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日本女子大学は2026年9月30日、2029年4月に開設を構想している「理工学部（仮称）」の特設Webサイトを公開した。「たしかな理で、未踏の工へ。」をキーメッセージに掲げ、新設される4つの専攻の詳細や学びの魅力、卒業生インタビューなどを通じて学部の未来像を発信している。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、塾の顧客満足度調査を実施し、2026年10月6日イード・アワード2026「塾」を発表した。
ポップコーンは2026年9月30日、科研費配分額と産学連携等の受入額を合算した「研究費の獲得総額」をもとに、国公私立大学987校を対象とした大学ランキングを発表した。1位は東京大学（1,324.3億円）、私立トップは8位の慶應義塾大学（247.7億円）だった。
科学技術振興機構（JST）が推進する次世代科学技術チャレンジプログラム（STELLA（ステラ）プログラム）は、理数系分野に高い意欲・能力をもつ小中高生を対象に、大学等での講義や実験、最先端施設の見学等、高度な探究活動の機会を提供するプログラム。関西エリアで行われているプログラムを紹介する。
英国教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）」は2026年9月30日、2027年版の世界大学ランキングを発表した。トップのオックスフォード大学は11年連続。日本勢は27位に東京大学、62位に京都大学など16大学がトップ1,000に入った。
年内入試における面接試験の必須化に対し、約8割の私立大学が「現体制で対応可能」とする一方、約2割の大学で「一部見直し」や「抜本的な見直し」が必要と回答していることが2026年9月25日、リクルート進学総研の調査結果からわかった。大規模大学ほど体制の見直しを迫られている割合が高かった。
日本女子大学現代女性キャリア研究所は2026年9月11日、韓国のソウル市女性家族財団と、女性や家族、ケア、少子化関連政策分野での協力推進に関する協定を締結した。今後、両者の専門性や政策経験に基づき、国際協力や学術・情報交流などの協力枠組み構築を目指す。
東京大学は2026年9月28日、次期総長予定者に藤垣裕子氏（大学院総合文化研究科 教授）を選出したと発表した。任期は2027年4月1日から6年間。9月29日午前には、本郷キャンパスで記者会見が予定されている。
東京大学は2026年9月28日、2026年度に実施する総長選考について、第2次総長候補者への意向投票を実施した。執行役・副学長の染谷隆夫氏が第2回投票で過半数を獲得した。
大妻嵐山高等学校（埼玉県比企郡嵐山町）は、2027年4月の開設に向け、通信制課程「大妻フレックスコース」の設置認可手続きを埼玉県に進めている。女子中学校・全日制女子高校を併設する私立学校による女子対象の広域通信制課程の設置計画は関東初だという（2026年8月31日現在・同校調べ）。
科学技術振興機構（JST）が推進する次世代科学技術チャレンジプログラム（STELLA（ステラ）プログラム）は、理数系分野に高い意欲・能力をもつ小中高生を対象に、大学等での講義や実験、最先端施設の見学等、高度な探究活動の機会を提供するプログラム。北海道・東北・北陸エリアで行われているプログラムを紹介する。
東洋英和女学院高等部の生徒礼拝で、高3生徒が語った多様性についてのメッセージがSNSで大反響。「料理も裁縫もできない」自身の特性と向き合い、「違いは神様からの賜物」として他者理解の大切さを説く深い内容に感動の声が広がっている。
武蔵大学は2026年9月4日、文化学園大学杉並中学・高等学校と高大接続・高大連携に関する協定を締結したことを公表。教育・研究に関すること、授業、実習および入学者選抜等の高大接続・高大連携の円滑な推進に関することなどで連携していく。
経済協力開発機構（OECD）は2026年9月8日、国際的な学習到達度調査「PISA 2025」を発表した。日本は数学的リテラシーが全参加国・地域中5位、読解力が4位、科学コンピテンシーが5位となった。前回2022年調査と比較すると、3分野すべてで平均得点が低下したものの、いずれもOECD平均を上回った。
大学通信が運営する大学プレスセンターでは、各教育機関から寄せられる先端研究や学生の活動、産学連携、地域貢献など、多彩な情報を発信している。2026年6月21日～7月20日に公開されたニュースの「アクセスランキング30」では、特色ある革新的な取り組みが注目を集めた。
学校に寄せられる相談「学校に行きたくない」について、クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
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