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弘前大学、京都大学、大正製薬の共同研究チームは、大規模健康調査のデータを解析し、インフルエンザにかかりやすい人の体質や生活習慣には5つの傾向があることを解明したと国際科学論文誌で2025年8月に発表した。
帝国データバンクは、全国約120万社を対象に女性が社長を務める企業について分析した「全国『女性社長』分析調査（2025年）」の結果を公表した。女性社長の出身大学別では、日本大学が276社で6年連続のトップとなった。2位には慶應義塾大学が僅差で続いている。
伊勢シーパラダイスは2025年11月22日、未就学児と一緒に来館する1名が“毎回無料”になる、未就学児向け年間パスポート「シーパラ連れてって年パス」を発売。多様な働き方の子育てを応援し、公園やショッピングセンターのように気軽に身近に遊ぶ場所として利用してほしいという願いから導入したという。
静岡県教育委員会は、県内の高校教員を志す大学生を対象とした「しずおか県の高校教員になろう！大学生のためのオンライン説明会」を2025年12月20日に開催する。教職を目指す学生に向けて、静岡県で働く魅力や教員採用選考試験の情報を伝える。参加無料、定員は先着100名。
新潟県教育委員会は2025年12月13日、教職に少しでも興味がある学生や社会人を対象に「新潟県教員のしごと研究セミナー」を東京会場とオンラインで開催する。申込みは12月12日午後5時まで、専用フォームにて受け付ける。
旺文社教育情報センターは2025年11月21日、教員向け教育情報サイトに「2026年入試 女子枠拡大続く」と題したPDFの資料を公開した。2026年入試の女子枠の実施状況と、多様性に配慮したほかの入試の事例などをまとめている。
こども家庭庁は2025年11月14日、子供の不慮の事故を可能な限り防ぐための啓発資料などをまとめたリンク集を公開した。睡眠、食事、送迎バスといった不慮の事故が起こりやすい場面ごとに情報を整理し、動画や資料でわかりやすく情報発信している。
2025年11月3日に東大専門特化校 河合塾本郷校で行われた、中学生、高校1・2年生、保護者対象のイベント「親子で学ぼう！東大入試まるわかり講演会」から、東大合格に必要な基本情報と、東大英語の正攻（成功）法を厳選して紹介する。全容は、アーカイブ配信で全国から無料視聴可能。2026年1月5日まで申込受付中。
新興出版社啓林館は2026年1月、中学生用の教科書準拠版商品「教科書ぴったりトレーニング」と「定期テスト ズバリよくでる」の電子書籍をリリースする。Windows、Mac、Chromebook、iPad、スマートフォンなど、さまざまな端末で使用可能。ブラウザ利用のためアプリインストールは不要。
東京都人材支援事業団は2026年1月23日、東京国際フォーラム ホールCにて都民コンサート「響け、ハーモニー！きらめく吹奏楽」を開催する。対象は都内在住・在勤・在学の人。抽選で1,500名を無料招待する。応募はインターネットまたは往復ハガキで12月19日まで受け付ける（ハガキは必着）。
国際教育機関のイー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパン（EF）は、世界123か国・地域を対象とした成人の英語力に関する調査「EF英語能力指数」の2025年版を発表した。日本の英語力は世界96位で、AI評価の導入により「読む・聞く」に比べ「話す・書く」能力が低い課題がより明確になった。
千代田区は、千代田区立九段中等教育学校の2026年度（令和8年度）の入学定員について、1学級あたり38人とし、1学年152人に変更すると発表した。35人学級に向けた段階的な編制基準で、都立中学校や都立中等教育学校でも同様に2026年度は1学級38人となる。
日本品質保証機構（JQA）と国際認証機関ネットワーク（IQNET）は、第26回「JQA地球環境世界児童画コンテスト」の作品受付を開始した。テーマは「ぼくたち・わたしたちが地球のためにできること」で、2026年5月31日まで作品を受け付ける。国内は小中学生、海外は7～15歳が応募対象となる。
山梨県教育委員会は2025年11月21日、2027年度（令和9年度）山梨県公立高等学校入学者選抜における学力検査時間の変更を発表した。「全日制後期募集検査」および「定時制検査」で実施される社会・数学・理科・英語の4教科について、現行より5分延長し、1教科50分にする。
第105回全国高校ラグビーフットボール大会の全国56代表が2025年11月23日に決定した。初の花園切符を手にしたのは、慶應義塾志木（埼玉）、岐阜聖徳学園（岐阜）、名古屋（愛知）の3校。桐蔭学園（神奈川）は3大会連続23回目の出場を決め、3連覇を狙う。
東京都は2025年11月21日、冬季に多発するノロウイルスなどの感染性胃腸炎について注意を呼びかけた。2025年第46週（11月10日～16日）の定点あたり患者報告数は5.41人。警報レベルの開始基準値には達していないが、例年これからの季節に増加する傾向にあるため、注意喚起している。
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