ドラえもんのひみつ道具「コエカタマリン」がアプリに
ヤフーは4月5日、アサツー ディ・ケイと企画協力して展開中の「大人のためのドラえもん特集2012」において、Android用アプリケーション「コエカタマリンアプリ」の提供を開始した。
デジタル教科書を2015年までに1,000万人へ…DiTTが政策提言
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は4月5日、2015年までに1,000万人の子どもたちにデジタル教科書を整備することを目標に据えた「DiTT 政策提言 2012」を発表した。
【通学定期券 3/3番線】便利な付加サービス…安全対策、オートチャージなど
Suica／PASMOに対して個々の安全・安心を付加するサービスを実施している鉄道会社もあります。また、保護者のクレジットカードとの連携のオートチャージ機能も紹介します。
約100校が来日、iSS留学フェア5/6より名古屋・大阪・東京
iSS国際交流センターでは、世界各国の教育機関・学校が参加する「iSS留学・ワーキングホリデー・ホームステイフェア」を、5月6日に名古屋、12日に大阪、13日に東京の各会場で開催する。
EMA、ケータイ＆ネットの安全利用のための啓発・教育サイト
モバイルコンテンツ審査・運用監視機構（EMA）は3月30日、EMA啓発・教育ポータルサイト「ケータイ・インターネットの歩き方〜子どもが安心・安全につかうために〜」の公開について発表した。
キッズ外務省、震災における世界からの支援を学ぶ特別コンテンツ
外務省は4月3日、同省の子ども向けページ「キッズ外務省」において、「がんばれ日本！ 世界は日本と共にある！」と題し、東日本大震災後に世界各国から寄せられた支援や救助隊の活躍などを紹介する特別コンテンツを公開した。
【通学定期券 2/3番線】お得に購入…JRか私鉄か？ 購入期間は？
JRは高く、私鉄は安いというイメージを持っている方もいると思いますが、定期券ではその逆転も起こります。また、私鉄と私鉄の組合せだと安いように思いがちですが、定期券ではJRと比較して同額程度か、むしろ高くなる傾向にあります。
震災後1年…新学期に向け文部科学大臣からメッセージ
文部科学省は4月3日、「新学期を迎える児童生徒と学校関係者への文部科学大臣からのメッセージ」をホームページに掲載した。東日本大震災から約1年、「全国・被災地の児童向け」「全国・被災地の中高生向け」「学校関係者向け」にそれぞれメッセージを述べている。
「日能研帰国子女説明会 in アトランタ・シカゴ・ニューヨーク」5/26・27・28
日能研グローバル・サービスは4月2日、ホームページのイベント情報に「日能研帰国子女説明会 in アトランタ・シカゴ・ニューヨーク」の開催について掲載した。
女の子専用の私立中・高受験ガイド2013年版刊行
学研教育出版では、女子専用の私立中学＆高校受験ガイド「2013年入試用 有名私立女子校＆共学校」を4月6日に刊行する。376校の最新制服大図鑑など女子学生のスクールライフに焦点をあてたガイド本となっている。
パナソニックセンター東京、GWに金環日食の特別イベント4/28より
東京・お台場のパナソニックセンター東京では、「太陽が金の環になる日のヒミツ！」と題し、トークショーやプラネタリウムなど金環日食に関連したスペシャルイベントを4月28日から5月6日にかけ開催する。
【通学定期券 1/3番線】賢い購入のポイントとコツ…路線が多くて大変
通勤通学に欠かせない電車。ダイヤも含め、さまざまな最新技術の結晶ともいえる電車のある生活ですが、できれば自分やお子さんにあった選択をしたいものですね。
子ども手当は効果があったのか？ 東北大が調査結果発表
東北大学は3月30日、「子ども手当」制度は本当に効果があったのかを検証する目的で同大学が独自に実施したアンケート調査の結果を公開した。調査対象は、中学生以下の子どもがいる全国の世帯で、調査期間は3月16日〜20日、総回答数は432サンプル。
成績が上がるノートの取り方…偏差値30台から超難関校合格も
理想の中学受験専門塾「Value & Credo」代表の小澤淳氏が監修した、小学校高学年から中学生のためのノート術の本「中学生の成績が上がる！教科別ノートの取り方 最強のポイント55」がメイツ出版から刊行された。
中高生対象の科学オリンピック、化学・生物・物理のエントリー開始
科学技術振興機構は4月2日、科学オリンピックの「化学グランプリ」「日本生物学オリンピック」「全国物理コンテスト」の申し込み受け付けを開始した。同大会はいずれも、世界各地で開催される国際科学オリンピックの選考を兼ねている。
青少年の有害環境対策、50.9％が「保護者への指導強化」が有効
内閣府は3月29日、平成23年度「青少年有害環境モニター調査」の報告書をホームページに公開した。委嘱したモニターから寄せられた有害情報では、「インターネット上の各種サイト」（13.5％）、「酒・たばこ」（12.8％）、「携帯電話」（10.6％）が1割を超えた。
