スマホ利用前と比べEメールをする機会が減少、10代は4割
スマートフォンを利用する前と比べ、電話やEメールをする機会が減った人が約3割に上り、特に10代では43.2％が「Eメールをする機会が減った」と回答していることが、ジャストシステムが12月17日に発表した調査結果より明らかになった。
スマホの平均利用時間は1日122分…10代女子は200分
1日の平均的なスマートフォン利用時間は122.6分だが、10代女子は平日201.4分、休日・祝日207.1分と長い傾向にあることが、ジャストシステムが12月10日に発表した「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査」結果からわかった。
「歩きスマホ」危険と認識しつつも経験ありが7割以上、MMD研究所調べ
モバイルに特化した調査研究を行うMMD研究所は、「歩きスマホに関する実態調査」を実施した。98％が「危ないと思う」と認識していても、7割以上の人が「歩きスマホ」の経験があった。歩きスマホによるけがの経験も昨年度の調査より増えていることがわかった。
電話やチャットで受け付ける教育相談室、ベネッセが12/1開設
ベネッセは、電話やチャットで教育に関する相談を受け付ける「勉強なんでも相談室」を12月1日より開始すると発表した。対象は幼児から高校生、保護者などで、進研ゼミ会員・非会員は問わない。
高まる子ども向け携帯電話の需要、児童・生徒の連れ去られ事件増加が影響
子どもを連れ去る事件が2014年に入ってから相次いでおり、1月には相模原市、7月には倉敷市で連れ去られた小学生が保護された。これらの事件を受け、子ども向け携帯電話と連携して居場所を把握することができるプランが注目されているという。
電子辞書の所有率は上位クラスほど高い傾向…中学受験の浜学園調べ
中学受験を目指す小学生が電子辞書を持っている割合（家族共用も含む）は、学年が上がるにつれて高まり、6年生では44.8％に上る。また、上位クラスほど所有率が高い傾向にあることが、浜学園が11月18日に公表した調査結果より明らかになった。
ドコモ、スマホやタブレットと連携できるフィーチャーフォンを11/13発売
NTTドコモは10日、Bluetooth搭載でスマートフォンなどと連携できるフィーチャーフォン「N-01G」(NECカシオモバイルコミュニケーションズ製)を13日より発売すると発表した。
ヤフー、iOSアプリ版Yahoo!きっずなど17サービスの提供を終了
Yahoo! JAPANは、2014年11月～2015年4月にかけて、一部アプリやサービスの提供を終了すると発表した。ダウンロード済みのアプリについては、今後も継続利用できるが、終了後のアップデート・サポートは実施しない。アプリによっては一部機能が停止となる場合もある。
東京都教委「2014年度ICT教育フォーラム」11/25・12/1
東京都教育委員会は、児童・生徒や保護者などを対象とした「2014年度ICT教育フォーラム」を11月25日、12月1日に開催する。参加費は無料となっており、事前申込みが必要。
離島を離れる高校進学者対象に携帯電話と月額利用料を無償化、沖縄セルラー
沖縄セルラー電話は11月6日、沖縄県内の離島を離れて高校へ進学する生徒を対象に携帯電話の端末を無償提供し、月額利用料金を免除する「離島ケータイ奨学金」制度を新設する。2015年度は、30人の採用を予定している。
ドコモ、携帯電話の啓発活動を一新「スマホ・ケータイ安全教室」
NTTドコモは、 全国各地で開催してきた「ケータイ安全教室」を、10月23日より「スマホ・ケータイ安全教室」としてリニューアルすることを発表した。カリキュラムや教材を改訂し、小学生も理解しやすい内容となっている。
子育て家族の車所有率は8割、出産を機に6割が車購入
子どもが生まれたことで、32.7％が「車を買換え」、22.8％が「車を新たに購入」、4.0％が「車を買い足し」しており、子育て家族の車の所有率は76.4％に上ることが、ブライト・ウェイの調査結果より明らかになった。
子ども向け腕時計型端末「ドコッチ01」来年3月発売
華為技術日本（ファーウェイ・ジャパン）は9月30日、子ども向けの3G通信搭載腕時計型デバイス「ドコッチ01」を開発したと発表した。NTTドコモより2015年3月に発売予定。迷子検知機能を搭載している。
緊急地震速報を装った迷惑メールに注意…気象庁が呼びかけ
気象庁は9月24日、緊急地震速報を装った迷惑メールが届いているという情報を受け、注意喚起を行った。迷惑メールにはリンク先が記載されていることが多く、金銭的な被害などを受けた場合は、速やかに警察署へ届け出るよう呼びかけている。
中高生の8割以上が「もっとゆっくり過ごしたい」…ベネッセ実施の生活時間調査
「忙しい」「もっとゆっくり過ごしたい」と感じる子どもが増加していることが9月22日、「第2回放課後の生活時間調査」の結果（速報版）から明らかになった。学校の授業時数増などを背景に放課後の時間が減り、多忙な子どもの実態が浮き彫りとなっている。
電子書籍、市場規模は拡大傾向…2014年度は1,050億円の見込み
電子書籍の市場規模は拡大傾向にあり、2014年度は前年度比23.5％増の1,050億円の見込みであることが、矢野経済研究所が9月10日に公表した調査結果から明らかになった。
