教育機関対象の映像制作配信サービス、3/3開始…浜学園とNTT3社が連携
NTTスマートコネクトは3月3日より、浜学園とNTT西日本、NTTラーニングシステムズと連携して、教育機関を対象とした映像制作配信サービス「光Webスクール」を提供開始する。
早稲田大学、授業内容公開サイトを開設…1,000本の講義映像を配信
早稲田大学は2月25日、開講科目の講義内容を紹介する動画やオンデマンド授業動画などを配信する、授業内容公開サイト「WASEDA COURSE CHANNEL」を開設した。
東大志願者ほど動画をよく活用…ニコニコアンケート
東大志願者は、動画の利用頻度が高く、勉強にもよく活用していることが、動画サービス「niconico」を運営するドワンゴとニワンゴによる「大学受験に関するアンケート」の結果から明らかになった。
東大、ハーバード・MIT主導のMOOC「edX」への参加を表明
東京大学は2月18日、ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学（MIT）の共同出資により設立された大規模公開オンライン講座（MOOC）「edX」への参加を発表。edXを通じてハーバード大学とMITとの連携を深め、これまでにない3 大学の連携講座を提供するという。
「Z会の映像」中学生・高1、2生向けが新規開講
Z会の映像授業とZ会オリジナル問題を組み合わせた「Z会の映像」がリニューアルし、中1生～中3生（中高一貫校）向けと高1生～高2生向け講座が「春期講習」から新規に開講する。
反転授業のオンライン勉強会、IDによる授業設計の実践と教育効果測定
Facebookグループ「反転授業の研究」は、「第6回反転授業オンライン勉強会」を2月26日22時から23時30分に開催すると発表。反転授業で必要な自習教材の作り方や教育効果測定など、実践事例を含めて紹介されるという。
タブレット導入における効果とリスク、デジハリで教育関係者向けセミナー
デジタルハリウッド大学は、高校・中学の教育関係者などを対象に、教育現場におけるタブレット活用の可能性を探る「タブレット教育シンポジウム」を2月28日に開催する。
DeNA、東京都公立小学校で「アプリゼミ」活用実験
ディー・エヌ・エー（DeNA）は2月12日、スマートフォンやタブレットで学ぶ通信教育アプリ「アプリゼミ」の内容の向上を目的に、東京都多摩市立東愛宕小学校などの協力のもと、学習への影響に関する検証を開始すると発表した。
NTTドコモ・ベンチャーズ・日本MS・ベネッセがEdTech市場の活性化で連携
NTTドコモ・ベンチャーズと日本マイクロソフト、ベネッセコーポレーションは3社で連携し、EdTech（エドテク）の活性化を支援すると発表。2月8日より「EdTech Camp（エドテク キャンプ）」を開催する。
教育シンポジウム「オープンエデュケーションが変える学習支援」3/8 早稲田大学
早稲田大学 国際オープン教育リソース研究所は3月8日、教育関係者などを対象に、新しい学習支援の動向と最新事例を紹介するシンポジウムを開催する。参加は無料。
JSET、教育のICT化に関するセミナーを愛工大で3/1開催
日本教育工学会（JSET）は、教育のICT化に関するセミナーを3月1日、愛知工業大学（豊田市）で開催する。会員以外は、報告集代として1,000円を当日受付にて支払う。
教育ICTイベント「EdTech Night！」ドリコムで2/20
ドリコムは、教育×インターネットの未来を切り開くイベント「EdTech Night！」の第2夜を2月20日（木）18時より開催する。定員は70名で、事前申し込みが必要。
小中学校におけるICT教育の実践発表や模擬授業など…2/15つくば市で開催
日本教育工学振興会（JAPET）は、情報教育対応教員研修全国セミナー「ICTを活用した授業改善のための研修会」を2月15日、つくば市立竹園東中学校で開催する。小中学校でのICT活用事例の発表や、模擬授業などが行われる。
武雄市教委、全小学校に1人1台タブレット端末…3千台導入
佐賀県武雄市教育委員会は、アンドロイドOSを搭載したタブレット端末「KEIAN M716S-PS」を4月より市内の全小学校に導入する。導入台数は3千台で、サーバーなども含めたシステムの総額は1億2,300万円。
GoogleがLife is Tech!のIT教育普及事業を評価、東アジア初の受賞
中高生向けのプログラミング教室などを展開するLife is Tech!は、コンピューターサイエンスやICT教育の普及に貢献している組織を表彰する「Google RISE Awards」を受賞した。東アジアの組織としては、初の受賞となる。
進研ゼミの小・中・高校講座にタブレット導入、80万人の利用を見込む
ベネッセコーポレションは2月4日、2014年度に向けた進研ゼミの小学生・中学生・高校生講座において専用タブレット端末を導入すると発表。導入開始となる4月時点で、合計約80万人の利用を見込んでいるという。
