認することができ、スマートフォンやメール配信サービスにも対応している。
東京都は4月25日、携帯電話・スマートフォンを小中高生の子どもに持たせている都内の保護者を対象とした調査の概要を公表した。「子どもが勉強に集中できなくなった」と回答した中高生の保護者は4割を超えた。