デジタル教育施設「REDEE」eモータースポーツスタジアム開設
オートバックスセブンは、日本最大級のデジタル教育施設「REDEE」内に、「オートバックス REDEE eモータースポーツスタジアム」を4月16日に開設する。
東京六大学野球4/10開幕、スポーツブルが全試合無料ライブ配信
東京六大学野球の2021年春季リーグ戦が2021年4月10日に開幕する。運動通信社が運営するスポーツインターネットメディア「SPORTS BULL」は、東京六大学野球の2021年春季リーグ戦の全試合を無料でライブ配信する。
子供・若者育成支援推進大綱、内閣府が策定
内閣府は2021年4月6日、子供・若者育成支援推進大綱を決定した。子供・若者育成支援の基本的な方針・施策として5本の柱を設け、すべての子供・若者が自らの居場所を得て、成長・活躍できる社会を目指す。
厚労省「アルバイトの労働条件を確かめよう！」4-7月
厚生労働省は、多くの新入生がアルバイトを始める4月から夏休み前の7月まで、「アルバイトの労働条件を確かめよう！」キャンペーンを全国で展開する。労働条件の確認を促すため、必要な知識をまとめたリーフレット配布や出張相談等を行う。
女性のリーダーシップレポート、重要なのは早期教育
国際NGOプラン・インターナショナルは2021年4月5日、「日本における女性のリーダーシップ2021」レポートを発表した。日本でジェンダー平等が進まない要因などを浮き彫りにするとともに、早期のリーダーシップ教育とジェンダー教育の重要性を示唆している。
神情協「学生ITコンテスト2021」加盟企業によるサポートも
神奈川県情報サービス産業協会は、大学生・大学院生、専門学校生を対象にした「学生ITコンテスト2021」の募集を2021年7月1日から開始する。コンテストでは、協会加盟企業から作品提出の悩みのサポートや相談会を行う。
発達障害、高い認知度…当事者や家族の実感とギャップも
発達障害の認知度や理解度は高い一方、当事者や家族の90.4％は日常生活で十分に理解されていないと感じていることが2021年4月6日、チャレンジドLIFEが実施した調査結果から明らかになった。このギャップが当事者の困難につながっていると考えられるという。
鉄道創業期の遺構「高輪築堤」見学会4/10
JR東日本は4月2日、「高輪築堤」の一般向け見学会を4月10日に開催すると発表した。
映画「100日間生きたワニ」キャストによる紙芝居動画
『100日後に死ぬワニ』を原作とするアニメ映画『100日間生きたワニ』が、5月28日より全国公開される。
このたび、神木隆之介ら映画キャストが原作マンガに息を吹き込む「100ワニ紙芝居」企画がスタート。4月4日19時頃より、公式SNSにて紙芝居動画がお披露目となった。
私大生の仕送り額は過去最低8万2,400円…東京私大教連
2020年度に首都圏の私立大学に入学した自宅外通学者への仕送り額は、過去最低の月額8万2,400円だったことが2021年4月5日、東京地区私立大学教職員組合連合（東京私大教連）の調査結果からわかった。仕送り額から家賃を除いた1日あたりの生活費も607円と過去最低であった。
大学進学率ランキング1位「東京」64.7％
2020年の大学進学率（現役）を都道府県別にみると、「東京」が64.7％ともっとも高いことが、リクルート進学総研が公開した「18歳人口推移、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2020年」より明らかになった。
就活日程の遵守やオンライン活用など…政府が経団連に要請
日本経済団体連合会（経団連）は2021年3月30日、2022年度卒業・修了予定者等の就職・採用活動に関して、日程の遵守やオンライン活用時の配慮などについて政府から要請を受けた。会員に向けて4月1日、要請の趣旨を踏まえた採用選考活動を行うよう周知した。
22年卒新卒採用、採用人数維持は約6割…ジェイック調査
2022年卒の新卒採用を2021年卒と比較して、採用目標人数が「ほぼ同じ」58.8％、「大幅に増えた・若干増えた」15.2％、「大幅に減った・若干減った」18％であることが、ジェイックが2021年3月30日に発表した調査結果より明らかになった。
18歳人口、2030年14.3万人減と予測…リクルート進学総研
リクルート進学総研は、「18歳人口推移、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2020年」をWebサイトに公開した。18歳人口は2032年に102.4万人となり、2020年から14.3万人減少すると予測。大学入学者の地元残留率は44.1％と、10年間で0.9ポイント上昇している。
デジタル教科書の現行基準撤廃、普及促進へ…文科省
文部科学省は「教育現場におけるオンライン教育の活用」について取りまとめ、2021年4月1日にWebサイトで公表した。不登校児らが自宅などで行うオンライン学習を一定の要件のもと出席扱いとするほか、学習者用デジタル教科書は現行基準を撤廃する。
NICT、セキュリティ技術育成「SecHack365」受講生募集
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）は3月31日、若手セキュリティイノベーターの育成を目的としたプログラム「SecHack365」の2021年度受講生募集について発表した。
