学年不問のキャリアイベント「マイナビベンチャーPARK」12/17
マイナビは、次世代を担うベンチャー企業と学生が交流できるキャリアイベント「マイナビベンチャーPARK」を、12月17日に渋谷ヒカリエホールにて初開催する。対象は2018年以降に卒業予定の大学・大学院・短大・高専・専門学校の学生、外国人留学生（学年不問）。
筑波大「少年野球科学的コーチング講座」1/5まで保護者ら募集
筑波大学エクステンションプログラムは2017年1月～2月、「お父さん・お母さんのための少年野球科学的コーチング講座」を開催する。対象は小中学校少年野球の監督・コーチや保護者。受講料は3万6,000円（税込）。
【かまってちゃん親子成長ブログ05】十月十日の意味
師走に入り、巷ではノロウイルスやインフルエンザが猛威を振るっているようす。小さな子どもがいると外出なども不安になりますね。かくいう私も、人生で初めてインフルエンザの予防ワクチンを接種しました。
2016年冬のボーナス、平均推定額は62.3万円…教育費消費は減
カカクコムが運営するWebサイト「価格.com（カカクドットコム）」は12月5日、2016年「冬のボーナス」に関する調査結果を発表した。推定支給額は2015年比1.7万円増の62.3万円。
【年末年始】埼玉-横浜中華街、乗り換えなし「初日の出号」運転
東武鉄道、西武鉄道、東京メトロ、東急電鉄、横浜高速鉄道の5社は、2017年1月1日に「みなと横浜 初日の出号」を直通運転する。横浜ベイエリアの初日の出を見るための臨時電車で、埼玉西部から横浜の元町・中華街駅まで乗り換えなしで行くことができる。
ネット利用リスクを「見積もり」 LINEが新情報モラル教材を提供
LINEは12月7日、ネット上のコミュニケーショントラブル根絶に向けた情報モラル教育教材『楽しいコミュニケーションを考えよう！「リスクの見積り」編』を公開した。教材はWebサイトよりダウンロードして授業で利用できるほか、LINEの社員による出張授業も実施している。
2016年赤ちゃん名づけ総合年間トレンドを発表、1位は心桜
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクルーティングスタジオは「2016年赤ちゃん名づけ総合年間トレンド」を12月8日に発表した。ランキングの1位には、女の子の名前で「心桜（こころ）」が選ばれた。
教育関連業者の倒産、過去最悪に迫るペース
2016年の教育関連業者の倒産は、11月末時点で77件と過去最多に迫るペースであることが、帝国データバンクが12月8日に発表した調査結果より明らかになった。少子化や大手との競合により、小規模業者の倒産が目立つという。
「もう外車には戻れない」安全・便利・子ども主体の車選び…母親座談会PR
家族旅行や屋外レジャー、子どもの塾や習い事の送り迎えや普段の買い物など、場面によってどのような車を、どのように選べばよいのか。小学生から高校生のお子さまを持つお母さま3人に、母親目線での車選びについて聞いた。
まだ間に合う「アドベントカレンダー」クリスマスまでカウントダウン（まとめ）
2016年のクリスマスまであと約2週間。今回は、今からでも購入できるものを中心に、親子で一緒に楽しみながらクリスマスまでの日々をカウントダウンできるアドベントカレンダーを紹介する。
マイメロディとオリーブがコラボ、進級学グッズ29品
サンリオは12月7日、オリーブ・デ・オリーブのファッションブランド「OLIVE des OLIVE」と「マイメロディ」のコラボレーション商品を発売した。ランチ用品やバッグといった進級進学用品など29アイテム。全国チェーンストアのサンリオコーナーなどで購入できる。
イマドキ大学生6割、お金も時間も余裕なし
東京広告協会が主催する「大学生意識調査プロジェクト FUTURE2016」は、いまどきの大学生を対象に行った「『大学生』と消費に関する意識調査」の結果をまとめた。大学生の約7割はお金と時間に余裕がないと答えている。
子ども向け「サーモス 真空断熱2ウェイボトル」リニューアル1/10
サーモスは、子ども向けの「サーモス 真空断熱2ウェイボトル」を使いやすく、またデザインも一新して2017年1月10日に発売する。希望小売価格は5,500円～6,000円（いずれも税別）。
大阪ガス「食育セミナー」2/25、教育・保育・行政関係者募集
大阪ガスは平成29年2月25日、教育・保育・行政関係者を対象とした「第11回 食育セミナー」を開催する。参加費は無料。昭和女子大学理事長・総長の坂東眞理子氏による基調講演などが行われる。
埼玉県、感染性胃腸炎流行警報を発令…1都3県で基準値超え
埼玉県は12月7日、3年ぶりとなる感染性胃腸炎の流行警報を発令した。千葉県も同日、定点当たり報告数が基準値を超えたとして警報を発令。東京都、神奈川県は11月末にすでに警報が発令されており、各自治体では予防の徹底を呼びかけている。
不登校の小中学生を支援、教育機会確保法が成立
不登校の小中学生の教育機会を確保するための法律が12月7日、参議院本会議で成立した。休養の必要性を認め、学校以外での学習活動の重要性にも言及。状況把握や情報共有、児童生徒や保護者への支援など、国や地方公共団体の責務も明らかにしている。
