NTTデータは4月1日より、全国の教育機関に向けた位置情報サービス「FairCast GPS+(プラス)」を提供開始する。小型GPS端末を利用し、携帯電話等を持たせることなく子どもの状況を把握できる位置情報サービスを提供する。
神奈川県教育委員会は、3月26日(木)に開催される、県内の教員を対象とした「高校生によるSNS講座」の受講者を募集している。高校生自らが講師となり、体験談を踏まえて、教員に期待する「いまどきの情報モラル」を提案する。定員は60名。
ICT総研は1月30日、「小学生のスマートフォン利用実態調査」を発表した。調査・分析によると、小学生のスマートフォン利用者数は2018年度末には144万人にまで増加し、利用者数比率は全児童数の22.5%にまで拡大する見通しであるという。
MMD研究所は、スマートフォンを所有している乳幼児を持つ20代~40代の女性を対象にした「乳幼児のスマートフォンに関する実態調査」の結果を発表。乳幼児のスマートフォン接触は58.8%にのぼることが明らかになった。
ワイモバイルは21日、展開するとハート型になるPHS端末「Heart 401AB」(エイビット製)を発表した。通話特化型の端末で、メール/SMS、ブラウジングなどには非対応で、カメラも搭載していない。
au2015年春モデルでは、OSにAndroid 4.4を採用したフィーチャーフォン「AQUOS K SHF31」(シャープ製)も登場。Wi-Fiテザリングも可能な多機能フィーチャーフォンだ。
代々木ゼミナールは、TwitterとLINEの公式アカウントを開設したことをホームページ上で発表。代ゼミの講座・講習会やイベントの案内、入試情報などを配信する予定で、今後は各校舎のアカウントも開設予定だという。
ソフトバンクモバイルは15日、25歳以下のユーザーとその家族を対象に、月額料金割引やデータ通信量追加を行うキャンペーン「家族の学割」を発表した。17日からキャンペーンの適用をスタートする。
JA共済は、「第43回 小・中学生交通安全ポスターコンクール」に集まった16万5694点の作品の訴求テーマを集計。小中学生が今、どのような視点で交通安全を捉えているか分析した結果を発表した。
スマートフォンを利用する前と比べ、電話やEメールをする機会が減った人が約3割に上り、特に10代では43.2%が「Eメールをする機会が減った」と回答していることが、ジャストシステムが12月17日に発表した調査結果より明らかになった。
1日の平均的なスマートフォン利用時間は122.6分だが、10代女子は平日201.4分、休日・祝日207.1分と長い傾向にあることが、ジャストシステムが12月10日に発表した「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査」結果からわかった。
モバイルに特化した調査研究を行うMMD研究所は、「歩きスマホに関する実態調査」を実施した。98%が「危ないと思う」と認識していても、7割以上の人が「歩きスマホ」の経験があった。歩きスマホによるけがの経験も昨年度の調査より増えていることがわかった。
ベネッセは、電話やチャットで教育に関する相談を受け付ける「勉強なんでも相談室」を12月1日より開始すると発表した。対象は幼児から高校生、保護者などで、進研ゼミ会員・非会員は問わない。
子どもを連れ去る事件が2014年に入ってから相次いでおり、1月には相模原市、7月には倉敷市で連れ去られた小学生が保護された。これらの事件を受け、子ども向け携帯電話と連携して居場所を把握することができるプランが注目されているという。
中学受験を目指す小学生が電子辞書を持っている割合(家族共用も含む)は、学年が上がるにつれて高まり、6年生では44.8%に上る。また、上位クラスほど所有率が高い傾向にあることが、浜学園が11月18日に公表した調査結果より明らかになった。
NTTドコモは10日、Bluetooth搭載でスマートフォンなどと連携できるフィーチャーフォン「N-01G」(NECカシオモバイルコミュニケーションズ製)を13日より発売すると発表した。