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教育におけるリーディングカンパニーの若手社員に、就職活動当時の思い出、入社後の働き方、これからのキャリアビジョンなどについてインタビューする本企画。今回は、角川ドワンゴ学園でN高等学校・S高等学校・R高等学校の通学コースの生徒たちをサポートする田谷ひかり氏に話を聞いた。
神田外語大学を含む千葉県内の13大学・短期大学が連携し、「学校推薦型選抜推薦書」の共通様式を作成。2026年度の学校推薦型選抜（指定校推薦／公募制）より導入し、推薦書の作成時間短縮により、高校教員の負担軽減を目指す。
1人の女性が一生涯に産む子供の数に相当する合計特殊出生率が、過去最低を大幅に更新する見通しであることが2025年5月15日、日本総研の調査から明らかとなった。手厚さを増す少子化対策にもかかわらず、2024年は前年比0.05ポイント減の1.15と見込まれる。
昭和医科大学は2025年4月8日に理事会を開催し、久光正学長の任期満了に伴い、上條由美副理事長の新学長就任を決定した。1928年の創立以来、初の女性学長の就任となる。任期は2025年5月23日から2028年3月31日まで。
国土交通省は全国の小学1～6年生を対象に、2025年度（令和7年度）「国土と交通に関する図画コンクール」を開催する。テーマは、国土交通省の仕事に関係するもの。応募は2025年9月30日まで、原則、学校単位で受け付ける。
日本天文学オリンピック委員会は2025年5月2日、第18回国際天文学・天体物理学オリンピック（IOAA2025）に参加する日本代表5名を決定したと発表した。IOAA2025は、2025年8月11日から21日までインドのムンバイで開催される予定。
城西大学は2026年4月1日、現行の「現代政策学部社会経済システム学科」を「総合政策学部総合政策学科（仮称）」へ改称する。
私立大学を取り巻く環境が厳しさを増す中、文部科学省は2025年4月24日、経営指導・助言機能を強化し、学校法人間の連携・合併や撤退に向けた支援を強化する方針を固めた。学部や学科を新設する際の設置基準も厳格化する。
イギリスの高等教育専門誌「THE Times Higher Education（THE）」は2025年4月23日、アジア大学ランキング2025（Asia University Rankings 2025）を発表した。日本の大学は、「東京大学」5位、「京都大学」13位、「東北大学」21位。日本の6大学がトップ50に入った。
花まる学習会や野外体験イベント等の教育事業を展開するこうゆうは、新たに井口善文氏を常勤取締役に迎えた5名の新経営体制のもと、新規事業の立ち上げを加速させる。「母の笑顔が子供の幸せにつながる」という理念の実現に向け、精神科医の蟹江絢子氏が顧問に就任した。
教育におけるリーディングカンパニーの若手社員に、就職活動当時の思い出、入社後の働き方、これからのキャリアビジョンなどについてインタビューする本企画。今回は、駿台予備学校で学習コーチとして生徒たちと日々向き合う岡本和音氏に話を聞いた。
公立高校入試の「単願制」の見直しに向け、石破茂首相は2025年4月22日、受験生が複数の公立高校を志願できる「併願制」導入を検討するよう関係省庁に要請した。公立高校の受験機会の複数化・多様化を進めたい考え。
学校法人立命館は2025年4月21日、京都市北西部の衣笠エリアでの「KINUGASA Redesign Project」始動を宣言する記念セレモニーを北野天満宮・紅梅殿で開いた。6月1日には、アート・イベント「KINUGASA ART VILLAGE FESTIVAL」を同エリアと立命館大学衣笠キャンパスで開催する。
教育におけるリーディングカンパニーの若手社員に、就職活動当時の思い出、入社後の働き方、これからのキャリアビジョンなどについてインタビューする本企画。今回は、リソー教育の若手社員のお二人。入社10年未満の若手ながら講師研修や担任業務など重要な役目を担うお二人の話から、リソー教育における仕事のリアルをお届けする。
日本国内の総人口が前年比55万人減の1億2,380万2千人となったことが2025年4月14日、総務省が公表した人口推計（2024年10月1日現在）から明らかとなった。総人口は2008年をピークに2011年以降、14年連続で減少。日本人の減少幅は過去最大となっている。
総務省統計局は2025年4月11日、科学技術週間（4月14日～20日）にちなんで、科学技術について広く一般の人々に理解と関心を深めてもらうため、2024年科学技術研究調査の結果を紹介した。科学技術研究費総額は3年連続増で過去最高。研究主体別では、企業についで、大学等の研究費が多い。
