大学受験に関連した情報だけでなく、高校生を対象としたイベントなどの生活情報を紹介する。 進学先を検討する上で必要な大学のオープンキャンパスや奨学金に関する情報、受験に活用できる学習アプリや塾・予備校の紹介、国際科学オリンピックやパソコン甲子園などといったコンクールやコンテストの情報など幅広く紹介している。
東京大学は4月1日、平成28(2016)年度推薦入試学生募集要項(予告)と推薦入試提出書類(サンプル)を公表した。学部によって、TOEFLや英検などの語学力の証明書や、科学オリンピックで顕著な成績、社会貢献活動などが求められる。
東京都教育委員会は3月31日、「平成26年度(平成25会計年度)地方教育費調査報告書」を公表した。教育費の総額は、前年度比94億9,189万円増の1兆3,729億円。都民1人あたりの教育費総額は、前年度比255円増の107,623円であった。
文部科学省は3月31日、平成27年度のスーパーサイエンスハイスクール(SSH)事業における指定校25校の内定と、付随する科学技術人材育成重点枠5校の採択について発表した。
お子さまの進学・進級に伴い、塾や習い事の教育費、家計全体の見直しをはかろうとしている保護者は多いのではないだろうか。マイナビニュースの読者アンケートから、家計の節約に積極的な人は携帯やスマホの通信費を節約していることがわかった。
文部科学省では、科学技術週間に合わせて「一家に1枚くすりの形」ポスターを発行すると発表した。学校でのサンプル配布や、科学館、博物館などで、無償配布を行う予定。以前に発行されていた「光マップ」と「周期表」の改訂版も製作された。
3月31日発売のサンデー毎日と週刊朝日は、全国2,300校以上の高校における東大、京大、早稲田大、慶應義塾大など有名大学合格者数を特集している。定価はどちらも410円(税込)。
横浜みなとみらいのショートフィルム専門映画館「ブリリアショートショートシアター」では、4月25日から5月6日に、ロシアとチェコの短編アニメーションの上映と、親子で楽しめるワークショップを開催する。チケットは4月11日からWebで販売する。
福岡県は、平成27年度「世界に打って出る若者育成事業」の支援を希望する海外研修プログラムの募集を4月1日から開始する。グローバルな視野をもった青少年の育成の一環で、昨年度は17の高校、大学等の支援を行った。
長野県は4月1日、学校生活の悩みを児童生徒や保護者から聞く「学校生活相談センター」を開設する。24時間対応の電話相談窓口と専用メールアドレスがあり、臨床心理士などが専門的な立場から相談に応じる。
文部科学省は3月27日、「実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関の在り方について(審議まとめ)」を公表した。質の高い専門職業人を養成するため、実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関を創設するよう提言している。
文部科学省は、平成26年度学校保健統計調査(確定値)の結果を3月27日に公表した。身長は横ばい、体重は減少傾向で推移しており、アトピー性皮膚炎は5歳で過去最低の数値だった。また、裸眼視力1.0未満の児童生徒が増加傾向で高校生は6割が1.0未満だった。
ECCは、4月1日から「ECCオンライン英会話」サービスを開始すると発表した。ECCのノウハウを活かした実践的なレッスンを低価格で自分のペースで学べるほか、キッズコースにはゲーム感覚で楽しく学べるコンテンツも用意されている。
留学支援事業を手掛けるICC国際交流委員会(社名:テンプ総合研究所)は、豪州主要8大学と留学に関連するサービスで業務提携をすると発表した。業務提携を記念して、最大約30万円の奨学金制度も開始する。
日本グラフィックデザイナー協会(JAGDA)は、日本全国のデザインを学ぶ学生の中から頂点を決める年に1度のコンペティション「JAGDA学生グランプリ2015」を開催。6月5日まで応募作品を募集している。
東洋大学では、入学前に大学での授業の面白さを手軽に体験してもらうことを目的に3月27日、Webサイトで受験生向け動画コンテンツの配信を開始した。
今年3月にスタートした「マイナビ家庭教師」は、マイナビが長年にわたり培ってきた学生支援のノウハウを活かし、勉強だけではない「プラスアルファ」の価値を提供するというユニークな家庭教師派遣サービスだ。