アイデムは7月2日、2015年度新卒採用に関する企業調査(6月1日状況)の結果を発表した。新卒採用活動にあたり、「採用ターゲット校」を定めている企業は34.5%で、1,000人以上の企業では45.3%に上ることが明らかになった。
ダイヤモンド・ビッグ&リードは7月1日、大学生が選んだ「新卒採用力ランキング」を発表した。総合ランキング1位は3年連続で「三菱東京UFJ銀行」が1位に輝いた。ホームページやウェブメール、セミナー・説明会、先輩社員・懇親会でも1位だった。
東京大学、京都大学、早稲田大学、慶應義塾大学について、2013年と、現大学3年生が生まれた年である1993年の就職先Top10の、20年の違いを比較しながら見ていこう。
昭和女子大学女性文化研究所は6月20日、「女子学生のためのホワイト企業ランキング(小売業、化学・化粧品業、情報・通信業編)」を発表した。小売業では、「高島屋」が1位となった。
半数近くの学生が就職活動に不当な選考をされたと感じており、26.9%は「学歴」、15.0%は「容姿」が原因であると回答していることが、日本労働組合総連合会が6月12日に発表した「就職活動に関する調査」より明らかになった。
就活生の約3割が5月までに内々定を得て活動を終了したことが、マイナビによる調査結果から明らかになった。企業研究や面接などの活動状況はいずれも前月より減少傾向にあり、5月に入り、大学生や大学院生の就職活動は早くも収束に向かいつつあるようだ。
リクルートキャリアの就職みらい研究所は5月29日、「大学生の就職内定状況調査」を発表した。これによると、5月1日時点での大学生全体の就職内定率は47.7%で、前年同月の39.3%に比べて8.4ポイント高かった。
文化放送キャリアパートナーズは5月28日、2015年卒業予定の学生を対象に5月上旬に実施した「2015年卒ブンナビ学生アンケート」の調査結果を発表した。7割の学生が「大学名による就職格差」を感じていることが明らかになった。
マイナビは5月28日、「就職活動に対する保護者の意識調査」を発表した。調査結果より、子どもの就職活動への支援内容は、「資金的な援助」が84%ともっとも高いことが明らかになった。
日本の10代後半の若者の6割が海外勤務に関心がなく、アジアの同世代の若者に比べて内向き志向が強いことが、「働き方や仕事に対する価値観の意識調査」結果から浮き彫りとなった。将来の生活に対しては、調査国中もっとも悲観的な傾向にあった。
文部科学省と厚生労働省は5月16日、平成26(2014)年3月大学等卒業者の就職状況を発表した。4月1日現在の大学生の就職率は、前年同期比0.5ポイント増の94.4%で、平成23年3月卒の調査以来、3年連続上昇している。
2014年度の新入社員は、出世意欲が強い男性に対し、女性は好きな仕事を楽しみたいと考え、男女の出世意欲の差が顕著であることが、「新入社員意識調査」の結果から明らかになった。理想の上司は「武田信玄」だった。
学生がキャリアを選択の際にもっとも重視するのは、ワーク・ライフ・バランスであることが、求人広告会社アイデムが実施した「就職活動に関する調査」の結果からわかった。特に女性の方が「個人的な活動、家族、仕事のバランスをうまくとりたい」と考える割合が高かった。
ディスコは4月24日、2015年度日経就職ナビ学生モニター調査結果を発表した。4月1日時点の内定率は23.7%で、リーマンショック以降の最高値となったことが明らかになった。同社は「就活環境が改善している」と分析している。
大卒の求人倍率は1.61倍と、前年より好調であることが4月24日、リクルートワークス研究所が実施した調査の結果からわかった。全国の民間企業の求人総数は、前年比25.6%増の68万3,000人。特に300人未満の企業で前年比1.5倍と大幅に上昇している。
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、大妻女子大学・井上俊也教授らと共同で「キャリア意識に関する調査」を実施した。調査の結果、女子大生の45.7%がエキスパートを志向し、58.1%が結婚・出産後も正社員を希望する結果となった。