小学校の英語教育を拡充強化する動きに対し、88％の保護者が賛成であることが、日本教育文化研究所が5月20日に公表した調査結果からわかった。小学校低学年の保護者が今後学習してほしい教科科目では、「算数」「国語」に次いで、「外国語」が高かった。 調査は4月17、18日、幼稚園・保育園（3歳）から高校生までの子どもを持つ全国の男女1,000人を対象にインターネットで実施した。 小学校において「高学年での英語教育の教科化」「中学年での外国語活動の導入」を検討する動きに対しては、「賛成」が88％、「反対」が12％と、肯定派が大多数を占めた。 賛成理由では、「グローバル化時代に対応するため、異文化と対話する力を育てる必要があるから」が最多の72.4％だった。一方、反対理由は「国語力の育成を優先するべきだから」がもっとも多い64.9％となった。 小学校低学年の保護者が今後学習してほしい教科科目は、「算数」（92.4％）、「国語」（91.2％）、「外国語」（84.7％）、「保健体育」（74.7％）、「道徳」（67.6％）、「社会」（66.5％）の順に高かった。 一方、塾や習い事、家庭学習など、学校の授業以外で普段子どもが学習している科目では、「算数」（59.6％）と「国語」（57.6％）が圧倒的に多かった。「外国語」という回答は、全体の39.4％にとどまったが、小中学生では学年が上がるほど学習率が高くなる傾向にあり、中学生は71.8％に上った。 英語教育に対しては、「早期段階で苦手意識や抵抗感をなくすことが重要」（78.4％）、「これからの社会では最低限必要なスキル」（76.3％）、「できるだけ小さいころから生きた英語に触れさせたい」（71.3％）という考えが、いずれも7割を超え、高い割合を示した。 このほか、子どもの言葉遣いについては、63％の保護者が「気になっている」と回答したが、「指導できている」は27％にとどまり、「指導できていない」（34％）と「どちらともいえない」（39％）で7割を占めた。
