eラーニング戦略研究所は、「高校教員、大学教員に対する反転授業に関するアンケート調査」を行った。反転授業の認知度は50％を超えているものの、実際に導入しているのは前回同等の2％にとどまる結果になり、アクティブラーニングへの期待がある一方で、教員の負担や生徒の自宅学習の定着化など課題が見られた。 2014年に実施した調査の定点調査として、同じ内容のアンケートを2015年4月に実施した。対象は全国の高校の教員や大学の教員100人。年代の内訳は30代が6％、40代が23％、50代が56％、60代が15％。反転授業とは、自宅でパソコンやタブレットで授業の動画を見て学習し、学校では応用問題などを取り組む、通常の授業と家庭学習が逆転する学習スタイルのこと。 反転授業の認知度を聞いたところ、「知っている」「聞いたことはある」と回答したのは51.0％で、前回調査より10ポイント増加。「知らない」と回答したのは前回より10ポイント減ったものの、半数近い49.0％いた。また、「反転授業を実施している」教員は前回と同等の2％にとどまり、認知度は上がっているものの導入には至っていない。 なぜ導入率が上がらないのか、反転授業の課題が見えてきた。もっとも多かったのが「授業ビデオ作成における教員の負担」が44.0％で、前回調査より7ポイント増えている。ほかに「生徒の自宅学習の定着化」「生徒宅のネット整備やタブレット費用負担」などがあげられた。 アンケートでは、半数の教員が反転授業の導入に意欲的であることがわかっており、学習者の自主性や思考力、ディベート能力の向上に期待する声がある。同研究所は、学習者が受け身になりがちな従来の学習スタイルから脱する有効な手段として、反転授業が一定の評価を受けていると分析している。
