Skypeを利用したオンライン英会話ENC/GNAを展開するスリーピースは、英会話を初めて学ぶこどもから難関大学を目指す受験生までを対象に、楽しみながら英会話力を身に付ける子どもオンライン英会話を紹介する新サイトを10月6日に公開した。目的別の2コースを紹介している。
2016年度の教育産業全体市場（主要12分野計）は、前年度比0.6％増の2兆5,162億円にのぼることが、矢野経済研究所の調査により明らかになった。「学習塾・予備校」「英会話・語学学校」など7分野で市場規模を拡大している。
ベネッセコーポレーションは、茨城県全公立中学校の2年生・約2万5千人を対象に、タブレット端末を使ったスコア型英語4技能検定「GTEC」のスピーキングテストを9月下旬より提供する。
英会話教室を運営するイーオンは、2018年4月から同社の子ども向け英語教育専門教室「イーオンキッズ」における中学生向けの新教材を導入する。英語4技能の習得に向け、新学習指導要領にも準ずる同社オリジナルの教材を開発した。
ケンブリッジ大学出版は11月5日、中学・高校教員向けのワークショップ「Cambridge Day」を開催する。文法、スピーキング、ライティングなど英語4技能能力の各分野のエキスパートが、ワークショップを通じて指導のヒントを伝える。参加は無料、事前申込み制。
個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する明光ネットワークジャパンは、英語4技能の学習をより強化した英語教育プログラム、小学生向け「明光みらい英語」および中学生向け「明光の中学リスニング」を新たに開発したと発表した。10月より一部教室から先行開始する。
文部科学省は9月21日、新学習指導要領に対応した小学校高学年用外国語教材「We Can！」1および2を公開した。小学校中学年用外国語活動教材一式や「We Can！」に対応した教室用デジタル教材とあわせ、平成29年度中に全小学校へ配布する予定。
「授業は原則英語で行う」という文部科学省の基本方針を、中学校の英語教師の4割以上が実践できていることが英会話教室を運営するイーオンの調査により
明らかになった。一方、高校の英語教師は「授業時間の半分未満」という回答が7割以上だった。
英語のパーソナルジム「StudyHacker ENGLISH COMPANY」を運営する恵学社は、iOS版のリスニング特訓アプリ「Listening Hacker Pro」の配信を9月6日に開始した。英語を聞き取るための6つのルールなど、徹底してリスニングを鍛えることに特化した学習アプリだ。
都内でタブレット学習塾を運営するメイツは、学習塾専用の「英検アプリ」を9月1日にApp Storeにてリリースする。英検5級～準2級までに対応しており、講師の負担を最小限に抑えて英検対策指導ができる。
実践的な語学力を身に付ける教材の開発をすすめるアルクは、英語4技能をバランス良く鍛えながら、英語学習の継続に必要な「小さな成功体験」を実感できるトレーニングキット「ヒアリングマラソン体験キット」を発売した。価格は540円（税込）。
イー・エフ・エデュケーション・ファースト・ジャパンと東京大学は9月14日、教育委関係者を対象としたシンポジウムを開催する。テーマは「EF SETの利用方法と今後の語学教育」。参加費は無料。Webサイトもしくは電話にて申込みを受け付けている。
河合塾は8月14日、文部科学省平成29年度調査研究事業「日本人の海外留学の効果測定に関する調査研究」を受託したことを発表した。平成30年3月まで、日本人の海外留学による効果について調査分析を実施する。
学校広報ソーシャルメディア活用勉強会（GKB48）は8月29日、内田洋行ユビキタス協創広場CANVASを会場に「第5回GKB48教育カンファレンス」を開催する。英語やプログラミング教育などをテーマに10名（予定）が取組みを発表、提案する。
楽天は、10月2日より英語学習教室「Rakuten Super English ジュニア」を自由が丘にオープンする。対象は小学校3年生～中学校1年生で、学習レベルに合わせてクラスを選択。1レッスン75分間、月会費は14,800円（税込）。
日本電信電話（NTT）とイーオン、東京大学は8月7日、日本人の英語教育の新手法に関する共同実験を実施すると発表した。NTTの日本人英語音声認識技術やイーオンの英語語学教育に関するノウハウなどを組み合わせることで新たな英会話語学教育をめざす。
