DeNA、東京都公立小学校で「アプリゼミ」活用実験
ディー・エヌ・エー（DeNA）は2月12日、スマートフォンやタブレットで学ぶ通信教育アプリ「アプリゼミ」の内容の向上を目的に、東京都多摩市立東愛宕小学校などの協力のもと、学習への影響に関する検証を開始すると発表した。
NTTドコモ・ベンチャーズ・日本MS・ベネッセがEdTech市場の活性化で連携
NTTドコモ・ベンチャーズと日本マイクロソフト、ベネッセコーポレーションは3社で連携し、EdTech（エドテク）の活性化を支援すると発表。2月8日より「EdTech Camp（エドテク キャンプ）」を開催する。
教育シンポジウム「オープンエデュケーションが変える学習支援」3/8 早稲田大学
早稲田大学 国際オープン教育リソース研究所は3月8日、教育関係者などを対象に、新しい学習支援の動向と最新事例を紹介するシンポジウムを開催する。参加は無料。
JSET、教育のICT化に関するセミナーを愛工大で3/1開催
日本教育工学会（JSET）は、教育のICT化に関するセミナーを3月1日、愛知工業大学（豊田市）で開催する。会員以外は、報告集代として1,000円を当日受付にて支払う。
教育ICTイベント「EdTech Night！」ドリコムで2/20
ドリコムは、教育×インターネットの未来を切り開くイベント「EdTech Night！」の第2夜を2月20日（木）18時より開催する。定員は70名で、事前申し込みが必要。
小中学校におけるICT教育の実践発表や模擬授業など…2/15つくば市で開催
日本教育工学振興会（JAPET）は、情報教育対応教員研修全国セミナー「ICTを活用した授業改善のための研修会」を2月15日、つくば市立竹園東中学校で開催する。小中学校でのICT活用事例の発表や、模擬授業などが行われる。
武雄市教委、全小学校に1人1台タブレット端末…3千台導入
佐賀県武雄市教育委員会は、アンドロイドOSを搭載したタブレット端末「KEIAN M716S-PS」を4月より市内の全小学校に導入する。導入台数は3千台で、サーバーなども含めたシステムの総額は1億2,300万円。
GoogleがLife is Tech!のIT教育普及事業を評価、東アジア初の受賞
中高生向けのプログラミング教室などを展開するLife is Tech!は、コンピューターサイエンスやICT教育の普及に貢献している組織を表彰する「Google RISE Awards」を受賞した。東アジアの組織としては、初の受賞となる。
進研ゼミの小・中・高校講座にタブレット導入、80万人の利用を見込む
ベネッセコーポレションは2月4日、2014年度に向けた進研ゼミの小学生・中学生・高校生講座において専用タブレット端末を導入すると発表。導入開始となる4月時点で、合計約80万人の利用を見込んでいるという。
学研と凸版印刷、無料学習サービス「学びゲット！」テストサービス開始
学研ホールディングスと凸版印刷は、小学校低学年を対象とした無料学習サービス「学びゲット！」を共同開発。本格事業化を前にテストサービスを2月3日に開始した。
世界レベルのICT先進校の取組みを、大阪で研究発表大会3/21開催
大阪私学教育情報化研究会は2013年度春の研究発表大会を「グローバル時代の教育情報化～タブレット活用で「教える」から「学ぶ」へ～」と題し、3月21日に行うことを発表した。
JMOOC公認の大規模公開オンライン講座「gacco」、受講生募集を開始
3日、NTTドコモとNTTナレッジ・スクウェアは、JMOOC（日本オープンオンライン教育推進協議会）公認のMOOCサイトである「gacco（がっこ）」を4月14日から公開することを発表した。受講料は原則無料。
埼玉大学教育学部附属学校フォーラム「ICTを活用した教育実践活動」2/22
埼玉大学は、2月22日（土）に第4回教育学部附属学校FORUM「附属学校と学部を接続するICTを活用した教育実践活動」を開催する。参加費は無料で、事前申し込み不要。
ICTを活用した英語授業力向上の勉強会、大阪で3/22
大阪私学教育情報化研究会は、英語教育やICT教育に興味・関心をもつ教育関係者を対象とした「デジタル教材勉強会」を3月22日（土）に大阪ユビキタス協創広場CANVASで開催する。参加費は無料で、事前申し込みが必要。
台東区教委の教育実践フォーラム2/13…ICT活用の公開授業など
台東区教育委員会は、2月13日（木）に教育実践フォーラム「台東区スーパーティーチャー育成講座報告会～多様な学習機会と学びの環境の充実を図る～」を開催する。参加費は無料で、定員は先着300名。電話にて申し込みを受け付ける。
オンライン学習教材「すららネット」、ベネッセとの協業開始
オンライン学習教材のすららネットは、ベネッセホールディングスより出資を受け、新たな学習スタイルの推進を目的に、協業検討を進めることで合意したと発表した。
