損保業界に強い大学は…東京海上日動、採用大学ランキング
大学通信は2023年3月、2022年の企業ごとの大学別就職者数をランキング形式で発表した。損保業界の2社目として取り上げるのは「東京海上日動火災保険」。大学別就職者数は、3位に同志社大と関西学院大、5位に大阪大、南山大がランクインした。
【中学受験】国際学院中、生徒募集を停止…2023年度以降
国際学院は2023年3月28日、国際学院中学校の2023年度（令和5年度）以降の生徒募集を停止することを公表した。2013年（平成25年）開校以来、入学定員を充足できない状態が続いていた。
東大、小中学生「ジュニアドクター育成塾」募集…5/10締切
東京大学は2023年5月10日まで、小中学生を対象とした「ジュニアドクター育成塾」2023年度受講生を募集している。オンラインもしくは会場となる日立理科クラブで受講する。定員は40名で選抜制。年間の参加費（教材代）は理科クラス5,000円、数学クラス4,000円。
私立附属幼稚園15園が参加「幼稚園フェスタ2023」5/21
富士チャイルドアカデミーは2023年5月21日、有名私立附属幼稚園15園が参加する「幼稚園フェスタ2023」を二子玉川にて開催する。3部制で事前予約制。申込期限は5月20日。
【大学受験】名門会×駿台「医学部現役合格ガイダンスin神戸」4/23
名門会は2023年4月23日、高3・高卒の医学部受験生、医学部受験を考えている中高生およびその家族を対象に、スペースアルファ三宮にて「2023年4月 医学部現役合格ガイダンス」を開催する。入場無料。事前申込制。
【週刊まとめ読み・高校生編】受験アドバイス、Z会奨学金他
この1週間で公開されたリセマム記事から、高校生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年4月3日～4月7日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【週刊まとめ読み・中学生編】子供の志望校を把握している親、校則見直し他
この1週間で公開されたリセマム記事から、中学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年4月3日～4月7日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【週刊まとめ読み・小学生編】こども基本法施行、新学期もマスク他
この1週間で公開されたリセマム記事から、小学生やその保護者向けのニュースをピックアップ。2023年4月3日～4月7日の注目ニュースを振り返ってみよう。
【大学受験2025】聖心女子大、一般選抜に共通テスト利用導入
聖心女子大学は2025年度の入学者選抜より、現代教養学部において、大学入学共通テスト利用方式（2教科型）を導入する。外国語を必須とし、選択科目は国語や地歴の他、数学や理科等の理系科目も選択が可能となる。
インターンシップの新定義、大学2年生の半数超「知らない」
2023年度の実施からインターンシップの新たな定義が適用されるにあたり、大学2年生に新定義の認知状況やプログラムへの参加意向等の調査を行ったところ、過半数がインターンシップについて「新たに定義されたことを知らない」と回答した。
【大学受験2025】河合塾、国公私立大の入試情報を掲載
河合塾の大学入試情報サイトKei-Netは、新課程が導入される2025年度入試における、国公私立大学の入試科目について、各大学からの公表内容を2023年3月15日判明分として取りまとめ公表した。
東京家政大学、児童学部新設…子供に関わる学びを提供
東京家政大学は2023年4月、新たに児童学部を新設した。保育のスペシャリストを目指す「児童学科 児童学専攻」、先駆的な子育て支援を行う「児童学科 育児支援専攻」、確かな未来を拓く小学校教育を実現する「初等教育学科」から構成される。
AIチャットボット「ChatGPT」を授業に活用、甲南女子大
甲南女子大学は2023年4月6日、文学部メディア表現学科で、OpenAIのAIチャットボット「ChatGPT」を取り入れた授業を展開すると発表した。学生がAIを活用し、理想の授業を考え、模擬授業を実施するグループワークを行うという。
「損害保険ジャパン」採用大学1位は…3-4位は関西圏
大学通信は2023年3月、2022年の企業ごとの大学別就職者数をランキング形式で発表。損保業界を牽引する内の1社「損害保険ジャパン」の大学別就職者数は、3位に同志社大、4位に関西学院大、5位に青山学院大等がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
学習の基礎作り「ワーキングメモリがのびるワークシート」
合同出版は「ワーキングメモリがぐんぐんのびるワークシート 学習の基礎をつくる記憶機能トレーニング」を、Amazonや楽天ブックス、全国の書店等で2023年4月6日に発売した。定価は2,420円（税込）。
通学路における交通安全、全体の8割が対策済
文部科学省は2023年4月5日、「通学路における交通安全の確保の徹底について」各都道府県の教育委員会等へ事務連絡を出した。対策が必要な7万6,404か所のうち、約80.7％で対策が完了したこと通知。対策予定の案件は2023年度末までにおおむね完了するよう依頼した。
