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日本英語検定協会(英検協会)とEduLab(エデュラボ)傘下の教育測定研究所(JIEM)は2018年9月26日、英検対策学習サービス「スタディギア for EIKEN」の全面リニューアルを発表した。無料で利用できる「ライトプラン」を新たに追加し、学習機能も充実させている。
都立最難関校の東京都立日比谷高校の英語科主任である中村隆道教諭に、同校の英語教育について聞くとともに、イギリスのケンブリッジ大学英語検定機構のニック・サヴィル博士とSkypeでつなぎ、ケンブリッジ英語検定の活用と効果について聞いた。
東京大学は2018年9月26日、2021年度一般入試の出願要件について発表した。出願資格は「CEFR対照表のA2レベル以上」に相当する英語力とし、民間の英語試験の成績または同等の英語力があると明記された調査書の提出を求める。どちらも提出できない場合は、理由書を提出する。
ケンブリッジ大学出版は2018年10月14日、小学校、中学校、高校、高専の英語教員および教育関係者を対象としたセミナー「Cambridge Day Osaka」をCIVI研修センター新大阪東で開催する。参加無料。事前予約制。10月12日の午後5時まで電話、FAX、メールで受け付ける。
Z会グループのエー・アンド・アイは2018年10月より、静岡県三島市のZ会文教町ビル1階に幼児教室および幼児園、学童保育施設を開校する。各施設の開校にあたって、9月と10月に説明会を実施する。
代々木ゼミナールは2019年4月より、AO・推薦合格者を対象とした大学入学前準備教育として「英語脳」トレーニングジムを開講する。「Lepton Reading FARM」と「ベストティーチャー」 、代ゼミオリジナル教材に取り組み、英語4技能習得を目指す。申込受付は大学団体のみ。
センター試験に代わり2020年度から実施される「大学入学共通テスト」の英語試験で民間の外部試験が導入されることについて、間近で大学受験に直面する高校教師の4割が「不安に思う」ことが、イーオンの調査で明らかになった。
文部科学省は、2019年度概算要求で英語教育強化事業に11億8,500万円を計上した。英語4技能育成にICTを活用するほか、中学・高校の英語科教師を対象にオンライン・オフラインを融合した研修を実施する。
英語4技能・探究学習推進協会(ESIBLA)は2018年8月29日、中高生が対象の英語4技能と探究学習によるプレゼンテーションコンテスト「Change Maker Awards」を開催することを発表した。
文部科学省は平成30年8月24日、Webサイトにスーパーグローバルハイスクール(SGH)事業検証に関する中間まとめ資料を掲載した。
小中高校生の保護者の94%が、学校の授業だけでは英語は話せるようにならないと思っているが、学校以外で学習させている家庭は25%にとどまることが、日本マーケティングリサーチ機構の調査からわかった。
日本英語検定協会は2018年8月10日、コンピューターで英語4技能を測定する「英検CBT」一次試験免除(一免)を、8月19日スタートの初回から付与すると発表した。英検CBTを受験し一免資格が付与された場合、次の回次から一免申請して申込みできる。
文部科学省は2018年8月10日、「大学入学共通テスト」で導入する民間の英語4技能試験について、試験結果の提供方針を決定した。病気で長期間入院しているなど受検の機会が得られない人は高校2年の時の成績を活用できる例外を設ける。
NexSeedは幸和企画と業務提携し、スポーツクラブ「ヴィムスポーツアべニュウ」で英語とプログラミングを同時に学べるスクール「ヴィムテックキャンパスby NexSeed」を2018年9月3日に開校する。8月20日から31日には、クラブ会員を対象に体験授業を開催する。
2020年度からスタートする「大学入学共通テスト」。外国語「英語」については、4技能を評価するために民間の資格・検定試験を活用することが決まっている。受検のルールや年齢別おすすめ試験まで、関西学院大学の山田高幹氏に聞いた。
文部科学省は2018年7月30日、Webサイトに2018年度(平成30年度)の「英語教育改善プラン」を掲載した。英語教育の実施内容や目標管理、年間事業計画などをまとめた改善プランを、各都道府県ごとに公開している。
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