EMA、ケータイ＆ネットの安全利用のための啓発・教育サイト
モバイルコンテンツ審査・運用監視機構（EMA）は3月30日、EMA啓発・教育ポータルサイト「ケータイ・インターネットの歩き方〜子どもが安心・安全につかうために〜」の公開について発表した。
キッズ外務省、震災における世界からの支援を学ぶ特別コンテンツ
外務省は4月3日、同省の子ども向けページ「キッズ外務省」において、「がんばれ日本！ 世界は日本と共にある！」と題し、東日本大震災後に世界各国から寄せられた支援や救助隊の活躍などを紹介する特別コンテンツを公開した。
緊急地震速報も受信可能、ソフトバンク「みまもりケータイ2」
ソフトバンクモバイルは4月3日、子どもや高齢者向けの防犯ブザー付きの「みまもりケータイ」の新機種「みまもりケータイ2 SoftBank 101Z」を発表した。4月7日より全国で販売を開始し、最大25カ月間基本料が無料となるキャンペーンを実施する。
【通学定期券 2/3番線】お得に購入…JRか私鉄か？ 購入期間は？
JRは高く、私鉄は安いというイメージを持っている方もいると思いますが、定期券ではその逆転も起こります。また、私鉄と私鉄の組合せだと安いように思いがちですが、定期券ではJRと比較して同額程度か、むしろ高くなる傾向にあります。
震災後1年…新学期に向け文部科学大臣からメッセージ
文部科学省は4月3日、「新学期を迎える児童生徒と学校関係者への文部科学大臣からのメッセージ」をホームページに掲載した。東日本大震災から約1年、「全国・被災地の児童向け」「全国・被災地の中高生向け」「学校関係者向け」にそれぞれメッセージを述べている。
「日能研帰国子女説明会 in アトランタ・シカゴ・ニューヨーク」5/26・27・28
日能研グローバル・サービスは4月2日、ホームページのイベント情報に「日能研帰国子女説明会 in アトランタ・シカゴ・ニューヨーク」の開催について掲載した。
女の子専用の私立中・高受験ガイド2013年版刊行
学研教育出版では、女子専用の私立中学＆高校受験ガイド「2013年入試用 有名私立女子校＆共学校」を4月6日に刊行する。376校の最新制服大図鑑など女子学生のスクールライフに焦点をあてたガイド本となっている。
ソニービル、きかんしゃトーマスの映画公開記念イベント4/24より
ソニーグループでは、GW映画「きかんしゃトーマス ディーゼル10（テン）の逆襲」（4月28日公開）を記念するイベント「THOMAS & FRIENDS in GINZA～ソニーときかんしゃトーマスのネットワーク体験島～」を、銀座ソニービルにて4月24日から5月20日にかけて開催する。
パナソニックセンター東京、GWに金環日食の特別イベント4/28より
東京・お台場のパナソニックセンター東京では、「太陽が金の環になる日のヒミツ！」と題し、トークショーやプラネタリウムなど金環日食に関連したスペシャルイベントを4月28日から5月6日にかけ開催する。
【通学定期券 1/3番線】賢い購入のポイントとコツ…路線が多くて大変
通勤通学に欠かせない電車。ダイヤも含め、さまざまな最新技術の結晶ともいえる電車のある生活ですが、できれば自分やお子さんにあった選択をしたいものですね。
東京工科大、新江ノ島水族館で子ども向けワークショップ4/7
東京工科大学デザイン学部「beeプロジェクト」は、新江ノ島水族館「なぎさの体験学習館」と共同でワークショップ「魚絵本を作ろう〜魚の顔とにらめっこ〜」を4月7日に開催する。
希学園、5月より関西5教室で個別指導塾を一般開講
希学園（関西）は4月1日、「個別指導塾ポリック」の一般開講について発表した。小学校3年生と4年生を対象に、5月7日より、大阪、京都、兵庫の5教室で開講する。
子ども手当は効果があったのか？ 東北大が調査結果発表
東北大学は3月30日、「子ども手当」制度は本当に効果があったのかを検証する目的で同大学が独自に実施したアンケート調査の結果を公開した。調査対象は、中学生以下の子どもがいる全国の世帯で、調査期間は3月16日〜20日、総回答数は432サンプル。
成績が上がるノートの取り方…偏差値30台から超難関校合格も
理想の中学受験専門塾「Value & Credo」代表の小澤淳氏が監修した、小学校高学年から中学生のためのノート術の本「中学生の成績が上がる！教科別ノートの取り方 最強のポイント55」がメイツ出版から刊行された。
KBC、明光との提携を断念…都立大の新店舗は独自ブランドに
キッズベースキャンプと明光ネットワークジャパンは3月30日、昨年12月より進めていた学童保育事業における業務提携に向けた協議について、提携について具体的な提携内容が折り合わず最終合意に至らず、同日をもって終了すると発表した。
青少年の有害環境対策、50.9％が「保護者への指導強化」が有効
内閣府は3月29日、平成23年度「青少年有害環境モニター調査」の報告書をホームページに公開した。委嘱したモニターから寄せられた有害情報では、「インターネット上の各種サイト」（13.5％）、「酒・たばこ」（12.8％）、「携帯電話」（10.6％）が1割を超えた。
