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ジャストシステムは2017年11月21日、タブレットを利用したクラウド型通信教育「スマイルゼミ 小学生コース」において、2018年3月から全会員に新学習指導要領に対応した「プログラミング」講座を提供すると発表した。「英語」も新学習指導要領対応に改訂する。
オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブは2017年11月13日、学校向け新教材「Mind Map」と「Active Discussion」の提供を開始した。小中高校の学校教育で、効果的にオンライン英会話を活用できる。
楽天は、総合英語学習サービス「Rakuten Super English」において教育機関や企業・団体向けに行う英語教育コンサルティングサービスを本格的に開始した。Webサイトでは、先行導入したダイハツ工業のCS本部や同志社中学校の事例を紹介している。
英語学習アプリを提供するPOLYGLOTSの「Meister Teacher Training」は、英語が得意だけれど、講師経験が少ない、英語講師としての技術をもっと向上させたい、という人を対象に行う本格的な英語講師養成トレーニングだ。
ECCジュニアは2017年11月8日、「英語・英会話コース」の教材・カリキュラムを大改訂すると発表した。新学習指導要領の内容を踏まえて実施されるもので、中学3年生では英検2級、高校卒業時には英検準1級取得を目指す。
イー・エフ・エデュケーション・ジャパンは、英語能力ランキング「EF EPI 2017」を発表した。日本は80か国中37位と前年（2016年）より順位を2位落とした。世界ランキングはオランダが1位、アジアではシンガポールが1位だった。
秀英予備校は小学生向け学習サービスの英語教科において、デジタル・ナレッジが提供する人工知能（AI）を活用した教材作成機能「AI Training+（エーアイ トレーニング プラス）」を導入すると発表した。小学4・5年生を対象に12月より実証実験を開始する。
NTTデータ経営研究所とNTTデータグループのJSOLは、情報通信研究機構および大阪大学と共同で、ニューロフィードバック技術を応用した英語学習支援サービスの開発を開始したと発表した。10月より実証実験を行い、将来的な商用化に向け開発に取り組むという。
Skypeを利用したオンライン英会話ENC/GNAを展開するスリーピースは、英会話を初めて学ぶこどもから難関大学を目指す受験生までを対象に、楽しみながら英会話力を身に付ける子どもオンライン英会話を紹介する新サイトを10月6日に公開した。目的別の2コースを紹介している。
2016年度の教育産業全体市場（主要12分野計）は、前年度比0.6％増の2兆5,162億円にのぼることが、矢野経済研究所の調査により明らかになった。「学習塾・予備校」「英会話・語学学校」など7分野で市場規模を拡大している。
ベネッセコーポレーションは、茨城県全公立中学校の2年生・約2万5千人を対象に、タブレット端末を使ったスコア型英語4技能検定「GTEC」のスピーキングテストを9月下旬より提供する。
英会話教室を運営するイーオンは、2018年4月から同社の子ども向け英語教育専門教室「イーオンキッズ」における中学生向けの新教材を導入する。英語4技能の習得に向け、新学習指導要領にも準ずる同社オリジナルの教材を開発した。
ケンブリッジ大学出版は11月5日、中学・高校教員向けのワークショップ「Cambridge Day」を開催する。文法、スピーキング、ライティングなど英語4技能能力の各分野のエキスパートが、ワークショップを通じて指導のヒントを伝える。参加は無料、事前申込み制。
個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは、英語4技能の学習をより強化した英語教育プログラム、小学生向け「明光みらい英語」および中学生向け「明光の中学リスニング」を新たに開発したと発表した。10月より一部教室から先行開始する。
文部科学省は9月21日、新学習指導要領に対応した小学校高学年用外国語教材「We Can！」1および2を公開した。小学校中学年用外国語活動教材一式や「We Can！」に対応した教室用デジタル教材とあわせ、平成29年度中に全小学校へ配布する予定。
「授業は原則英語で行う」という文部科学省の基本方針を、中学校の英語教師の4割以上が実践できていることが英会話教室を運営するイーオンの調査により
明らかになった。一方、高校の英語教師は「授業時間の半分未満」という回答が7割以上だった。
