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国内外問わず、新しい環境での生活にはトラブルがつきまとうもの。「教育の質」と「安全性」に定評がある、ニュージーランドの中学校・高校に飛び出し、未来を拓こうと日々成長し続ける日本人留学生の生活を覗いてみた。
海外留学協議会（JAOS）は2017年12月19日、2016年にJAOS加盟の留学事業者40社から留学した留学生は7万9,123人であると発表した。ほかの調査と合算すると日本人の留学生数は20万人超と推測できるという。
リクルートマーケティングパートナーズは、オンラインで専属コーチが英語学習をサポートする「スタディサプリENGLISH TOEIC L＆R TEST対策パーソナルコーチプラン」を2018年春に提供開始する。スマホやPCで受講できる。
東京都教育委員会は平成29年12月14日、東京都立高等学校入学者選抜英語検査改善検討委員会報告書を公表した。平成31年度以降の都立高校入試の英語検査で「話すこと」を含めた4技能を測定すべきだと提言している。
内閣府は平成29年12月13日、国家戦略特別区域会議を開き、大阪市立水都国際（すいとこくさい）中学校・高等学校の管理を民間事業者に委託することを決めた。国際バカロレア認定コースを有し、平成31年4月の開校に開校予定。
タブレット学習アプリ「学習塾専用英検アプリ」を提供するメイツは2017年12月8日、第一ゼミナールの全教室とファロス個別指導学院の一部教室で「学習塾専用英検アプリ」の導入が決定したと発表した。
博報堂は2017年12月7日、幼児の英語学習を支援する新アプリ「ペチャット英語」をリリース。2016年に発売したボタン型スピーカー「Pechat」の機能を進化させ、1,000種類以上の英語のフレーズとともに英語の歌やお話を提供。アプリは無料でダウンロードできる。
大学入試センターは平成29年11月24日、「大学入試英語成績提供システム（成績提供システム）」への申込受付を開始した。参加を希望する資格・検定試験実施主体者は、案内に従って12月20日までに大学入試センターへ申し込むこと。
KDDIとイーオンホールディングスは2017年11月22日、KDDIがイーオンホールディングスの全株式を取得する株式譲渡契約を締結したと発表した。KDDIは教育市場への新規参入を目的に、2018年1月22日を目途にイーオンホールディングスの発行済み株式を100％取得する。
ジャストシステムは2017年11月21日、タブレットで学ぶクラウド型通信教育「スマイルゼミ 小学生コース」を2018年春に刷新することを発表。「プログラミング」講座と、リニューアルした「英語」講座を全会員に配信していく。
ジャストシステムは2017年11月21日、タブレットを利用したクラウド型通信教育「スマイルゼミ 小学生コース」において、2018年3月から全会員に新学習指導要領に対応した「プログラミング」講座を提供すると発表した。「英語」も新学習指導要領対応に改訂する。
オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブは2017年11月13日、学校向け新教材「Mind Map」と「Active Discussion」の提供を開始した。小中高校の学校教育で、効果的にオンライン英会話を活用できる。
楽天は、総合英語学習サービス「Rakuten Super English」において教育機関や企業・団体向けに行う英語教育コンサルティングサービスを本格的に開始した。Webサイトでは、先行導入したダイハツ工業のCS本部や同志社中学校の事例を紹介している。
英語学習アプリを提供するPOLYGLOTSの「Meister Teacher Training」は、英語が得意だけれど、講師経験が少ない、英語講師としての技術をもっと向上させたい、という人を対象に行う本格的な英語講師養成トレーニングだ。
ECCジュニアは2017年11月8日、「英語・英会話コース」の教材・カリキュラムを大改訂すると発表した。新学習指導要領の内容を踏まえて実施されるもので、中学3年生では英検2級、高校卒業時には英検準1級取得を目指す。
イー・エフ・エデュケーション・ジャパンは、英語能力ランキング「EF EPI 2017」を発表した。日本は80か国中37位と前年（2016年）より順位を2位落とした。世界ランキングはオランダが1位、アジアではシンガポールが1位だった。
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