オンライン英会話の認知度約5割、周知度低い結果に
学習塾を運営する進学心教育システムが今年11月に行なったインターネット調査（回答数：5,801人）で、英語の必要性を感じている人は、77％に達することが分かった。
東京書籍、iPad用の高校デジタル教科書3種を発売
東京書籍は12月18日、高等学校のiPad向けデジタル教科書「数学II」「新編数学II」「新編物理基礎」を発売開始した。数学は各3,000円、物理は4,300円で、いずれもApp Storeで購入できる。
DeNAが教育分野に参入、スマホやタブレットで学ぶ小学生向け「アプリゼミ」
ディー・エヌ・エー（DeNA）は12月16日、スマートフォンやタブレットで学ぶ新サービス「アプリゼミ」をiPhone/iPad、Android端末向けに提供開始した。「小学校入学準備号」の配信を皮切りに、2014年4月より「小学1年生講座」を開始する。
佐賀県の高校導入タブレット、富士通のARROWS Tabに決定
佐賀県は、平成26年度に県立高校全校で導入するタブレットを富士通の「ARROWS Tab Q584/H 佐賀県学習用パパソコン特別モデル」に決定したと発表。OSはWindows 8 Pro、Microsoft Officeのほか、国語辞典、英和辞典、古語辞典などのソフトが搭載される。
大日本印刷、茨城県の小学校で教育ICT化実証研究を開始
大日本印刷（DNP）は、デジタル教科書・教材システムを活用した学校教育のICT化を推進しており、11月28日から2014年3月末までの約4か月にわたり、茨城県の古河市立古河第五小学校で実証研究を行う。
パイオニアの電子黒板を使った協働学習支援ソフト、Windows・Mac OSにも対応
パイオニアソリューションズは、電子黒板を使って学生間の協働学習を活性化する「xSync（バイシンク）」のマルチOS対応キットなどを12月12日に発売。タブレット端末やスマートフォンの対応に加え、WindowsとMac OSにも対応したという。
ベネッセ「Ed Tech 新しい学びのシンポジウム」を12/16開催
ベネッセコーポレーションは、「Ed Tech 新しい学びのシンポジウム第一回」を12月16日、目黒雅叙園（東京都目黒区）で開催する。参加は無料、事前申込制。
筑波大附属小でICT活用セミナー、公開授業・授業協議会・教材研究講座など
筑波大学附属小学校 国語授業活用ICT研究会は12月23日、教育関係者を対象とした「第2回 国語授業ICT活用研究 全国大会」を同校にて開催する。ICTを活用した国語の公開授業、授業協議会、教材研究講座、講演などが行われる。
事例発表会「デジタル時代におけるICT機器と板書」12/14福岡
日本教育工学振興会（JAPET）主催の事例発表会「デジタル時代におけるICT機器と板書」が12月14日（土）に福岡県博多市で開催される。参加費は無料で、事前申込みが必要。
早稲田大学、英語教材用デジタルブックによる反転授業の実証実験を開始
早稲田大学は12月10日、eラーニングシステム開発などを手がけるロゴスウェアと共同で、反転授業を実現させる教材開発と実証実験を開始する。第1弾として、テストや音声読み上げなどを組み入れた予習用コンテンツを開発したという。
高校生1人1台PC導入の佐賀県、WiC協議会と「教育の情報化」共同研究
平成26年度から県下の県立高校で生徒1人1台の学習用パソコンを導入する佐賀県教育委員会とWindowsクラスルーム協議会は、今年9月に「教育の情報化に係る調査・研究」の契約を締結して共同研究を開始する。
教育のIT化に75％の保護者が前向き
デジタルアーツはドラゼミ教育研究所と合同で、子どものインターネット利用に関する調査結果を12月10日に発表した。調査結果より、教育現場のIT化に75％が前向きであることがわかった。
附属新潟小、2/6-7に21の公開授業…片山敏郎氏のiPad活用授業も
新潟大学教育学部附属新潟小学校・初等教育研究会は2014年2月6日と7日の両日、教育関係者などを対象とした公開授業「学びをつなぐ力を高める」を開催する。
H26年度全高校に学習用PC導入の佐賀県、生徒・保護者向け説明会を開催
佐賀県は、ICT利活用教育に関する生徒および保護者向け事業説明会を12月17日から21日まで、県内5会場で順次開催する。保護者負担は5万円までで、超過金額については県が補助。
北星学園女子、オンライン学習教材「すらら」を活用した反転授業を導入
すららネットは、同社のオンライン学習教材「すらら」を導入している北星学園女子中学高等学校（札幌市中央区）が、道内の私立学校初の反転授業を12月10日より開始すると発表した。
デジタル教科書など「2025年のICT」を考える、慶應日吉で12/7-8
国際公共経済学会は12月7日、8日の両日、第28回研究大会「2025年のICT」を慶應義塾大学日吉キャンパスで開催する。国際公共経済学会のホームページで一般参加を受け付けている。
