「ペパボ文化祭」6/14より3日間開催…中学生向けプログラミング教室など
GMOインターネットグループのpaperboy&co.は、創立10周年記念イベント「ペパボ文化祭～みる・きく・あそぶ3日間～」を6月14日（金）より原宿で開催する。中学生向けプログラミング教室などが開かれる。
携帯でのネット利用は1日平均97分…青少年の実態調査
内閣府は3月29日、「青少年のインターネット利用環境実態調査」の報告書を公表した。携帯電話でインターネットを利用している青少年のうち、35.1％は2時間以上インターネットを利用しており、平均利用時間は97.1分に上ることが明らかになった。
東京書籍とマイクロソフト、教育ICTで協業…学校生活支援アプリを無償提供
東京書籍と日本マイクロソフトは3月29日、小・中・高等学校へのデジタルデバイスとICT利活用推進に向けて協業すると発表した。2社の提供する教育ソリューションを教育委員会や教育機関へ提案していくという。
不正アクセス検挙、2012年は過去最多の154人…うち64人は10代
警察庁と総務省、経済産業省は3月28日、2012年中の不正アクセス行為の発生状況を公表した。検挙件数は543件、検挙人数は154人と法施行以降最多となった。被疑者は10代が64人ともっとも多く、最年少は14歳であった。
子どもネット研、スマートフォンアプリの保護者管理などについて提言
専門家会議で構成される「子どもたちのインターネット利用について考える研究会」（子どもネット研）は、「アプリの第三者レイティングのあり方」などを調査研究課題と定めた第4期（2012年8月～2013年3月）の結果報告書を公開。
BookLive、ユーザー20名のリクエストで書籍を電子化する試みを開始
BookLiveは28日、ユーザーからのリクエストに応じて書籍の電子化を試みる「BookLive！ リクエスト」を開始した。
Life is Tech！が大学生を対象にITリーダー募集
中高生向けITキャンプ「Life is Tech！」は、大学生を対象に、中高生を導くITリーダー「LiT Leaders」を募集する。LiT Leadersに参加すると、IT技術が身に付くほか、アルバイトとしての給料や、就職活動時に参画企業への推薦状が得られる。
ユーザーの反響に答え新型ペンタブレットの発売を前倒し、ワコム
ワコムは27日、13.3型液晶を搭載した新型ペンタブレット「Cintiq 13HD」を4月5日から発売すると発表した。当初4月中旬とアナウンスされていたが、発売を早めた。
携帯所有学生の65％が学割サービス利用…auがシェア1位
携帯電話を持っている学生の65％が学割サービスを利用しており、キャリア別にみると「au」が38.0％とトップであることが、ICT総研が3月26日に公表した「携帯電話の『学割』サービス利用動向調査」より明らかになった。
Yahoo！メールのフィッシングサイトが出現、注意が必要
フィッシング対策協議会は26日、緊急情報「Yahoo！メールをかたるフィッシング（2013/03/26）」を公開した。
スマホで参加できる「毎日フリマ」で手軽にお得に楽しく売買
入学や進級、転勤など新生活シーズンを迎え、不用品を整理したくなる時期となりました。「もう使わないけど捨てるにはもったいない」「大事にしてくれる人に譲りたい」ものが家の中に眠っていませんか？
「母から子へのiPhone 18の約束」電子書籍としても配信開始
ゴマブックスは、Amazon Kindleストアにて電子書籍「母から子へのiPhone 18の約束」の配信を3月20日より開始した。スマートフォンを子どもに与えるさい、子どもが安全に使用するための親子の約束が綴られているという。
【高校野球】センバツ3/22開幕…MBSで全試合ライブ配信
第85回記念選抜高校野球大会（センバツ）が3月22日に開幕する。毎日放送（MBS）では、1回戦から決勝戦まで試合映像をライブ配信する。また、全試合のオンデマンド配信やインタビュー映像配信も行う。
携帯電話での安全・安心なネット利用のために保護者が行うべき3つのポイント
政府広報オンラインでは、「携帯電話やスマートフォンを子どもに持たせるとき、安全・安心なネット利用のために保護者が行うべき3つのポイント」を紹介している。
2014年卒「IT業界」就職人気企業ランキング、NTT系がTop2独占
2014年卒「IT業界」就職人気企業ランキングによると、1位「NTTデータ」、2位「NTTコミュニケーションズ」、3位「野村総合研究所（NRI）」であることが、クチコミ就職情報サイト「みんなの就職活動日記」の調べで明らかになった。
タブレット利用調査、iPadシリーズとWi-Fiモデルが人気
MM総研は18日、タブレット端末利用に関するユーザー調査の結果を発表した。調査期間は2012年12月1日～12月18日で、現在タブレット端末を個人名義で利用する2261人から回答を得た。
